• ‘うま味’の味覚感度が低いと太りやすい――日本人対象の縦断研究

     食べ物の‘うま味’を感じとる味覚感度と、肥満や摂取エネルギー量との関係が報告された。うま味に対する感度が低い人には肥満者が多く、かつ、将来的に摂取エネルギー量が増加する人の割合が高いという。山陰労災病院循環器科の水田栄之助氏らの研究によるもので、詳細は「Hypertension Research」に12月7日掲載された。

     この研究の対象は日本人成人47人(男性14人、女性33人。平均年齢は37.4歳)。下記の味覚検査や体重計測、血液検査などを実施し、その9~12カ月後にも体重計測や血液検査を行い、初回の味覚検査の結果との関連を検討した。なお、糖尿病患者、および、味覚に影響を与えるとの報告のある薬剤が処方されている患者は、対象に含まれていない。

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     味覚感度の検査方法は、甘味と塩味については専用の試薬を用いて判定した。うま味に関しては、グルタミン酸ナトリウム(味の素)を0.03%に希釈した液体1mLを口に含んでもらい、味を感じとれるか否かで判定した。その他、「甘いもの/塩辛いものは好きか?」との質問に、「嫌い」「好きでない」「どちらとも言えない」「好き」「大好き」の五択で回答してもらい、味の好みを評価した。また、24時間思い出し法にて、ふだんの食事内容を把握した。

     初回の検査結果を基に、うま味を感知できなかった「低感度群」(22人)と感知できた「対照群」(25人)の2群に分類。年齢と性別で調整した上で、両群を比較した。

     すると、肥満者の割合(36.4対8.0%、P=0.011)、高尿酸血症の割合(13.6対0.0%、P=0.028)、甘いものが好きな人の割合(71.4対33.3%、P=0.033)は、いずれも低感度群で高いという群間の有意差が認められた。なお、甘味や塩味への感度が低下している人の割合や、塩味が好きな人の割合は、群間に有意差がなかった。また喫煙・飲酒習慣に関しても群間差がなかった。

     2回の食事調査を基に摂取エネルギー量の変化を比較検討すると、低感度群では初回に比べて2回目の摂取エネルギー量が増えていた人が、68.2%を占めていた。一方、対照群で摂取エネルギー量が増えていたのは36.0%であり、有意差が存在した(P=0.032)。BMIや腹囲長が増加した人の割合、尿酸値、インスリン抵抗性(HOMA-IR)、中性脂肪値が上昇した人の割合などには有意差がなかった。

     まとめると、ベースライン時にうま味に対する感度が低いことは肥満や甘味の好みと有意に関連するとともに、前向きの追跡から判明した摂取エネルギー量の増大と有意に関連していた。

     これら一連の結果をもとに、著者らは以下の考察を加えている。まず、うま味に対する感度が低い人は、うま味よりも甘味を生かした食品で食の満足感を得ており、ショ糖(砂糖)を多く含む高カロリーの食品や菓子をたくさん摂取することで肥満になるのではないか、としている。その背景として、うま味成分であるグルタミン酸ナトリウムは舌甘味受容体の細胞外ドメインに結合し、甘味応答を調整していることが動物実験で明らかになっている、と述べている。

     著者らは本論文を、「検討対象者数が十分とは言えないものの、うま味の感度が低いことが肥満の新たな予測因子である可能性を、日本人対象の研究で示した初の報告」と位置付けている。また、「うま味を生かした食品から食事の満足を得られるような習慣が、肥満やメタボリックシンドロームの抑制につながるのではないか」とも語っている。

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    HealthDay News 2021年1月18日
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  • メタボの人は食事の量ではなく、摂食行動に問題――佐久コホート研究

