日本人の小学5年生から中学2年生の女子では、スマホを含む電子機器の画面を見るスクリーンタイムが長いほど肥満リスクが有意に高まるという研究結果を、新潟大学血液・内分泌・代謝内科学研究室の池田和泉研究員、藤原和哉特任准教授、曽根博仁教授らの研究グループが「Endocrine Journal」に1月11日発表した。1日のスクリーンタイムの総計が4時間以上、スマホは2時間以上と一定の長さを超えるグループにおいても、身体活動や睡眠時間を十分にとることで肥満リスクを低減できる可能性も示された。一方で、男子ではスクリーンタイムと肥満の関連は認められなかった。

　スクリーンタイムの増加は小児の肥満リスクを高めることが報告されている。しかし、先行研究の多くはテレビやパソコン、電子ゲームを対象としたもので、スマホの使用が小児肥満に与える影響を定量的に検討した研究や、身体活動や睡眠時間などの生活習慣因子の影響を考慮した研究は限られていた。そこで、研究グループは、新潟県内の小中学生を対象とした横断研究（NICE EVIDENCE Study 4）を行い、スクリーンタイムをスマホとそれ以外の電子機器に分け、生活習慣因子を考慮した上で、肥満との関連を男女別に検討した。

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　研究は、2018～2019年の間に、新潟県阿賀野市と三条市が実施する生活習慣病予防事業に参加した10～14歳の小児2,242人（平均年齢11.8歳、うち女子1,278人）を対象とした。肥満は、国際肥満タスクフォースの定義に従って診断した。自記式質問票を用い、スクリーンタイムや身体活動量、睡眠時間を調査した。ロジスティック回帰モデルを用い、スクリーンタイムと肥満との関連を分析した。

　男子の14.5％、女子の9.9％が肥満と診断された。全体の30.1％がスマホを使用しており、女子の方が使用率は高かった（女子34.5％、男子25.3％）。ロジスティック回帰分析の結果、女子では、スクリーンタイムの総時間が1日に4時間以上5時間未満、またはスマホを3時間以上4時間未満あるいはスマホ以外の電子機器を2時間以上使用すると、それぞれ2時間未満、非使用、1時間未満の場合と比べて肥満が約3倍有意に増加した。一方で、男子ではこのような関連は認められなかった。

　また、女子では、1日にスマホを3時間以上かつスマホ以外の電子機器を2時間以上使用すると、それぞれ3時間未満かつ2時間未満の場合と比べて肥満のオッズ比は6.79倍に上昇していた。スマホまたはスマホ以外の電子機器のいずれかが基準を満たしても、肥満のオッズ比は約3倍高値であった。スクリーンタイムの総時間が4時間以上5時間未満、またはスマホの使用時間が2時間以上の女子では、身体活動量が60分（23メッツ・時）/週以上または睡眠時間が8.5時間/日以上であれば、肥満のリスクは有意に上昇しなかった。

　スクリーンタイムと肥満の関連に男女差が見られた理由として、池田氏らは「女子は男子と比べて座位時間が長く、身体活動量が少なかったことが影響したのではないか」と指摘した。また、肥満の原因として、女子は座位時間の長さが挙げられるのに対し、男子では過剰なエネルギー摂取の方が重要な可能性があるとしている。

　以上から、研究グループは「小中学生の女子では、スマホなどのスクリーンタイムの長さと肥満リスクは有意に関連することが明らかになった。女子の小児肥満を予防するためには、スマホの使用は1日に3時間未満、スマホ以外の電子機器は2時間未満、スクリーンタイムの総時間は4時間未満に抑えながら、十分な運動と睡眠時間をとることが必要だと考えられる」と述べている。

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　3歳の時に就寝時間が早かった子どもは、就寝時間が遅かった子どもと比べて、小学校1年生時点の学力が高く、勤勉さや思いやりを表す非認知能力も高いという研究結果を、神戸大学大学院小児科学分野の西山将広氏らの研究グループが「Scientific Reports」に11月27日発表した。同氏らは「幼児期の最適な睡眠習慣が、子どもたちの将来にプラスに働く可能性がある」と述べている。

