日本の大規模研究データを用いて、妊娠中の発酵食品の摂取と、子どもの3歳時点の発達との関連を調べる研究が行われた。その結果、妊婦の発酵食品の摂取量が多いことは子どもの発達の遅れのリスク低下と関連し、この関連は、特にチーズで強いことが明らかとなった。富山大学医学部小児科の平井宏子氏らによる研究であり、「PLOS ONE」に6月21日掲載された。

　母親の腸内細菌叢は、新生児の腸内細菌叢の構成に影響し、さまざまな微生物が産生する神経伝達物質の作用を通じて、神経系に影響を及ぼすと考えられる。著者らは過去の研究で、妊娠中に母親が摂取する発酵食品（味噌、納豆、ヨーグルト、チーズ）と、子どもの1歳時点の発達との関係を調査し、妊娠中の発酵食品の摂取が子どもの発達に有益な影響を及ぼす可能性を報告している。

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　今回の研究で著者らは、日本全国規模の出生コホート研究である「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」のデータ（リクルート期間：2011年1月から2014年3月）を用いて、妊娠中の発酵食品の摂取と、3歳時点の子どもの発達との関係を調査した。「食事摂取頻度調査票」を用いて、妊娠中の味噌、納豆、ヨーグルト、チーズの摂取量を算出した。子どもの3歳時点の発達は、「ASQ-3」という指標を母親に回答してもらい、5つの発達領域（コミュニケーション、粗大運動、微細運動、問題解決、個人・社会）を評価した。解析対象者は、母子6万910組だった。

　妊娠中の発酵食品の1日当たりの摂取量を四分位で4群（Q1～Q4）に分類し、妊婦の背景因子を調整した上で、3歳時点の発達との関連を多変量ロジスティック回帰で解析した。その結果、チーズの摂取量は、Q1群（0～0.7g）と比べ、Q2群（1.3～2.0g）、Q3群（2.1～4.3g）、Q4群（5.0～240.0g）で、5つの領域全てにおいて、発達の遅れのリスク低下と関連していた。また、味噌のQ4群（147～2,063g）とヨーグルトのQ4群（94～1,440g）は、コミュニケーション領域でのみ、発達の遅れのリスク低下と関連していた。これらの関連については、摂取していた母親から生まれた子どもでは、リスクが低いという有意な傾向が認められた。一方、納豆については、摂取量と発達との関連は認められなかった。

　今回の研究の結論として著者らは、「妊娠中にチーズを摂取することと、子どもの3歳時点における発達の遅れのリスクが逆方向の関連を有することが明らかになった」としている。また、発酵食品の種類により異なる結果が得られたことに関しては、栄養成分などが発酵食品ごとに異なり、健康促進効果も異なると考えられることなどに言及。今後さらなる研究が必要とした上で、「発酵食品の摂取により妊婦の腸内環境を改善することは、子どもの発達に有益な影響を及ぼす可能性がある」と述べている。

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　妊娠中の母親の抑うつや不安、唾液中オキシトシン濃度が、子どもに対する情緒的な絆に影響する可能性を示唆する研究結果が新たに報告された。この研究は大阪大学大学院ウィメンズヘルス科学教室の渡邊浩子氏、金粕仁美氏らによるもので、「Archives of Women’s Mental Health」に2月26日掲載された。

　子どもに対する情緒的な絆を「ボンディング」という。この情緒的な絆が十分に形成されない状態は、ボンディング障害やボンディング不全と呼ばれる。周産期のメンタルヘルスにおいてボンディング障害は重要な問題であり、産褥期に子どもに対する拒絶や怒りの感情を経験することもある。育児行動にも影響を及ぼすことから、ボンディングの改善は子ども虐待の防止にもつながる。

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　著者らは今回の研究で、京都府の1つの医療機関において、初産婦、20～40歳、精神疾患の既往がないなどの基準を満たす妊婦を対象に、妊娠中のメンタルヘルスやホルモン濃度と産後のボンディングとの関連を検討した。妊娠中期に抑うつと不安の状態を評価し、血中コルチゾール濃度と唾液中オキシトシン濃度を測定した。ボンディングは、「赤ちゃんをいとしいと感じる」「赤ちゃんのことが腹立たしくいやになる」などの質問（10項目）からなる「赤ちゃんへの気持ち質問票（MIBS-J）」を用いて、産後2～5日、1カ月、3カ月の時点で評価した。なお、MIBS-Jは得点が低いほどボンディングが良好であることを示す。