     メタボリックシンドローム(MetS)の人は、食べ過ぎではなく、食事の食べ方(摂食行動)に問題がある可能性が明らかになった。三重大学大学院医学系研究科公衆衛生・産業医学分野の森田明美氏らが、長野県佐久市で行われている住民対象コホート研究「佐久健康長寿プロジェクト」のベースラインデータを解析した結果であり、詳細は「Journal of Physiological Anthropology」に12月14日掲載された。

     解析の対象は、2009年5月~2013年3月に佐久総合病院人間ドックで健診を受け、研究参加に同意した成人4,446人(男性2,602人、女性1,844人)。平均年齢は男性59.2歳、女性58.4歳で、BMIは同順に23.7、22.3であり、MetS該当者率は20.6%と6.1%だった。

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     食事摂取量は自記式質問票の回答から摂取エネルギー量と栄養バランスを把握し、摂食行動は日本肥満学会の「肥満症診療ガイドライン」に取り上げられている食行動質問票で評価した。この食行動質問票は、食べる速度、欠食や夜食を取る頻度などに関する55項目の質問で構成されている。その回答を基に摂食行動を7種類のカテゴリー(食動機、代理摂食、食事内容、食生活の規則性など)のスコアとその合計で把握するもので、スコアが高いほど非健康的な摂食行動と判定される。

     対象者全体をMetSの有無で二分してエネルギー摂取量を比較すると、男性はMetSのある群が2,350±694kcal/日、MetSのない群が2,387±680kcal/日、女性は同順に1,880±519kcal/日、1,937±514kcal/日で、いずれも有意な群間差が認められなかった。年齢と摂取エネルギー量で調整した場合は、男性・女性ともに、複数の栄養素の摂取量が、MetSのない群で有意に多かった。

     摂取している食品群を比較すると、男性ではMetSのない群の方が、穀物、豆・大豆製品、緑黄色野菜、肉類、牛乳・乳製品、菓子を有意に多く摂取しており、一方で嗜好飲料はMetSのある群の方が有意に多く摂取していた。年齢と摂取エネルギー量で調整後、穀物に関しては有意差が消失したが、穀物以外については引き続き有意差が存在した。女性に関しては、年齢と摂取エネルギー量で調整後、MetSのある群の方が穀物の摂取量が有意に多い反面、芋類の摂取量はMetSのない群の方が有意に多かった。

     次に、摂食行動とMetSの関連をみると、7種類それぞれのカテゴリーとその合計スコアが、男性・女性ともにMetSのある群の方が有意に高かった。これにより、MetSのある人の摂取量はMetSのない人よりも高いとは言えないこと、その一方でMetSのある人は、摂食行動に問題があることが多い可能性が明らかになった。

     著者らはこの研究の限界点として、横断研究であるために因果関係には言及できないこと、喫煙・飲酒・身体活動習慣が考慮されていないこと、対象が健診受診者であるためにMetS該当者の割合が低い可能性があることを挙げている。その上で、「評価した全ての摂食行動のスコアが、MetSのない群よりもMetSのある群の方が明らかに悪かった。MetSは食事の『量』が多いために引き起こされるのではなく、食事スタイルの『質』に問題があることが示唆される」とまとめている。

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    HealthDay News 2021年1月18日
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  • 短時間睡眠の睡眠薬服用者はメタボが多い――自治医大

     睡眠薬の使用とメタボリックシンドローム(MetS)の関連が明らかになった。睡眠薬を使用している短時間睡眠の人でMetSの頻度が有意に高いという。自治医科大学が地域住民対象に動脈硬化危険因子の検証目的で行っている「JMS-IIコホート研究」のベースラインデータを解析した結果だ。同大学地域医療学センター公衆衛生学の石川鎮清氏らの論文が、「Journal of Epidemiology」に11月7日掲載された。

