• 甘い飲み物の摂取量と死亡リスクが相関――JPHC研究

    甘味飲料の摂取量が多いことと、全ての原因による死亡(全死亡)、および循環器疾患や心疾患による死亡リスクの高さが有意に関連していることが、日本人を対象とした研究から明らかになった。一方、がん死や消化器疾患、脳血管疾患などによる死亡リスクとは有意な関連がないことも分かった。国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究(JPHC研究)によるもので、詳細は「Preventive Medicine」7月号に掲載された。

    甘味飲料の摂取量が多いことは、体重増加や糖尿病、がん、脳血管疾患のリスクと関連しており、さらに欧米からは死亡リスクとも関連することが報告されている。一方、アジアからは欧米と異なり、甘味飲料の摂取量と死亡リスクとの間に関連はないとの報告がある。また日本人対象の疫学研究の結果はこれまで報告されていない。

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    今回発表された研究の対象は、1995年と1998年に、岩手県二戸、長野県佐久、茨木県水戸、東京都葛飾区、高知県中央東、沖縄県中部などの11保健所管内に居住していた45~74歳の男女7万486人。食事アンケート調査に基づき、清涼飲料水(コーラなど)、100%りんごジュース、100%オレンジジュース、缶コーヒー、乳酸菌飲料、β-カロテン含有飲料、カルシウム飲料、ドリンク剤の摂取量の合計を算出。その五分位で群分けして平均17.1年追跡し、全死亡やがん死、循環器疾患、消化器疾患などによる死亡リスクを比較検討した。

    追跡期間中に1万1,811人が死亡していた。死因は、がん4,713人、循環器疾患2,766人、心疾患1,412人、脳血管疾患1,088人、呼吸器疾患888人、消化器疾患433人だった。死亡リスクに影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、摂取エネルギー量、コーヒーや緑茶の摂取量、高血圧の既往、居住地域)を統計学的に調整後、以下のような関連が明らかになった。

    甘味飲料摂取量の第1五分位群(摂取量が最も少ない下位20%)に比較して、第5五分位群(摂取量が最も多い上位20%)は全死亡リスクが1.15倍高く〔ハザード比(HR)1.15(95%信頼区間1.09~1.22)〕、甘味飲料摂取量が多いほど全死亡リスクが高いという有意な関連が認められた(傾向性P<0.001)。また、第5五分位群は第1五分位群に比較して、循環器疾患による死亡がHR1.23(同1.09~1.38)であり(傾向性P=0.02)、心疾患による死亡はHR1.35(同1.14~1.60)と(傾向性P=0.01)、摂取量の多さがリスクの高さと関連していた。

    一方で、がん死や、脳血管疾患、呼吸器疾患、消化器疾患による死亡リスクについては、甘味飲料摂取量との有意な関連が見られなかった。

    これらの結果は欧米の先行研究と同様で、アジアの先行研究とは異なると言える。その理由として著者らは、甘味飲料を摂取している人の割合の違いが関係している可能性を考察している。すなわち本研究では、月に1度以上甘味飲料を摂取する人の割合が85%であり、アジアの先行研究での26%よりも欧米の先行研究での58~76%に近かった。

    また、甘味飲料の摂取が循環器疾患や心疾患による死亡リスクと関連していたことについては、「甘味飲料は血糖値やインスリン濃度を上昇させるグリセミックインデックスが高く、心血管系や代謝系の機能へ悪影響を及ぼす可能性がある」と述べている。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

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    HealthDay News 2021年7月19日
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  • 1日350gの野菜摂取で日本人の疾病負担は大きく減る

     厚生労働省などが推進している国民健康づくり運動「健康日本21」では、成人の1日の野菜摂取量を350g以上とする目標が掲げられているが、この目標が達成できた場合、日本人の疾病負担を大きく減らせるという予測分析の結果が報告された。東京大学大学院医学系研究科国際保健政策学教室の田中詩織氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Public Health」に4月21日掲載された。

     野菜の摂取量が少ないことは、さまざまな疾患のリスク因子の一つとして知られている。しかし日本人の野菜摂取量は年々減少していることが報告されている。このような状況を背景として田中氏らは、予測される日本人の野菜摂取量の変化と、その変化が心血管疾患、がん、糖尿病性腎臓病に伴う障害調整生命年(disability-adjusted life years;DALYs)にどのように影響するかを試算した。DALYsは、疾病による障害や早期死亡のために失われた健康的な生活の損失の程度を表す指標で、数値が小さいほど疾病負担が少ないことを意味する。