　評価対象者66人（平均年齢31.8±3.8歳）のうち、妊娠中に抑うつのあった人（エジンバラ産後うつ病質問票による評価で9点以上）は14人（21.2％）、不安のあった人（状態・特性不安検査による評価で42点以上）は19人（28.8％）だった。ホルモン濃度の中央値（四分位範囲）は、コルチゾールが21.0（16.6～24.1）μg/dL、オキシトシンが30.4（19.2～114.2）pg/mLという結果が得られた。

　ボンディングの指標であるMIBS-Jの得点の中央値（四分位範囲）は、産後2～5日が2.00（1.00～3.00）、1カ月が1.00（0.00～3.00）、3カ月が0.00（0.00～2.00）だった。すなわち、ボンディングは産後2～5日および1カ月の時点では低いが、3カ月の時点で有意に高くなることが示された。

　次に、MIBS-Jの得点と関連する要因が検討された。産後2～5日では、産後の社会的支援、妊娠中の抑うつ、不安、オキシトシン濃度の4つが、MIBS-Jの得点と有意に関連していることが明らかとなった。産後1カ月の時点では、世帯収入、流産歴、産後の社会的支援、妊娠中の不安の4つが有意に関連していた。3カ月の時点では、有意な関連が見られたのは産後の社会的支援のみだった。妊娠中のコルチゾール濃度に関しては、いずれの時点でもMIBS-Jとの有意な関連は認められなかった。

　以上の結果から著者らは、「妊娠中の抑うつ、不安、唾液中オキシトシン濃度の低さは産後2～5日のボンディングの低下を予測し、妊娠中の不安は1カ月時点のボンディングの低下も予測する」と結論。妊娠中にこれらをスクリーニングすることで、ボンディング障害のリスクを評価し、介入できる可能性があると述べている。また、産後の社会的支援が全ての時点でボンディングの高さと関連していたことから、その重要性についても指摘している。

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　約1,200組の母子を対象としたコホート研究の結果から、妊娠中にナッツを摂取すると、生まれた子どもの「仲間関係の問題」を予防できる可能性が示唆された。これは愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座の三宅吉博氏らによる研究結果であり、「Journal of Pediatric Gastroenterology and Nutrition」に3月7日掲載された。

　著者らの研究グループはこれまでに、妊娠中のさまざまな栄養素の摂取が、生まれた子どもの感情・行動の問題と関連することを報告している。食品に着目すると、栄養密度が高いことで知られるナッツは、不飽和脂肪酸、タンパク質、食物繊維、ビタミンやミネラルといった栄養素を豊富に含んでいる。そこで今回の研究では、妊娠中のナッツの摂取と5歳児の行動的問題との関連を調べた。

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　研究対象は「九州・沖縄母子保健研究」の参加者で、2007年4月～2008年3月に妊娠し（年齢中央値32.0歳）、生まれた子どもが5歳の時の追跡調査に参加した母子1,199組。妊婦の栄養データは、妊娠中に食事歴法質問調査票を用いて入手した。子どもの行動的問題は、5歳時の調査で、母親に「子どもの強さと困難さアンケート（Strengths and Difficulties Questionnaire；SDQ）」に回答してもらい、評価した。

　その結果、1,199人の子ども（生後59～71カ月）のうち、SDQの下位尺度である「情緒の問題」は12.9％、「行為の問題」は19.4％、「多動の問題」は13.1％、「仲間関係の問題」は8.6％、「向社会的な行動の低さ」は29.2％に認められた。また、ナッツを摂取していた妊婦は618人、摂取量の中央値は0.8g/日（四分位範囲0.4～1.3g/日）であり、ナッツの種類としてはピーナッツの割合が36.2％、他のナッツが27.3％、ピーナッツと他のナッツの両方が36.4％だった。

　次に、対象者の背景の差（妊娠年齢、妊娠週数、居住地、子どもの数、両親の教育歴、世帯収入、妊娠中の食事内容・抑うつ症状・飲酒量・喫煙、子どもの出生体重・性別、生後1年間の受動喫煙、母乳摂取期間）を調整し、妊娠中のナッツの摂取と子どもの行動的問題の関連を解析した。その結果、妊娠中のナッツの摂取は子どもの「仲間関係の問題」のリスク低下と有意に関連していることが明らかとなった（ナッツ非摂取と比較したオッズ比0.64、95％信頼区間0.42～0.97）。