     疫学研究からは、睡眠時間がMetSや心血管疾患の有病率と相関することが示されている。一方、睡眠障害に対し睡眠薬を使用することが、心血管転帰にどのような影響を及ぼすのかは結論が得られていない。睡眠薬の使用によって睡眠時間が増えたり睡眠の質が改善することで、血圧や血糖に好ましい影響を与えるとする報告があるのとは反対に、睡眠薬の使用と心血管イベントの増加の関連を指摘する報告もある。そこで石川氏らは、JMS-IIコホート研究のデータを用いて、睡眠薬の使用とMetS有病率との関連を検討した。

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     検討の対象は、国内13カ所で健診を受けた28~95歳の6,153人(平均年齢63.8±11.2歳で、女性54.4%)。MetSの判定には、米国コレステロール教育プログラム治療パネルIII(NCEP ATP III)の基準を用いた。ただし腹囲については日本肥満学会の基準値(男性85cm以上、女性90cm以上)とした。

     対象者のうち睡眠薬を使用しているのは858人(13.9%)だった。睡眠薬使用群と非使用群を比較すると、使用群は高齢で中性脂肪値と抑うつレベルが高く、脳卒中とがんの既往者が多いという有意差が認められた。ただしMetSの有病率や、MetS構成因子である血圧高値、耐糖能異常、高中性脂肪血症、および腹部肥満の頻度に有意差はなかった。

     次に、睡眠時間6時間未満、6~7時間、7~8時間、8~9時間、9時間以上に分類。年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、婚姻状況、教育歴、心筋梗塞・脳卒中・がんの既往および抑うつ症状の有無などの交絡因子で調整し、MetS有病率を検討。その結果、睡眠薬使用の有無にかかわりなく睡眠時間が6~7時間の群でMetS有病率が最も低く、睡眠時間が短くても長くてもMetS有病率が高いことが分かった。

     また睡眠時間が短い場合には、睡眠薬使用群においてMetS有病率がより高く、非使用群との間に有意差が存在した。具体的には、睡眠時間6時間未満の群では睡眠薬使用群が非使用群に対し、MetSの調整オッズ比3.08(95%信頼区間1.29~7.34)であり、有病率が3倍高かった。睡眠時間が6時間以上の場合は、睡眠薬使用の有無によるMetS有病率の差は有意でなかった。

     この結果から著者らは、「睡眠時間が短い睡眠薬使用者は、睡眠時間が短い非使用者よりもMetS有病率が3倍高い。よって短時間睡眠の睡眠薬使用者では、代謝性疾患や動脈硬化進展へのリスクに、より注意が必要と考えられる」と結論付けている。なお、睡眠時間が短い人でのみ、睡眠薬使用によるMetS有病率が有意に高いことの背景については、短時間睡眠者は抑うつレベルが高く、抑うつはMetSのリスク因子であり、かつ抑うつレベルが高いと睡眠薬に対する反応が低下することなどの関連を考察している。

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    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2020年12月7日
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  • コーヒー+パンの朝食がメタボ抑制?――京都府医大

     朝食にコーヒーとパンを食べるという人は少なくないだろう。意外なことに、それがメタボリックシンドロームの抑制につながっているかもしれない。その可能性を示唆する、京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学の小山晃英氏らの研究結果が、「Nutrients」に10月11日掲載された。

     小山氏らはこの研究に、10万人以上の健康な一般住民を20年間追跡し、生活習慣や遺伝的背景と疾患リスクとの関連を調査している「J-MICC STUDY(日本多施設共同コーホート研究)」のデータを用いた。J-MICC STUDYの参加者のうち京都で登録された3,539人(男性1,239人と女性2,300人)を対象とするアンケートで、コーヒーと緑茶の1日の摂取頻度と、朝食にパンを食べるか否かを答えてもらった。

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     解析対象者は、年齢が57.6±10.1歳で、BMI22.2±3.24、内臓脂肪面積61.5±32.7cm2であり、15.7%がメタボリックシンドローム(Met-S)に該当した。コーヒー摂取頻度は、1日1回未満が28.0%、1日1回が28.2%、1日2回以上が43.8%、緑茶は同順に50.6%、15.1%、34.2%であり、朝食にパンを毎日食べるという人が41.6%を占めていた。