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     野菜摂取量は、1995年以降の国民健康・栄養調査のデータを基に、近年の摂取量減少傾向がそのまま続くと仮定したシナリオ1のほかに、以下の3パターンを設定した。シナリオ2は、健康日本21が掲げている1日平均350gという目標が2023年に達成され、その後はそのまま2040年まで維持されるという最善のシナリオ。シナリオ3は、1日平均350gという目標が2040年に達成されるという二番目に良いシナリオ。シナリオ4は、2004年(野菜価格高騰のため摂取量が過去最低だった年)の摂取量である1日240.2gに向かって2040年まで減り続けるというシナリオ。ただしシナリオ4でも、シナリオ1での予測値(2040年時点で1日平均237.7g)よりも、摂取量が多い状態で推移する。

     DALYsについては、2017年の世界の疾病負担研究(Global Burden of Disease;GBD)の日本のデータと、1990~2016年の社会人口統計学的データ(性・年齢別の人口構成など)、および喫煙・飲酒習慣、BMIなどのデータを基に、統計学的手法により2040年までの変化を予測した。その結果、全年齢で見た場合、平均寿命が延長するためDALYs自体は上昇するものの、野菜摂取量が増えるシナリオではその上昇が抑制されることが明らかになった。

     例えば20~49歳の女性の心血管疾患によるDALYsは、2040年にシナリオ1では298.8(95%信頼区間290.5~307.4)であるのに対し、シナリオ2では274.8(同267.2~282.7)、シナリオ3でも263.1(同255.8~270.6)であり、95%信頼区間が重複しなかった。また、がんについては全年齢の男女合計でも、シナリオ1の5510.8(同5372.1~5653.2)に対し、シナリオ2が5201.5(同5070.5~5335.9)、シナリオ3が5201.6(同5070.7~5336.0)であり、有意に抑制されることが分かった。糖尿病性腎臓病については、男性のシナリオ1が1965.9(同1928.3~2004.4)に対し、シナリオ2では1804.2(同1769.6~1839.5)と有意に低値だった。

     全体的に20~49歳の女性の野菜摂取量が増えた場合に、DALYsが大きく低下する傾向が認められた。これは、若年女性の野菜摂取量が将来的に低下すると予測されることが一因という。なお、シナリオ1とシナリオ4とでは、有意な違いは発生しないと考えられた。

     これらの結論として著者らは、「野菜摂取量が増えると、日本人の心血管疾患、がん、糖尿病性腎臓病のDALYsが大幅に軽減される」とまとめている。また、今回の研究について、「野菜摂取量が少ないことに起因する疾病負担を推定することにより、公衆衛生上の課題に対する的を絞った介入の設計に有用な情報を得ることが可能になる」と、研究の意義を述べている。

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    HealthDay News 2021年5月24日
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  • ビタミン摂取量が多い女性は身体的QOLが高い――志賀町研究

     ビタミンの摂取量と女性の生活の質(QOL)に有意な関連があることが、日本人対象の研究から明らかになった。全種類のビタミン摂取量が、身体的側面のQOLを表すスコアと正相関し、かつ、一部のビタミンの摂取量は精神的なQOLのスコアとも正相関するという。ただし男性では、ビタミン摂取量とQOLの間に有意な関連は見られないとのことだ。

     この研究は、石川県志賀町で行われている生活習慣病に関する住民対象研究「志賀町研究」のデータを用いて、金沢大学医薬保健研究域医学系環境生態医学・公衆衛生学の成川暢彦氏らが行った横断研究。結果の詳細は、「Nutrients」に3月22日掲載された。

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     研究の対象は、志賀町研究参加者のうち、「SF-36」というQOL評価のためのアンケートに回答した40~99歳の3,202人(平均年齢は男性63.3歳、女性64.5歳)。食事アンケートに基づいて、14種類のビタミン摂取量を推計した(レチノールは活性当量も評価)。なお、サプリメントからの栄養素摂取は評価しなかった。また、摂取エネルギー量が600kcal/日未満または4,000kcal/日以上の人は、解析対象から除外した。