　幼児期の睡眠習慣が就学後の学力に与える影響は明らかになっていない。また、睡眠と学力の関連を調べた研究は数多くあるものの、ほとんどは横断的な研究に限られていた。そこで、研究グループは、兵庫県尼崎市による3歳児健診のデータと小学校1年生時の学力データ（国語および算数）を用い、幼児期の睡眠習慣と就学後の学力との関連を検討するため、縦断コホート研究を実施した。

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　研究では、2011年4月から2012年3月または2013年4月から2014年3月の間に尼崎市で生まれた子ども4,395人を対象に学童期まで追跡調査を行った。3歳時点の睡眠習慣については、3歳児健診データから就寝時間（18時、19時、20時、21時、22時および23時）と起床時間を収集。学力は、1年生時の国語と算数のテストの点数（100点満点）に基づき評価した。非認知能力については、自尊心（あなたは良い人間だと思いますか？）と勤勉さ（何事にも熱心に取り組みますか？）、思いやり（あなたは思いやりのある人ですか？）という3つの質問に対し、子どもたちに「はい」か「いいえ」で回答してもらった。

　調査に参加した子どものうち、就寝時間は21時が46.5％（2,045人）と最も多く、22時（35.4％、1,555人）、18時～20時（11.5％、506人）が続いた。小学校1年生時のテストの平均点は、国語が68.7±19.9点、算数が67.2±22.5点だった。

　解析の結果、3歳の時点で早く就寝した子どもほど、小学校1年生時の学力が高かった（就寝時間が「18時～20時」「21時」「22時」「23時以降」の児童の平均点は、国語はそれぞれ71.2±19.7点、69.3±19.4点、68.3±20.1点、62.5±21.3点、算数はそれぞれ70.3±21.8点、67.6±22.0点、66.9±22.6点、61.8±25.4点）。重回帰分析の結果、3歳時点の就寝時間は小学校1年生時の学力と関連していることが分かった。一方で、睡眠の長さ（「6～8時間」「9時間」「10時間」「11時間以上」）と学力の間には有意な関連は認められなかった。

　非認知能力との関連については、3歳時点の就寝時間は自尊心との関連は見られなかったが、就寝時間が遅い子どもほど勤勉さは低下し（就寝時間18～20時に対するオッズ比は、「21時」1.98、「22時」2.15、「23時以降」2.33）、思いやりが弱かった（同じくオッズ比は「22時」1.76、「23時以降」2.15）。

　研究グループは、今回の研究には、転居などの理由で小学校まで追跡できなかった子どもが多かったこと、非認知能力は子どもたちの自己申告に基づいていることなどの限界があるとしながらも、「子どもの性別や3歳時点の精神発達、家庭の経済状況とは関係なく、3歳時点の就寝時間は小学校1年生時の国語と算数の学力と関連していることが分かった。また、幼児期の就寝時間の早さと非認知能力の高さとの間には正の関連があることも初めて示された」と結論付けている。

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　他人との関係を築こうとせずに「社会的ひきこもり」の状態にあるとされる成人には、子どもの頃に学校で逆境体験のあった人が多いとするデータが報告された。公益社団法人子どもの発達科学研究所の和久田学氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Public Health」に10月26日掲載された。

　小児期の逆境体験（adverse childhood experience；ACE）は、成人後のメンタルヘルスに悪影響を及ぼすことが知られている。就労や婚姻などの人生の重要なイベントに多大な影響が生じる成人後のひきこもりも、ACEと関連のある可能性が考えられるが、そのような視点での検討は十分なされていない。また、ACEに関するこれまでの研究の多くは主として家庭内で保護者から受けた行為の影響を調査しており、学校で教師や級友から受けた行為の影響については理解があまり進んでいない。これらを背景として和久田氏らは、学校でのACEを体験した成人の割合、それらの体験と成人後の抑うつ・不安レベルおよび社会的ひきこもりとの関連についてのインターネット調査を行った。