     まず、コーヒーや緑茶の摂取回数と、BMIおよび内臓脂肪面積との関連を、年齢、性別、喫煙・飲酒・身体活動量、睡眠時間、高血圧・糖尿病・脂質異常症の薬物治療の有無で調整し、重回帰分析を行った。その結果、コーヒー摂取回数が多いほど内臓脂肪面積が小さいという有意な逆相関が認められた(β=-1.652、P<0.001)。コーヒー摂取回数とBMI、緑茶の摂取回数と内臓脂肪面積およびBMIの間には、有意な相関はなかった。

     次に、コーヒーまたは緑茶の摂取頻度がそれぞれ1日1回未満の人を基準として、1日に1回以上飲む人が、肥満(BMI25以上)、内臓脂肪型肥満(内臓脂肪面積100cm2以上)、Met-Sに該当する割合を、前記同様の因子で調整後に比較。すると、コーヒーを1日1回以上飲む人は、内臓脂肪型肥満のオッズ比(OR)は0.746、Met-SのORは0.706であり、有意に有病率が低いことが明らかになった。ただし、肥満の有病率には有意な影響がみられなかった。また緑茶の摂取回数は、肥満、内臓脂肪型肥満、Met-Sのいずれの有病率にも、有意な影響を及ぼしていなかった。

     続いて、朝食にパンを食べるという習慣を追加して検討。その結果、1日1回以上のコーヒー+朝食にパンを食べる人(1,172人)は、肥満のOR0.613、内臓脂肪型肥満のOR0.549、Met-SのOR0.586であり、全ての有病率が有意に低かった。また、1日1回以上の緑茶+朝食にパンを食べる人(730人)も、肥満のOR0.645、Met-SのOR0.659であり、有意に低かった(内臓脂肪型肥満については非有意)。

     以上の結果をまとめると、コーヒー摂取回数が多いほど内臓脂肪面積が小さくなり、1日1回以上のコーヒーの摂取習慣のある人では、内臓脂肪型肥満やMet-Sの有病率が低いことが明らかになった。さらに、コーヒー摂取に加え朝食にパンを食べる人では、内臓脂肪型肥満やMet-S有病率がより低かった。

     このような関連の背景として著者らは、コーヒーにはエネルギー消費を増やす作用が報告されていることや、朝食にパンを食べるとそれに合わせてコーヒーを飲む機会が増える可能性があるといった考察を加えている。ただし今回の検討では、朝食でのパンの摂取とコーヒーの摂取回数に有意な交互作用がなく、それぞれが独立して内臓脂肪型肥満やMet-Sの有病率に影響を及ぼしていた。

     研究グループは、本研究が横断研究のために因果関係には言及できず、また、コーヒーや緑茶、パンの摂取量を自己申告による摂取回数で判断しており精度が十分ではない可能性に触れている。加えて、摂取されているパンを、肥満を来しにくい全粒粉パンか否か区別していないことも、限界点の一つに挙げている。その上で、「1日1回以上のコーヒーの摂取と朝食時にパンを食べることの組み合わせは、少なくとも内臓脂肪型肥満とメタボリックシンドロームの有病率が低いことと関連している」と結論づけている。

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    HealthDay News 2020年11月9日
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  • 特定保健指導の効果は限定的?