     QOL評価に用いたSF-36は、過去4週間の8つの健康指標(身体機能、体の痛み、活力、社会的機能など)をアンケートの回答を基に判定するもので、国際的に頻用されており、疾患の有無にかかわらず評価可能であることが検証されている。本研究では、それら8つの指標を「身体的スコア」、「精神的スコア」、「役割/社会的スコア」という3つの要約スコアに統合。男性、女性ごとに各スコアの高値群と低値群に二分し、ビタミン摂取量との関連を検討した。

     年齢やBMI、喫煙・飲酒・身体活動習慣、糖尿病・高血圧・脂質異常症の治療などで調整後、男性では、精神的スコア高値群のビタミンB2摂取量が、スコア低値群より有意に多かった。しかし、身体的スコアや役割/社会的スコアに関しては、高値群と低値群とで摂取量に有意差のあるビタミンはなく、精神的スコアについてもビタミンB2以外の13種類は有意差がなかった。

     一方、女性では、身体的スコア高値群は、ビタミンB2、B6、B12、ナイアシン、葉酸、ビタミンC、ビタミンKなど10種類のビタミン摂取量が、スコア低値群より有意に多かった。また、精神的スコア高値群は低値群より、ビタミンB6とナイアシンの摂取量が有意に多かった。役割/社会的スコアの高低では、ビタミン摂取量に有意差はなかった。

     女性の身体的スコアおよび精神的スコアを目的変数、ビタミン摂取量を説明変数とする重回帰分析の結果、身体的スコアに関しては全てのビタミン摂取量と有意な正の相関が認められ、精神的スコアに関してはビタミンB6、葉酸、ビタミンCの摂取量と有意な正の相関が認められた。

     著者らは本研究を、「大規模データに基づきビタミン摂取量とQOLの関連を性別に検討した初の研究」としている。一方、ビタミン摂取量の評価が自記式食事記録に基づく推計値のため精度が高くないことを、研究の限界点として挙げている。その上で、「横断研究であるため因果関係は不明だが、ビタミン不足は女性のQOLを低下させる可能性がある」と結論付けている。

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    HealthDay News 2021年5月10日
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  • 日本食で死亡リスクが低下――JPHC研究

     日本食は、やはり体に良いようだ。日本食パターンのスコアが高い食生活を送っている人ほど死亡リスクが低いという、縦断研究の結果が報告された。国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究(JPHC研究)によるもので、詳細は「European Journal of Nutrition」7月16日オンライン版に掲載された。

     今回の研究の対象者は、1995年と1998年に、全国11カ所の保健所管轄区域に住んでいた45~74歳の住民のうち、食事調査アンケートに回答した10万2,341人から、がん、脳卒中、心筋梗塞、慢性肝炎などの既往のある人や、摂取エネルギー量が極端に偏っている人(上位または下位2.5%以内)を除外した9万2,969人で、平均年齢は56.5±7.8歳、男性が45.9%。この人たちを2016年まで追跡して、食生活の日本食パターンと死亡リスクとの関連を調査した。

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     どのような食生活が日本食パターンに近いかは、ご飯、みそ汁、海藻、漬物、緑黄色野菜、魚介類、緑茶の摂取量の多さと、牛肉・豚肉の摂取量の少なさを点数化する「日本食インデックス(8-item Japanese Diet Index;JDI8)」を用いてスコア化し評価した。対象者全体をJDI8スコアで四分位に分け、18.9年(中央値)追跡した。追跡率は99.7%だった。

     追跡期間中に2万596人(22.2%)の死亡が確認された。年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、摂取エネルギー量、降圧薬・脂質低下薬・血糖降下薬の使用、職業などで調整後、JDI8スコアの第1四分位群(スコアが最も低い群)を基準に、他の四分位群の、全死亡、がん死、循環器疾患死、心疾患死、脳血管疾患死のリスクを解析した。

    その結果、第4四分位群(スコアが最も高い群)の全死亡のハザード比(HR)は0.86(95%信頼区間0.81~0.90)で、リスクが14%有意に低かった。さらに第3四分位群(HR0.91)や第2四分位群(HR0.95)も有意にリスクが低く、日本食パターンのスコアがより高いほど全死亡のリスクが低下するという関係が認められた(傾向性P<0.001)。循環器疾患死(傾向性P=0.007)や心疾患死(傾向性P=0.037)にも、同様の有意な関係が認められた。一方、がん死や脳血管疾患死のリスクとJDI8スコアとの間には、有意な関係が確認できなかった。