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　調査対象は、ネット調査パネルに登録している20～34歳の成人4,000人であり、匿名で回答してもらった。回答者の1人はトラップ項目（盲目的に回答している人を除外するために設けた質問）に反応したため、解析対象は3,999人となった〔平均年齢27.2±4.3歳、男性と女性がともに49.4％（その他1.2％）〕。

　ACEの評価には、10項目（保護者による身体的虐待、言葉の虐待、性的虐待、ネグレクト、夫婦間の家庭内暴力、離婚、死別など）のトラウマ体験を問い、「はい」と回答した項目数を「総ACEスコア」として解析に用いた。学校でのACEの評価には、教師から受けたACEについては前記の質問の主語の「保護者」を「学校または幼稚園の先生」と置き換えて質問し、該当項目数を「教師ACEスコア」として解析。子ども間でのACEについては、同級生または上級生によるいじめ被害の体験を「いじめACEスコア」として解析した。また、教師ACEスコアといじめACEスコアを統合した「学校ACEスコア」も解析に用いた。

　抑うつや不安のレベルは、PHQ-4という4項目の質問から成る評価指標を用いて把握した。PHQ-4は0～12点でスコア化され、スコアが高いほど抑うつや不安が強いと評価される。本研究では6点以上を中等度以上の抑うつ・不安と定義した。

　病気や妊娠、家族の介護、新型コロナウイルス感染症対策、自然災害などの理由がないにもかかわらず、6カ月以上にわたり他者との交流を伴う外出をしていない場合を「社会的ひきこもり」と定義すると、138人（3.5％）が該当した。解析対象全体のACEスコアは平均0.76±1.37で、1点以上が35.9％、4点以上が6.1％だった。学校ACEスコアの平均は0.96±1.18で、1点以上が55.1％、教師ACEスコアは0.32±0.75、いじめACEスコアは0.64±0.71だった。またPHQ-4は2.65±3.16で、16.3％が中等度以上の抑うつ・不安を抱えていると判定された。

　社会的ひきこもり状態を目的変数、年齢、性別、教育歴、世帯人員、生活環境（収入源や暮らし向き）、および総ACEスコア、学校ACEスコアを説明変数とするロジスティック回帰分析の結果、世帯人員〔1人多いごとのオッズ比（OR）1.14（95％信頼区間1.01～1.30）〕とともに、学校ACEスコア〔1点高いごとにOR1.29（同1.13～1.47）〕が独立した正の関連因子として抽出された。反対に、教育歴が長いこと〔OR0.65（0.57～0.74）〕や生活環境が良好なこと〔OR0.65（0.58～0.74）〕とは、負の有意な関連が認められた。一方、年齢や性別、および総ACEスコア〔OR1.01（0.89～1.13）〕は、社会的ひきこもりとの有意な関連が示されなかった。

　学校ACEスコアの代わりに教師ACEスコアといじめACEスコアの二つを説明変数として用いた解析でも、世帯人員以外の有意な正の関連因子は、教師ACEスコア〔OR1.23（1.01～1.51）〕といじめACEスコア〔OR1.37（1.06～1.78）〕であり、総ACEスコアは非有意だった。なお、中等度以上の抑うつ・不安を目的変数とする解析では、学校ACEスコアとともに総ACEスコアも有意な正の関連因子として抽出された。

　以上の結果を基に著者らは、「学校関連のACEは家庭内でのACEより高頻度で発生している可能性があり、かつ成人後の社会的ひきこもりの発生とメンタルヘルスの悪化に関連していた。教育関係者は、学校が成人期まで影響が続く危害を子どもたちに及ぼし得る場であることを認識する必要があるのではないか」と述べている。

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　子どもの頃に両親から十分なケアを受けていなかったり、過保護な環境で育てられたりすることと、成人期の糖尿病リスクとの関連を示唆する研究結果が報告された。九州大学大学院医学研究院衛生・公衆衛生学分野の柴田舞欧氏らが、久山町研究参加者のデータを横断的に解析した結果であり、詳細は「BMC Endocrine Disorders」に10月12日掲載された。