     2008年にスタートした特定健診(メタボ健診)における特定保健指導の効果が限定的であるという研究結果が報告された。男性を対象とする検討からは、腹囲やBMIの減少には短期的効果があるものの、心血管疾患危険因子への有意な抑制効果は認められなかったという。京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻の福間真悟氏らの研究によるもので、「JAMA Internal Medicine」10月5日オンライン版に論文掲載された。

     特定健診・保健指導は、動脈硬化が進展するメカニズムの基盤に位置するとされる内臓脂肪の蓄積を重視した保健システム。40歳以上75歳未満の国民全員を対象に、腹囲計測で内臓脂肪型肥満をスクリーニングし、血液検査などの結果とあわせてリスクレベルを評価。そのリスクレベルに応じて、内臓脂肪減少を目的とする、介入強度にめりはりのある保健指導が行われている。福間氏らは今回、建築関連企業保険組合の被保険者データを解析し、特定健診・保健指導の効果を検討した。

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     解析対象としたのは、2013~2018年に特定健診を受けた人のうち、データに欠落のない男性7万4,693人。女性は被保険者数や保健指導対象者数が少ないため、主な解析の対象から除外した。特定健診受診者のうち腹囲基準(男性は85cm)を超えていたのは53.1%だった。

     対象者の平均年齢は52.1±7.8歳、腹囲は86.3±9.0cm、BMI24.5±3.4。評価項目は、特定健診受診後の肥満関連指標(腹囲、体重、BMI)と心血管危険因子(血圧、HbA1c、LDL-コレステロール)の変化とした。なお、特定保健指導の実施状況については2017~2018年のデータのみ利用可能であり、2017年は対象者の15.9%が指導を受けていた。

     要指導判定を受けた人の1年後の肥満関連指標は、体重が-0.29kg(95%信頼区間-0.50~-0.08、P=0.005)、BMIが-0.10(同-0.17~-0.03、P=0.008)、腹囲が-0.34cm(同-0.59~-0.04、P=0.02)と、いずれも有意な減少が認められた。ただし2年後は、体重が-0.33kg(同-0.61~-0.55、P=0.02)、BMIが-0.10(同-0.20~-0.01、P=0.03)であり、この2項目は引き続き有意な減少が認められたものの、腹囲は-0.33 cm(同-0.64~0.04、P=0.09)であり有意性が消失していた。さらに4年後には全ての肥満関連指標が、特定健診受診前と有意差がなくなっていた。

     一方の心血管疾患危険因子については、特定健診受診から1年後の時点で、収縮期血圧+0.28mmHg(同-0.53~1.47、P=0.36)、拡張期血圧-0.54mmHg(同-1.33~0.04、P=0.07)、HbA1c-0.01%(同-0.04~0.03、P=0.74)、LDL-コレステロール+0.42mg/dL(同-1.38~2.33、P=0.62)であり、いずれも有意な変化は認められなかった。また、2年目以降にも有意な変化が認められた項目はなかった。

     これらの結果を福間氏らは、「特定健診・保健指導による介入は、継続的な体重減少につながらず、また臨床的に意味のある心血管危険因子の抑制を検出できなかった」とまとめている。また、本研究では特定保健指導がどのように実施されたかが評価できていないことなどの限界点を挙げつつ、「特定健診・保健指導の効果を改善するために、改善方法の詳細な検討と前向きな議論が必要である」と提言している。

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    HealthDay News 2020年10月26日
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  • メタボ解消のポイントは「休日の座位時間」を減らすこと

     メタボリックシンドローム(MetS)を防ぐには、身体活動を増やすことが大切だが、特に休日の座位時間(座っている時間)を減らすことが重要である可能性が報告された。労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所の蘇リナ氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」5月30日オンライン版に掲載された。

     身体活動量が少ないことがMetSのリスクと関連することを示した報告は多いが、それらの多くはテレビやインターネットの視聴時間など、日常生活の一部分のみに焦点を当てており、生活のリズム全体を考慮した研究は少ない。そこで蘇氏らは、平日の仕事中の座位時間、平日の仕事以外の座位時間、および休日の座位時間と、三つの場面に細分化し、MetSリスクとの関連を検討した。