　この「仲間関係の問題」は、SDQのアンケート項目「一人でいるのが好きで、一人で遊ぶことが多い」「いじめの対象にされたりからかわれたりする」「他の子どもたちより、大人といる方がうまくいくようだ」など、5つの項目から評価されたもの。一方で、子どもの行動的問題のうち「情緒の問題」「行為の問題」「多動の問題」「向社会的な行動の低さ」に関しては、妊娠中のナッツ摂取との有意な関連は認められなかった。

　以上から著者らは、「妊娠中の母親のナッツ摂取は、子どもの5歳時点における仲間関係の問題のリスク低下と関連している可能性がある」と結論付けている。また、この予防的関連の背景にあるメカニズムについては、さらなる研究が必要としている。

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　日本人女性では、妊娠中期の食事やサプリメントから摂取するエイコサペンタエン酸（EPA）およびドコサヘキサエン酸（DHA）といったn-3系脂肪酸の摂取量が少ないと、低出生体重（low birth weight；LBW）児の割合が高いという研究結果を、山形大学大学院看護学専攻の藤田愛氏、吉村桃果氏らの研究グループが「Nutrients」に11月18日発表した。妊娠中期までのn-3系脂肪酸の摂取不足は、LBWの危険因子の一つだとしている。

　これまでの研究から、妊娠中の母親の栄養不足はLBWの危険因子であり、中でも食事中のEPAやDHA不足はLBWリスクの上昇と関連することが報告されている。ただし、これまでの解析では、EPA、DHAの摂取量は食事からのものに限られており、サプリメントによる摂取量は考慮されていなかった。そこで、研究グループは、The Japan Pregnancy Eating and Activity Cohort Study（J-PEACH Study、代表：春名めぐみ氏）の一環として、妊娠中期（妊娠14～27週）におけるEPA/DHAの摂取量とLBWとの関連を検討する前向きコホート研究を実施した。

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　J-PEACH Studyは、妊娠中の食事摂取や身体活動などのライフスタイルと、妊娠中および産後1年間の健康状態との関連を明らかにすることを目的とした多施設共同の前向きコホート研究だ。今回は、2020年2月から10月までに、J-PEACH Studyに参加した504人の妊婦から収集した妊娠中期（妊娠14～27週）と分娩時のデータを用いて分析した。

　研究では、まず、参加者に2種類の質問票に回答してもらった。一つは、簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）を用いて58種類の食品や飲料の摂取量を尋ね、EPA/DHAの摂取量を算出した。もう一つは、自記式質問票を用いて、過去1カ月以内のDHAおよび/またはEPAサプリメントの摂取頻度（毎日、週に5～6回、3～4回、1～2回、時々、まったく摂取しない）を尋ねた。さらに、医療記録から、分娩時のアウトカムに関する情報を得た。参加者を、食事とサプリメントからのEPA/DHA総摂取量に基づき、低摂取群（172.3mg未満）、中摂取群（172.3mg以上374.9mg未満）、高摂取群（374.9mg以上）の3つに分けた上で、EPA/DHA摂取量とLBWとの関連を分析した。

　分娩時の母親の平均年齢は34.2歳、妊娠中の体重増加は平均9.9kg、妊娠週数は平均38.9週だった。生まれた児は男児が47.0％、平均出生体重は3068.6gで、33人（うち男児8人）はLBW（2500g未満）だった。解析の結果、妊娠中期のEPA/DAH総摂取量が低い群ではLBW児の割合が高かった（P＝0.04）。LBW児の割合には、男児、女児ともに有意な傾向は認められなかった。

　以上の結果を踏まえ、研究グループは「妊娠中期までにn-3系脂肪酸の摂取量が少ない妊婦では、LBW児の割合が高くなる可能性がある。妊娠後期に十分量のEPAとDHAを胎児に移行するためにも、妊娠中期のうちにこれらを十分に摂取し、蓄積しておくことが重要ではないか」と強調。「そのためには、少なくとも妊娠中期までには食習慣を改善し、EPAやDHAなどの必要な栄養素を自ら摂取できるようにするため、妊婦一人ひとりの生活習慣や考え方に合わせた栄養指導を行うことが必要だ」と述べている。

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　妊娠中期の血清ケトン体濃度が、産後うつリスクの予測マーカーとなり得る可能性が報告された。北海道大学大学院医学院産婦人科の馬詰武氏、能代究氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に2月2日掲載された。