　十分でないケアまたは過保護といった「不適切な養育」が、成人後の肥満などと関連のあることが既に報告されている。ただし、不適切な養育と糖尿病の関連の有無はよく分かっていない。柴田氏らはこの点について、日本を代表する地域住民対象疫学研究である「久山町研究」のデータを用いて検討した。

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　2011年に健診を受けた40歳以上の住民2,250人のうち研究参加に同意した793人から、データ欠落者を除外した710人（男性38.0％、糖尿病有病率14.9％）を解析対象とした。小児期の子育てスタイルは、自記式アンケート（Parental Bonding Instrument；PBI）を用いて、生後16年間の状況について回答してもらった。PBIは25項目から成り、父親と母親から受けた「不十分なケア」や「過保護」の程度をスコア化して評価する。本研究では各スコアの中央値をカットオフ値として群分けし比較した。

　まず、父親の養育スタイルについて、ケアが適切であった場合を基準として、不十分だった場合の糖尿病有病率を、交絡因子〔年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、高血圧・脂質異常症、糖尿病家族歴、婚姻状況、教育歴、主観的経済状況、ストレスホルモン（コルチゾール）レベル〕を調整して比較すると、オッズ比（OR）1.27（95％信頼区間0.79～2.05）であり、有意な関連は見られなかった。しかし、過保護だったか否かの比較では、OR1.71（同1.06～2.77）となり、父親から過保護に育てられた人の糖尿病有病率が有意に高かった。

　一方、母親の養育スタイルとの関連について同様の交絡因子で調整して比較すると、ケアが不十分だった場合はOR1.61（1.00～2.60）、過保護であった場合はOR1.73（1.08～2.80）であって、いずれも有意な関連が認められた。

　母親の養育スタイルが、適切なケアで過保護でない群〔以下、「最適な養育」〕を基準とすると、ケアが不十分で過保護な群〔以下、「不適切な養育」〕はOR1.94（1.12～3.35）と、成人後に糖尿病を有するオッズ比が2倍近くとなった。なお、ケアが不十分のみ、または過保護のみの場合は、いずれも有意なオッズ比上昇は見られなかった。また、父親の養育スタイルとの関連については、最適な養育と不適切な養育との比較で、有意なオッズ比上昇は見られなかった。

　次に、父親と母親双方の養育スタイルが最適であった群を基準とする比較を実施。すると、父親と母親の養育スタイルがともに不適切であった群は交絡因子調整後、OR2.12（1.14～3.95）と2倍を超えるオッズ比が示された。なお、父親または母親いずれか一方のみが不適切な養育であった群はOR1.23（0.58～2.61）で、有意なオッズ比上昇は見られなかった。同様に、父親および母親の養育が不適切でも最適でもない群（ケアが不十分または過保護のいずれかのみに該当）はOR1.03（0.52～2.04）であり、有意なオッズ比上昇は見られなかった。

　著者らは本研究が横断研究であり因果関係の解釈は制限されることや、健診受診者の3分の2が本研究への参加に同意せず悉皆性が高いとは言えないこと、残余交絡が存在する可能性のあることなどの限界点があるとしている。その上で、「幼少期の不十分なケアや過保護が成人後に糖尿病を有することと関連しており、特に両親から不適切な養育を受けた場合にはその関連性がより顕著になる」と結論付け、「最適な子育てのための保護者に対する社会的サポートが、糖尿病予防のための公衆衛生対策の手段となり得るのではないか」と付け加えている。

　なお、両親の養育スタイルが糖尿病リスクに関連するメカニズムとしては、慢性的なストレスにより甘い物を口にしやすくなることや、自尊心および社会的スキルの低下などが媒介因子として働くのではないかとの考察が述べられている。

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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

糖尿病のセルフチェックに関連する基本情報

　朝食を食べない成人は2型糖尿病のリスクが高いことが報告されているが、同じことが子どもにも当てはまるかもしれない。その可能性を示唆するデータが報告された。東京都足立区内の中学校の生徒を対象とした研究で、朝食欠食の習慣がある子どもは、交絡因子を調整後も糖尿病前症に該当する割合が有意に高かったという。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Endocrinology」に2月22日掲載された。