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     調査手法として、インターネットによる回答者の自記式アンケートを用いた。2018年1~7月に寄せられた1万件の回答から、内容に不備があるものなどを除いた5,530人分を解析対象とした。座位時間は、「労働者生活行動時間調査票」を用い、就寝、起床、外出、職場への到着、帰宅などの時刻の詳細な記述に基づいて、できるだけ正確に把握した。対象者の平均年齢は44.4±11.1歳、男性が70.0%を占め、MetS該当者数は432人(7.8%)だった。

     座位時間を三分位で3群に分類し、年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、勤務形態(シフト勤務か否か)で調整後に、MetSリスクとの関連を検討。すると、休日の座位時間の第3三分位群(最も座位時間が長い群)でMetSリスクが有意に上昇し〔オッズ比(OR)1.43、95%信頼区間1.12~1.83〕、休日の座位時間が長いほどMetSリスクが高いことが明らかになった(傾向性P<0.001)。一方、平日の仕事中の座位時間(傾向性P=0.969)や、平日の仕事以外の座位時間(傾向性P=0.259)とMetSリスクには有意な関連がなかった。

     また、日常的な運動習慣のある人(厚生労働省の定義による、1回30分以上の運動を週2回以上行い1年以上継続している人)に比べ、そうでない人はMetSリスクが有意に高かった(OR1.44、1.15~1.80)。

     日常的な運動習慣があり、休日の座位時間の第1三分位群(最も座位時間が短い群)を基準として、他の群のMetSリスクを検討すると、運動習慣のない人では休日の座位時間第3三分位群(OR1.84、1.30~2.59)だけでなく、第2三分位群(座位時間が中程度)でも、有意なリスク上昇(OR1.49、1.03~2.14)が認められた。平日の仕事中の座位時間や仕事以外の座位時間は、運動習慣の有無にかかわらず、MetSリスクとの有意な関連は認められなかった。

     これらの結果を基に研究グループでは、「特に休日の座位時間の長さがMetSのリスクを増大させる可能性がある」とまとめるとともに、保健指導などに際しては総座位時間のみで評価すると、MetSとの関連が明瞭でなくなることに留意を促している。

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    HealthDay News 2020年7月27日
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  • 尿酸値の高さはメタボと関連するが、糖尿病では別――兵庫医大

    尿酸値が高い人ほどメタボリックシンドロームに該当する確率が高いが、糖尿病を併発している場合、その関連は見られないことがわかった。兵庫医科大学環境予防医学講座の若林一郎氏が「Diabetology & Metabolic Syndrome」3月10日オンライン版に発表した。

     糖尿病患者の尿酸値は一般集団に比べて低いとの報告が多い。その一方で、耐糖能異常(糖尿病予備群)では尿酸値とHbA1cが正相関するという矛盾する報告も見られる。そこで若林氏は、糖尿病患者も含まれる健診結果の大規模データを用いて、尿酸値と血糖レベルおよびメタボの関連を検討した。

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     解析対象は、29~70歳の日本人男性1万2,528人。年齢は47.1±9.4歳、BMI23.5±3.3で、糖尿病患者が6.4%、メタボ該当者が11.0%含まれていた。尿酸値で四分位に分けると、第1四分位群から順に0.3~5.1mg/dL、5.2~5.9mg/dL、6.0~6.7mg/dL、6.8~12.9mg/dLとなった。

     年齢、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、高血圧・脂質異常症・糖尿病治療歴で調整後のHbA1cの平均値は、第1四分位群から順に5.52%、5.44%、5.42%、5.41%となり、尿酸値が高いほどHbA1cが低く、第2~4四分位群は第1四分位群との差が有意だった(いずれもP<0.01)。

     一方、メタボ該当者の割合は、尿酸値第1四分位群から順に8.4%、8.9%、10.7%、16.1%であり、第3~4四分位群は第1四分位群に比し有意に高く(P<0.01)、HbA1cとは逆に尿酸値が高い群でその頻度が高率だった。第1四分位群を基準とするオッズ比(OR)で比較すると、第2四分位群から順に1.16、1.51、2.37となった(第3~4四分位群はP<0.01)。