     続いて、JDI8で評価した8種類の食品それぞれの摂取量を「多い/少ない」の2群にわけ、「少ない」群を基準に「多い」群の全死亡のリスクを検討。すると、海藻の摂取量が多い群はHR0.94で、リスクが6%有意に低かった。同様に、漬物ではHR0.95、緑黄色野菜ではHR 0.94、魚介類ではHR 0.97、緑茶ではHR0.89となり、これら各食品の摂取量が多い群の全死亡リスクが有意に低かった。ご飯やみそ汁、牛肉・豚肉に関しては、摂取量の多寡による全死亡リスクの相違は有意でなかった。

     これらの結果を研究グループは、「日本食パターンスコアの高い食生活は、全死亡、循環器疾患死、心疾患死のリスク低下と関連している」とまとめるとともに、その理由について「日本食パターンのスコアが高い群では、海藻や漬物、緑黄色野菜、魚介類、緑茶に含まれる健康に有益な栄養素(食物繊維や抗酸化物質、カロテノイドやエイコサペンタエン酸など)の摂取量が多かったことが考えられる」と考察している。

     なお、がん死との関連が有意でなかった点については、「食品や栄養素の種類とがんリスクの関係はがんの部位によって異なることから、全がん死では有意にならなかった可能性があり、今後のさらなる研究が必要」と述べている。

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    HealthDay News 2020年8月24日
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  • 1日に摂取する食品数が多いほど女性の死亡リスク減 JPHC研究

    日本人女性は、1日に摂取する食品の種類が多いほど全死亡や循環器疾患による死亡リスクが減少する可能性があることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究で明らかになった。一方で、男性では摂取する食品数と死亡リスクとの間に関連は認められなかったという。研究の詳細は「European Journal of Clinical Nutrition」3月19日オンライン版に掲載された。

    日本の食生活指針では、1日の食事は穀類や野菜、果物、牛乳や乳製品、豆類、魚などのさまざまな種類の食品をバランスよく摂取することが推奨されている。しかし、食品の種類の多さと死亡リスクとの関連については明らかになっていない。研究グループは今回、JPHC研究に参加した45~74歳の男女約8万人を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、1日に摂取する食品の種類の数と死亡リスクとの関連を調べた。

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    研究では、ベースライン(1990年および1993年)に全国10地域に在住した成人男女のうち、研究開始から5年後に実施した食物摂取頻度調査票に回答した45~74歳の男女7万9,904人を対象に2012年まで追跡した。調査票の結果に基づき、対象者がアルコール以外の133項目の食品や飲料を1日に何種類摂取しているのかを算出し、中央値で14.9年の追跡期間中の死亡リスクとの関連を調べた。

    対象者を1日に摂取する食品数によって5つの群に分けて解析した結果、女性では、食品数が最も少ない群と比べて、最も多い群では死亡リスクは19%(傾向P値=0.002)、循環器疾患による死亡リスクは34%、その他の死亡リスクは24%低いことが分かった(いずれも傾向P値=0.01)。一方、男性ではこれらの関連は認められなかった。

    また、食品群別に解析したところ、男性では摂取する果物の種類が多いほど、女性では大豆製品の種類が多いほど全死亡リスクが低い傾向がみられた。一方で、男性では摂取する肉類の種類が多いほど全死亡リスクには上昇傾向がみられた。しかし、男女ともに、摂取する魚や野菜の種類の多さと全死亡リスクとの間に関連は認められなかった。

    これらの結果について、研究グループは「多様な食品をバランス良く摂取することは、全死亡リスク、循環器疾患やその他の死亡リスクの低減につながる可能性がある」と結論づけている。また、摂取する食品数と死亡リスクとの関連に性差がみられた理由について、研究グループは「男性では女性に比べて飲酒や喫煙の頻度が高く、これらの要因を統計学的に調整しても、その影響が上回ってしまい、関連がみえにくくなった可能性が考えられる」と指摘している。

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    HealthDay News 2019年5月13日
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  • 栄養成分表示を正しく読み解く