　2型糖尿病は、あるとき突然発症する病気ではなく、血糖値が糖尿病の診断基準に至るほどではないものの基準値より高い状態、「糖尿病前症」（国内では糖尿病予備群とも呼ばれる）という段階を経てから発症する。つまり、糖尿病前症に該当する場合は、その後、2型糖尿病を発症するリスクが高い。一方、2型糖尿病の発症リスク因子としては、家族歴や食習慣の乱れ、運動不足、肥満などが知られている。これらのうち、食習慣の乱れの一つとして朝食の欠食が挙げられ、朝食欠食により遊離脂肪酸レベルの上昇に伴うインスリン抵抗性の亢進、消費エネルギー量の低下、概日リズムの乱れなどを介して糖代謝に悪影響が及ぶと考えられている。

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　実際に、朝食欠食と糖尿病や糖尿病前症との関連は成人対象の研究で示されている。ただし、小児については報告が少ない。海外からはいくつかの研究結果が報告されているが、関連性を肯定するものと否定するものが混在している。また、食習慣が糖代謝に及ぼす影響には人種差があることから、日本の子どもたちを対象とする研究が必要とされる。以上を背景として藤原氏らは、足立区内の小中学生対象に行われた「A-CHILD Study」の中学生のデータを用いて、朝食欠食と糖尿病前症リスクとの関連を検討した。

　解析対象は、2016年、2018年、2020年の調査に回答した中学校7校の2年生、計2,090人から、データ欠落者、および、糖代謝レベルを判定するHbA1cへの影響を考慮して、貧血（ヘモグロビンが12g/dL未満）に該当する生徒を除外した1,510人。

　朝食を「毎日食べる」と回答したのは83.6％で、残りの16.4％は「時々食べる」、「ほとんど食べない」、「全く食べない」であり、それらを朝食欠食群と定義した。糖尿病前症をHbA1c5.6～6.4％の場合と定義すると、3.8％が該当した。糖尿病の診断基準であるHbA1c6.5％以上の生徒はいなかった。

　糖尿病前症の有病率は、朝食を毎日食べる群が3.5％、朝食を欠食する群では5.6％だった。多変量解析で性別、世帯収入、糖尿病の家族歴を調整後、朝食欠食群の生徒は毎日食べる生徒に比べて、糖尿病前症に該当する割合が2倍近く高いことが明らかになった〔オッズ比（OR）1.95（95％信頼区間1.03～3.69）〕。

　BMIで層別化したサブグループ解析では、BMIが平均から1標準偏差以上上回っている生徒の場合（全体の15.1％）、朝食を欠食することと糖尿病前症に該当することに、より強固な関連のあることが分かった〔OR4.31（同1.06～17.58）〕。その一方、BMIの平均からの逸脱が1標準偏差未満の群では、朝食欠食による糖尿病前症の有意なオッズ比上昇は観察されなかった〔OR1.62（0.76～3.47）〕。

　このほか、朝食欠食の習慣のある生徒は、起床時刻が遅く、平日の睡眠時間が長く、運動をする頻度が低いという有意差が見られた。なお、前記の多変量解析の調整因子に、起床時刻と運動頻度を追加した解析の結果も同様であり、朝食を欠食する生徒の糖尿病前症に該当する割合は約2倍だった〔OR2.01（1.04～3.89）〕。

　著者らは本研究を、「アジア人の思春期児童で朝食の欠食と糖尿病前症との関連を検討した初の研究」と位置付けている。結論は、「糖代謝に影響を及ぼし得る交絡因子を調整後も、中学生の朝食の欠食は糖尿病前症に該当することと関連しており、この関連はBMIの高い生徒で顕著だった」とまとめられている。また、食習慣は中学生になるよりもさらに早い段階で身に付き、それが成人後に引き継がれる可能性が高いことから、「子どもが幼い頃から毎日朝食を食べさせるようにするための、保護者を対象とする介入が重要ではないか」との考察を付け加えている。