     ところが、解析対象を糖尿病患者に絞って検討すると、尿酸値とメタボの関連は認められなかった。具体的には、尿酸値の第1四分位群(0.8~4.7mg/dL)のメタボ該当者の割合は50.5%、第2四分位群(4.8~5.5mg/dL)は56.9%、第3四分位群(5.6~6.4mg/dL)は53.6%、第4四分位群(6.5~12.9mg/dL)は60.2%であり有意な群間差はなかった。

     なお、糖尿病患者群における尿酸値とHbA1cの関係は、第1四分位群から順に7.90%、7.39%、7.25%、7.04%であり、全例解析と同様に尿酸値が高いほどHbA1cが低く、第2~4四分位群は第1四分位群との差が有意だった(いずれもP<0.01)。尿酸値とHbA1cの相関は、多因子調整後の全例解析で偏回帰係数-0.092(P<0.001)、糖尿病患者群で同-0.249(P<0.001)となり、糖尿病群でより強い負の相関が見られた。

     他方、血糖以外のメタボ構成因子である、血圧、中性脂肪、HDL-Cは、全例解析および糖尿病群での解析のいずれでも、尿酸値が高いほど悪化傾向を示すという正の関連があった。

     尿酸値と血糖レベルの関連が他のメタボ構成因子と異なる理由について若林氏は、血糖上昇に伴う尿量増加による尿酸排泄増加という機序のほか、糖尿病予備群においては、高インスリン血症に伴い尿細管での尿酸再吸収がインスリン作用により増加すること、また、尿酸値が低い場合では酸化ストレスが亢進し耐糖能が低下する可能性などを考察している。

     同氏は本研究の限界として、女性での検討を行っていない点や尿酸クリアランスに影響を及ぼすインスリン値を評価していない点などを挙げた上で、「血糖レベルは一般集団と糖尿病患者群の双方で尿酸値と逆相関する。血糖レベルを除く全てのメタボ構成因子は尿酸値と正の関連がある(HDL-Cは低値になる)が、糖尿病がある場合は尿酸値とメタボの関連が認められない」と結論をまとめている。

    肥満症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2020年4月6日
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  • 子どもの頃に宿題をため込んだホワイトカラー男性はメタボになりやすい?

    子どもの頃に学校から出された宿題などを、期限のぎりぎりまでやらなかったホワイトカラー労働の男性は、成人後に体重が増加し、メタボリックシンドロームになるリスクが高いことを示す報告が「BMJ Open」11月18日オンライン版に掲載された。ただし、この関係はブルーカラー労働者には当てはまらないという。愛知医科大学産業保健科学センターの成定明彦氏らの研究。

     目の前の小さな誘惑に負けて、将来の大きな利益を失ってしまうことは少なくない。このような特性の健康面の影響として、将来のために体重に気を付けるより、今の満足のためについ食べ過ぎてしまい肥満になるということが指摘されている。

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     座っている時間が長く就業中にある程度は自分の裁量で菓子などを口にできるホワイトカラー労働者では、このような特性の肥満への影響が助長される可能性がある。成定氏らは、このような特性と職種、体重管理の関連を調べるために、子どもの頃に学校から出された宿題をいつ行っていたかという本人の特性の一端を表すと考えられる行動と、成人後のメタボのリスクを職種別に検討した。

     研究の対象者は電子機器メーカー(2事業所)に勤務する男性従業員795人(平均年齢46.9±8.1歳)。ホワイトカラー(515人)とブルーカラー(280人)の2群に分けて分析した。

     子どもの頃の行動については、「休み前に出された宿題をどのタイミングでやり終えたか」という質問で判定。1.すぐに終わらせた、2.なるべく早めに終わらせた、3.均等のペースで終わらせた、4.期間の最後の方に終わらせた、5.期限ぎりぎりになって終わらせた、という五択のうち1~3を課題の先延ばしをしない群(270人)、4を中等度の先延ばし傾向がある群(323人)、5を先延ばし傾向が強い群(202人)として全体を3群に分類した。