    選んだ食品が栄養価に優れたものかどうかを判断するのは難しいことがあります。

    栄養成分表示を正しく読みとるためのポイントを以下に紹介します。

    • 全ての成分に目を通しましょう。各成分は、製品に含まれる比率の高い順に記載されています。
    • 表示されている1人分の分量と、自分の食べる標準的な量が近いかどうかを確認しましょう。
    • 1人分の分量の総カロリーに注目しましょう。
    • 1日所要量に対する割合を示した項目を確認して飽和脂肪酸、塩分、糖分を摂り過ぎないよう注意しましょう。
    • ビタミン、ミネラル、食物繊維は十分に摂取しましょう。

    情報元:米国栄養・食事療法学会(AND)

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    HealthDay News 2018年1月5日
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  • 「住環境」と「外食頻度」が若年女性の栄養摂取状況に及ぼす影響は?- 日本人の女子学生約4,100人を解析

    家族と同居またはひとり暮らしといった居住形態は、中高年だけでなく若年女性の食習慣にも影響を及ぼし、居住形態によって栄養素の摂取状況には差がみられることが、東京大学大学院社会予防疫学分野の児林聡美氏らの検討で分かった。また、ひとり暮らしの若年女性では、外食の頻度を減らしても必ずしも食事の改善にはつながらないことも示された。詳細は「Journal of Epidemiology」6月号に掲載された。

     家族と同居あるいはひとり暮らしといった居住形態は、食習慣に影響を及ぼすと考えられている。特に中年や高齢者のひとり暮らしは、低栄養や不健康な食生活の危険因子であることが報告されている。児林氏らは今回、若年女性を対象に、家族と同居している女性とひとり暮らしをしている女性の普段の食事から摂取している栄養素の充足状況を比較し、さらに外食の頻度が食事の適切さに及ぼす影響についても調べた。

     対象は、85校の栄養関連学科の学生とその母および祖母が参加した、食習慣と健康に関する女性3世代の横断観察研究の参加者うち18~20歳の女子学生4,107人。このうち3,096人(75.4%;同居群)が家族と同居しており、1,011人(24.6%;独居群)はひとり暮らしをしていた。

     食事摂取量は自記式食事歴法質問票(DHQ)から推定し、「食事の適切さ」は「日本人の食事摂取基準(2015年版)」による基準値を用いて評価した。生活習慣病の予防のために目標量(DG)が設定されている5つの栄養素〔脂質、飽和脂肪酸(SFA)、炭水化物、食物繊維、食塩〕の場合はDG範囲外の摂取量を「不適切」とし、摂取不足の評価のために推定平均必要量(EAR)が設定されている13栄養素(たんぱく質、ビタミン、ナイアシン、葉酸、カルシウム、マグネシウム、亜鉛、銅)の場合はEARに満たない摂取量の場合を「不適切」とした。なお、鉄に関しては海外の知見から基準値を設定した。

     その結果、独居群では同居群に比べて、ほとんどの栄養素の摂取量が有意に低かったが、炭水化物だけは有意に高かった。また、DG設定栄養素の摂取量が「不適切」だった学生の割合は、脂質、SFAおよび食塩は同居群で高く、食物繊維は独居群で高かった。EAR設定栄養素の摂取量が「不適切」だった割合は、ほとんどの栄養素が独居群で高かった。同居群ではDGを満たしていない栄養素数が独居群に比べて高かったが(3.3対2.9)、EARを満たしていない栄養素数は低かった(6.0対7.1)。

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     さらに、同居群では外食頻度が増えるに従い、DGを満たしていない栄養素数が増加した。一方で、独居群では外食頻度とDGまたはEARを満たす割合との間に関連はみられなかった。

     以上の結果を踏まえて、児林氏らは「居住形態は若年女性の食習慣に影響を及ぼし、食習慣の改善点はその居住形態で異なることが分かった。また、外食の頻度を減らすことは、家族と同居する学生では食事の改善の一助となる可能性があるが、ひとり暮らしの学生では必ずしも改善につながらないことも示された」と結論。ひとり暮らしの学生に対して健康的な食習慣を啓発する必要性があることを指摘している。

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    保健機能食品には、食品の目的や機能等の違いにより。国が安全性や有効性を個別に審査し許可した「特定保健用食品(トクホ)」・国が定める特定の栄養成分の規格基準に適合した「栄養機能食品」・科学的根拠に基づいた機能性を表示した食品である「機能性表示食品」の3つがあります。

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    HealthDay News 2017年7月18日
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