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糖尿病のセルフチェックに関連する基本情報

　小中学生では、使用する電子メディアによってメンタルヘルスに及ぼす影響は異なり、特に長時間のSNS利用が最もリスクを高める可能性が報告された。日本体育大学の城所哲宏氏、野井真吾氏らの研究グループが東京都世田谷区の小中学生を対象とした調査データを解析した結果であり、詳細は「Frontiers in Pediatrics」に1月24日掲載された。

　スマホやオンラインゲーム、テレビの視聴などのスクリーンデバイス使用と、子どものうつリスクの関係については、多くの研究が行われている。ただし結果に一貫性がなく、利用するメディアのタイプ、利用時間、調査対象年齢などにより影響が異なるのではないかと考えられている。一方、運動や睡眠がうつリスクを抑制することが知られているが、それらと子どものスクリーンデバイス使用との相互の関連性を検討した研究は少ない。これらの点を明らかにするため、研究グループでは、東京都世田谷区の小中学生を対象とした大規模な悉皆調査を実施した。

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　調査対象は、東京都世田谷区内にある公立小中学校の8～15歳の全生徒3万4,643人。アンケート調査は2019年3月に実施された。回答に不備のあるものなどを除外し、2万3,573人（小学生1万5,726人、中学生7,847人）のデータを解析した。

　スクリーンデバイス使用については、1週間当たりのテレビ、ビデオ、DVDの視聴時間、オンライン動画のプレー時間、SNSの利用時間を把握した（SNSは中学生のみで調査）。運動時間は、学校外でスポーツや運動をする時間を質問し、中央値で2群に分けて比較した。睡眠時間は、国際的なガイドラインに則して、13歳以下は9～11時間、14歳以上は8～10時間を至適範囲と定義した。

　うつレベルは、米国精神医学会の質問票を基に日本学校保健会が作成した日本語版を用いて評価。小学生男子の3.3％、同女子2.7％、中学生男子9.5％、同女子8.8％がうつ状態と判定された。

　ロジスティック回帰分析により交絡因子を調整し、スクリーンデバイス使用時間とうつ状態に該当することとの関連を検討。その結果、SNSの1週間の利用時間が2時間以上の場合、中学生の男子・女子ともにうつリスクが有意に高いことが明らかになった。それに対してテレビの視聴は、小学生の女子を除いて、うつリスクが低いことと有意に関連していた。オンラインゲームについては、1週間に2時間以上プレーする中学生女子でのみ、うつリスクが高いことと有意に関連していた。オンライン動画については、中学生男子ではうつリスクの低さと有意に関連していた一方、1週間に2時間以上視聴する小学生男子、1週間に30～60分視聴する小学生女子で、うつリスクの高さと有意な関連が見られた。

　次に、運動時間の長短で2分した上で、利用しているスクリーンデバイスのタイプごとにうつレベルを比較すると、交絡因子調整後も運動時間の長い群の方がうつレベルが低い傾向が認められた。例えば、オンライン動画を視聴している小学生男子のうつレベルのスコアは、運動時間が長い群の方が有意に低かった。中学生女子では、利用スクリーンデバイスのタイプにかかわらず、運動時間が長い群のうつレベルが有意に低かった。中学生男子でもほぼ同様の結果であり、小学生女子でのみ、運動時間によるうつレベルへの有意な影響が見られなかった。

　続いて、睡眠時間がガイドラインの推奨を満たすか否かで二分して検討すると、小学生の男子のみ、睡眠時間が十分であることがうつレベルの低さと有意に関連していたが、その他のカテゴリーでは有意な関連がなかった。

　まとめると、スクリーンデバイスの利用と子どものうつとの関連は、デバイスのタイプや年齢・性別、利用時間によって異なることが明らかになった。全体的に、SNSなどの新しいタイプのデバイスの使用はうつレベルの高さと関連しており、一方でテレビの視聴はうつレベルの低さと関連していた。

　著者らは、「子どもたちが利用するスクリーンデバイスはますます多様化しながら、生活の一部として定着してきている。子どものメンタルヘルスへの影響の理解には、それらのタイプや属性の違いを考慮することが不可欠と考えられる」と述べている。

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