• 日本食で死亡リスクが低下――JPHC研究

     日本食は、やはり体に良いようだ。日本食パターンのスコアが高い食生活を送っている人ほど死亡リスクが低いという、縦断研究の結果が報告された。国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究(JPHC研究)によるもので、詳細は「European Journal of Nutrition」7月16日オンライン版に掲載された。

     今回の研究の対象者は、1995年と1998年に、全国11カ所の保健所管轄区域に住んでいた45~74歳の住民のうち、食事調査アンケートに回答した10万2,341人から、がん、脳卒中、心筋梗塞、慢性肝炎などの既往のある人や、摂取エネルギー量が極端に偏っている人(上位または下位2.5%以内)を除外した9万2,969人で、平均年齢は56.5±7.8歳、男性が45.9%。この人たちを2016年まで追跡して、食生活の日本食パターンと死亡リスクとの関連を調査した。

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     どのような食生活が日本食パターンに近いかは、ご飯、みそ汁、海藻、漬物、緑黄色野菜、魚介類、緑茶の摂取量の多さと、牛肉・豚肉の摂取量の少なさを点数化する「日本食インデックス(8-item Japanese Diet Index;JDI8)」を用いてスコア化し評価した。対象者全体をJDI8スコアで四分位に分け、18.9年(中央値)追跡した。追跡率は99.7%だった。

     追跡期間中に2万596人(22.2%)の死亡が確認された。年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、摂取エネルギー量、降圧薬・脂質低下薬・血糖降下薬の使用、職業などで調整後、JDI8スコアの第1四分位群(スコアが最も低い群)を基準に、他の四分位群の、全死亡、がん死、循環器疾患死、心疾患死、脳血管疾患死のリスクを解析した。

    その結果、第4四分位群(スコアが最も高い群)の全死亡のハザード比(HR)は0.86(95%信頼区間0.81~0.90)で、リスクが14%有意に低かった。さらに第3四分位群(HR0.91)や第2四分位群(HR0.95)も有意にリスクが低く、日本食パターンのスコアがより高いほど全死亡のリスクが低下するという関係が認められた(傾向性P<0.001)。循環器疾患死(傾向性P=0.007)や心疾患死(傾向性P=0.037)にも、同様の有意な関係が認められた。一方、がん死や脳血管疾患死のリスクとJDI8スコアとの間には、有意な関係が確認できなかった。

     続いて、JDI8で評価した8種類の食品それぞれの摂取量を「多い/少ない」の2群にわけ、「少ない」群を基準に「多い」群の全死亡のリスクを検討。すると、海藻の摂取量が多い群はHR0.94で、リスクが6%有意に低かった。同様に、漬物ではHR0.95、緑黄色野菜ではHR 0.94、魚介類ではHR 0.97、緑茶ではHR0.89となり、これら各食品の摂取量が多い群の全死亡リスクが有意に低かった。ご飯やみそ汁、牛肉・豚肉に関しては、摂取量の多寡による全死亡リスクの相違は有意でなかった。

     これらの結果を研究グループは、「日本食パターンスコアの高い食生活は、全死亡、循環器疾患死、心疾患死のリスク低下と関連している」とまとめるとともに、その理由について「日本食パターンのスコアが高い群では、海藻や漬物、緑黄色野菜、魚介類、緑茶に含まれる健康に有益な栄養素(食物繊維や抗酸化物質、カロテノイドやエイコサペンタエン酸など)の摂取量が多かったことが考えられる」と考察している。

     なお、がん死との関連が有意でなかった点については、「食品や栄養素の種類とがんリスクの関係はがんの部位によって異なることから、全がん死では有意にならなかった可能性があり、今後のさらなる研究が必要」と述べている。

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    HealthDay News 2020年8月24日
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  • 1日に摂取する食品数が多いほど女性の死亡リスク減 JPHC研究

    日本人女性は、1日に摂取する食品の種類が多いほど全死亡や循環器疾患による死亡リスクが減少する可能性があることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究で明らかになった。一方で、男性では摂取する食品数と死亡リスクとの間に関連は認められなかったという。研究の詳細は「European Journal of Clinical Nutrition」3月19日オンライン版に掲載された。

    日本の食生活指針では、1日の食事は穀類や野菜、果物、牛乳や乳製品、豆類、魚などのさまざまな種類の食品をバランスよく摂取することが推奨されている。しかし、食品の種類の多さと死亡リスクとの関連については明らかになっていない。研究グループは今回、JPHC研究に参加した45~74歳の男女約8万人を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、1日に摂取する食品の種類の数と死亡リスクとの関連を調べた。

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    研究では、ベースライン(1990年および1993年)に全国10地域に在住した成人男女のうち、研究開始から5年後に実施した食物摂取頻度調査票に回答した45~74歳の男女7万9,904人を対象に2012年まで追跡した。調査票の結果に基づき、対象者がアルコール以外の133項目の食品や飲料を1日に何種類摂取しているのかを算出し、中央値で14.9年の追跡期間中の死亡リスクとの関連を調べた。

    対象者を1日に摂取する食品数によって5つの群に分けて解析した結果、女性では、食品数が最も少ない群と比べて、最も多い群では死亡リスクは19%(傾向P値=0.002)、循環器疾患による死亡リスクは34%、その他の死亡リスクは24%低いことが分かった(いずれも傾向P値=0.01)。一方、男性ではこれらの関連は認められなかった。

