高齢者に多い橈骨遠位端骨折（DRF、手首の骨折）は、骨の脆弱性を示す骨折として知られている。今回、国内の大規模データを用いた研究で、DRFは、進行した全身的なフレイルよりも、身体機能が比較的保たれた高齢者における骨のフレイルを反映している可能性が示唆された。また、DRF後は大腿骨近位部（股関節）骨折の発生率が高く、骨粗鬆症治療を開始する介入機会となる可能性も示された。研究は、静岡社会健康医学大学院大学と名古屋市立大学大学院医学研究科整形外科学分野の研究グループによるもので、柴田隆太郎氏、佐藤洋子氏、田中仁啓氏らが実施した。詳細は、8月27日付で「Journal of Bone and Joint Surgery」に掲載された。

　高齢化が進む日本では、転倒に関連する筋骨格系疾患は要介護状態の主な原因となっている。DRFを受傷した人では、その後に別の骨粗鬆症性骨折を起こすリスクが高く、特に大腿骨近位部骨折は寝たきりや死亡などにつながる。一方、DRFが骨の脆弱性だけでなく、全身的なフレイルも反映するのかは明らかになっていない。そこで著者らは、静岡県の大規模な医療保険請求データを用いて、DRF後の死亡、二次骨折、要介護状態、入院などの長期予後を検討した。

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　研究には、静岡県内の約240万人を対象とした「静岡県国民健康保険データベース（SKDB）」を用いた。2012～2022年に初めてDRF（ICD-10コードでS52.5またはS52.6）と診断された65～89歳の患者を対象とし、上肢の打撲と診断された患者を対照群とした。両群の背景因子をそろえるため傾向スコアマッチングを行い、全死亡を主要評価項目とした。副次評価項目には、二次的な脆弱性骨折、入院、要介護状態の悪化、骨粗鬆症治療の開始を設定した。死亡はCox比例ハザードモデル、その他の転帰はPoisson回帰モデルで解析した。また、二次骨折や骨粗鬆症治療の開始が死亡に及ぼす影響を評価するため、因果媒介分析を行った。

　傾向スコアマッチング後の解析対象は4万7,178人（2万3,589組）で、平均年齢は77.6歳、女性が87.8％を占めた。DRF群では対照群に比べて全死亡リスクが低く、未調整のハザード比（HR）は0.90（95％信頼区間0.86～0.94）だった。ただし、要介護認定などの因子を調整するとHRは0.98（同0.93～1.02）となり、有意な差は認められなかった。一方、サブグループ解析では、要介護認定を受けている男性や要介護度が高い女性で、DRF群の死亡リスクが低かった。

　また、DRF群では対照群に比べて全入院および複数の二次的な脆弱性骨折の発生率が高かった。特に、大腿骨近位部骨折の発生率はDRF群で2.58件、対照群で2.00件（いずれも100人年当たり）であり、DRF群で有意に高かった（P＜0.001）。一方、要介護状態の悪化の発生率は2.85件対2.80件（同）で、両群に有意差はなかった。1年以内に骨粗鬆症治療を開始した割合は17.6％対7.7％で、DRF群で高かった（P＜0.001）。

　媒介分析では、二次的な大腿骨近位部骨折がDRFと死亡との関連の一部を媒介し、その割合は9.6％と推定された。一方、ビタミンD補充については保護的な媒介効果が認められ、媒介割合は3.5％だった。

　今回の研究から、高齢者のDRFは、進行した全身フレイルよりも、身体機能が保たれた状態で生じる骨の脆弱性を反映している可能性が示された。一方、DRF後には大腿骨近位部骨折などの二次的な脆弱性骨折が増えるにもかかわらず、DRF後1年以内に骨粗鬆症治療を開始した人は17.6％にとどまった。著者らは、DRFをその後の骨折を予防するための骨粗鬆症治療開始の重要な介入機会と捉える必要があるとしている。

　本研究の限界として、観察研究のため因果関係を確定できないこと、身体機能を要介護認定で推定しており直接評価していないこと、90歳以上を対象としていないことなどを挙げている。

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