　国内の妊産婦の死亡原因のトップは自殺であり、その原因の一つとして、産後うつの影響が少なくないと考えられている。うつ病を含む精神・神経疾患のリスク因子として栄養状態が挙げられ、脂質をエネルギー源として利用する際に産生されるケトン体が中枢神経系に有益である可能性が、基礎研究から示されている。また、妊娠中には悪阻（つわり）の影響で低血糖傾向になりやすいが、ケトン体の一種である3-ヒドロキシ酪酸が低血糖に伴う神経細胞のアポトーシスを抑制するという報告がある。さらに、3-ヒドロキシ酪酸はアルツハイマー病やパーキンソン病の進行を抑制する可能性が報告されているほか、てんかんの治療法としては古くからケトン産生食（糖質制限食）による食事療法が行われている。

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　また、妊娠中のケトン体濃度は従来、つわりのある妊娠初期に高値になると言われていたが、馬詰氏らが行った以前の研究では、妊娠の後期になるほど高値になることが確認されている。以上の知見をベースとして同氏らは今回、妊娠中期以降のケトン体濃度が高いことが、産後うつリスクを抑制するのではないかとの仮説を立て、以下の検討を行った。

　研究対象は、2021年1～6月に札幌市内の産科クリニック（単施設）で出産が予定されていた妊婦のうち、年齢が20歳以上の日本人で、妊娠36週以降に出産した女性126人。帝王切開による出産、多胎妊娠、妊娠前のうつ病の既往、他院への転院、データ欠落などの該当者を除外し、99人を解析対象とした。血清ケトン体は、妊娠中期（26.4±0.7週）と妊娠後期（34.8±0.5週）、および産後1日目と1カ月後（31.9±3.6日後）に測定。そのほか、産後うつリスクに関連する可能性のある、ビタミンD、甲状腺機能、鉄代謝を把握した。産後うつの評価には、エジンバラ産後うつ質問票（EPDS）を用い、また、母親の子どもに対する愛着を、標準化された評価指標（maternal–fetal bonding score）で把握した。

　解析対象者の主な特徴は、年齢30.3±3.9歳、初産婦が53％、BMI21.0±2.4で、妊娠期間は39.3±0.8週。総ケトン体は妊娠中期が33.4μmol/L、後期が75.6μmol/L、産後1日は33.2μmol/L、1カ月後は48.0μmol/Lと推移。EPDSスコアは産後3日が3.39±3.1、1カ月後は2.85±3.0であり、産後1カ月時点で7人（7.1％）が、産後うつのカットオフ値（9点）以上だった。

　産後1カ月時点でEPDSスコア9点以上だった群とその他の群を比較すると、年齢やBMI、妊娠期間、児の出生時体重には有意差がなかった。その一方、妊娠中期のケトン体（総ケトン体、3-ヒドロキシ酪酸、アセト酢酸）はいずれも、EPDS9点以上の群が有意に高値だった（全てP＜0.001）。ただし、妊娠後期や産後1日、1カ月後のケトン体レベルには有意差がなかった。また、ビタミンD〔25（OH）D〕、甲状腺機能（TSH、チロキシン）、鉄代謝（フェリチン、血清鉄、TIBC）は、妊娠中から産後にかけて全ての時点で有意差がなかった。

　このほかに、産後3日のEPDSスコアと1カ月時点のその値は有意な正の相関があることや（r＝0.534、P＜0.001）、母親の子どもに対する愛着とEPDSスコアが正相関すること〔産後3日はr＝0.384、1カ月後はr＝0.550（ともにP＜0.001）〕も明らかになった。

　著者らは、これらの結果について、「妊娠中のケトン体レベルは以前の研究と同様に妊娠の経過とともに上昇していた。一方、妊娠中期にケトン体レベルが高いことは、産後うつリスクの高さと正相関することが示され、この点は研究仮説と正反対の結果だった」と総括。その上で、「この関連のメカニズムは不明であるものの、妊娠中期のケトン体レベルから産後うつリスクの予測が可能なのではないか」と結論付けている。なお、ビタミンDレベルと産後うつリスクとの関連が認められなかった点については、「研究期間が新型コロナウイルス感染症パンデミック中であり、妊婦の外出頻度が少ないために日光曝露が減り、ビタミンDレベルに差が生じにくい状況だったことが、結果に影響を及ぼしている可能性もある」と考察している。

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