    また、食品群別に解析したところ、男性では摂取する果物の種類が多いほど、女性では大豆製品の種類が多いほど全死亡リスクが低い傾向がみられた。一方で、男性では摂取する肉類の種類が多いほど全死亡リスクには上昇傾向がみられた。しかし、男女ともに、摂取する魚や野菜の種類の多さと全死亡リスクとの間に関連は認められなかった。

    これらの結果について、研究グループは「多様な食品をバランス良く摂取することは、全死亡リスク、循環器疾患やその他の死亡リスクの低減につながる可能性がある」と結論づけている。また、摂取する食品数と死亡リスクとの関連に性差がみられた理由について、研究グループは「男性では女性に比べて飲酒や喫煙の頻度が高く、これらの要因を統計学的に調整しても、その影響が上回ってしまい、関連がみえにくくなった可能性が考えられる」と指摘している。

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    HealthDay News 2019年5月13日
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  • 栄養成分表示を正しく読み解く

    選んだ食品が栄養価に優れたものかどうかを判断するのは難しいことがあります。

    栄養成分表示を正しく読みとるためのポイントを以下に紹介します。

    • 全ての成分に目を通しましょう。各成分は、製品に含まれる比率の高い順に記載されています。
    • 表示されている1人分の分量と、自分の食べる標準的な量が近いかどうかを確認しましょう。
    • 1人分の分量の総カロリーに注目しましょう。
    • 1日所要量に対する割合を示した項目を確認して飽和脂肪酸、塩分、糖分を摂り過ぎないよう注意しましょう。
    • ビタミン、ミネラル、食物繊維は十分に摂取しましょう。

    情報元:米国栄養・食事療法学会(AND)

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    HealthDay News 2018年1月5日
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  • 「住環境」と「外食頻度」が若年女性の栄養摂取状況に及ぼす影響は?- 日本人の女子学生約4,100人を解析

    家族と同居またはひとり暮らしといった居住形態は、中高年だけでなく若年女性の食習慣にも影響を及ぼし、居住形態によって栄養素の摂取状況には差がみられることが、東京大学大学院社会予防疫学分野の児林聡美氏らの検討で分かった。また、ひとり暮らしの若年女性では、外食の頻度を減らしても必ずしも食事の改善にはつながらないことも示された。詳細は「Journal of Epidemiology」6月号に掲載された。

     家族と同居あるいはひとり暮らしといった居住形態は、食習慣に影響を及ぼすと考えられている。特に中年や高齢者のひとり暮らしは、低栄養や不健康な食生活の危険因子であることが報告されている。児林氏らは今回、若年女性を対象に、家族と同居している女性とひとり暮らしをしている女性の普段の食事から摂取している栄養素の充足状況を比較し、さらに外食の頻度が食事の適切さに及ぼす影響についても調べた。

     対象は、85校の栄養関連学科の学生とその母および祖母が参加した、食習慣と健康に関する女性3世代の横断観察研究の参加者うち18~20歳の女子学生4,107人。このうち3,096人(75.4%;同居群)が家族と同居しており、1,011人(24.6%;独居群)はひとり暮らしをしていた。

     食事摂取量は自記式食事歴法質問票(DHQ)から推定し、「食事の適切さ」は「日本人の食事摂取基準(2015年版)」による基準値を用いて評価した。生活習慣病の予防のために目標量(DG)が設定されている5つの栄養素〔脂質、飽和脂肪酸(SFA)、炭水化物、食物繊維、食塩〕の場合はDG範囲外の摂取量を「不適切」とし、摂取不足の評価のために推定平均必要量(EAR)が設定されている13栄養素(たんぱく質、ビタミン、ナイアシン、葉酸、カルシウム、マグネシウム、亜鉛、銅)の場合はEARに満たない摂取量の場合を「不適切」とした。なお、鉄に関しては海外の知見から基準値を設定した。

     その結果、独居群では同居群に比べて、ほとんどの栄養素の摂取量が有意に低かったが、炭水化物だけは有意に高かった。また、DG設定栄養素の摂取量が「不適切」だった学生の割合は、脂質、SFAおよび食塩は同居群で高く、食物繊維は独居群で高かった。EAR設定栄養素の摂取量が「不適切」だった割合は、ほとんどの栄養素が独居群で高かった。同居群ではDGを満たしていない栄養素数が独居群に比べて高かったが(3.3対2.9)、EARを満たしていない栄養素数は低かった(6.0対7.1)。

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     さらに、同居群では外食頻度が増えるに従い、DGを満たしていない栄養素数が増加した。一方で、独居群では外食頻度とDGまたはEARを満たす割合との間に関連はみられなかった。

     以上の結果を踏まえて、児林氏らは「居住形態は若年女性の食習慣に影響を及ぼし、食習慣の改善点はその居住形態で異なることが分かった。また、外食の頻度を減らすことは、家族と同居する学生では食事の改善の一助となる可能性があるが、ひとり暮らしの学生では必ずしも改善につながらないことも示された」と結論。ひとり暮らしの学生に対して健康的な食習慣を啓発する必要性があることを指摘している。

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    保健機能食品には、食品の目的や機能等の違いにより。国が安全性や有効性を個別に審査し許可した「特定保健用食品(トクホ)」・国が定める特定の栄養成分の規格基準に適合した「栄養機能食品」・科学的根拠に基づいた機能性を表示した食品である「機能性表示食品」の3つがあります。

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    HealthDay News 2017年7月18日
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