     対象者全体でのメタボの割合は15.5%だった。これを前記のカテゴリー別に比較すると、ホワイトカラーにおいて先延ばし傾向が強い群の23.1%がメタボであり、先延ばししない群に比べ有意に多かった(P=0.024)。その一方、ブルーカラーでは先延ばし傾向とメタボの間に有意な関係は見られなかった。

     次に、年齢、教育レベル、長時間労働の頻度、喫煙・飲酒・身体活動習慣で調整し検討すると、ホワイトカラーでは先延ばし傾向に応じてメタボリスクが高くなるという有意な関係が認められた(傾向性P=0.013)。先延ばししない群を基準とすると先延ばし傾向が強い群のオッズ比は2.29であり、2倍以上メタボリスクが高いことがわかった。一方、ブルーカラーでは有意な関係は見られなかったが、先延ばし傾向が強い群のオッズ比は0.40であり、むしろリスクが低下する傾向にあった。

     これらの結果から成定氏らは「先延ばし傾向は男性のホワイトカラー労働者のメタボリスク上昇と関連しており、メタボ関連疾患の予防には、先延ばし傾向の強い男性により注意を払う必要がある」と結論をまとめている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年12月2日
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  • 特定健診結果からみた被保険者の健康状態――健保連調査

    健康保険組合連合会(健保連)は9月18日、平成29年度の特定健診受診者のデータを解析した調査結果を公開した。特定健診受診者の健康状態を、年齢層、肥満の有無などの背景別に考察している。

     解析の対象となったのは464組合の特定健診受診者(40~74歳)で、計401万3,265人。このうち、特定健診における肥満の判定基準(内臓脂肪面積100cm2以上、BMI25以上、腹囲:男性85cm以上・女性90cm以上のいずれか)に該当したのは37.3%で、どの年齢層でも3~4割を占めていた。

     血圧は基準範囲内(収縮期血圧130mmHg未満、かつ拡張期血圧85mmHg未満)が66.7%、保健指導判定値(収縮期血圧130mmHg以上140mmHg未満、または拡張期血圧85mmHg以上90mmHg未満)が16.0%、受診勧奨判定値(収縮期血圧140mmHg以上、または拡張期血圧90mmHg以上)が17.4%だった。なお、受診勧奨判定値の該当者の中には、収縮期血圧160mmHg以上または拡張期血圧100mmHg以上の者が4.2%存在した。

     血清脂質は基準範囲内(LDL-C120mg/dL未満、かつTG150mg/dL未満、かつHDL-C40mg/dL以上)が39.3%、保健指導判定値(LDL-C120mg/dL以上140mg/dL未満、またはTG150mg/dL以上300mg/dL未満、またはHDL-C35mg/dL以上40mg/dL未満)が29.9%、受診勧奨判定値(LDL-C140mg/dL以上、またはTG300mg/dL以上、またはHDL-C35mg/dL未満)が30.8%だった。なお、受診勧奨判定値の該当者の中には、LDL-C180mg/dL以上またはTG1,000mg/dL以上の者が4.4%存在した。

     血糖は基準範囲内(空腹時血糖100mg/dL未満、非空腹時採血ではHbA1c5.6%未満)が68.7%、保健指導判定値(空腹時血糖100 mg/dL以上126mg/dL未満、HbA1c5.6%以上6.5%未満)が26.3%、受診勧奨判定値(空腹時血糖126mg/dL以上、HbA1c6.5%以上)が5.1%だった。なお、保健指導判定値の該当者の中には、空腹時血糖110mg/dL以上126mg/dL未満(HbA1c6.0%以上6.5%未満)であり、境界域と考えられる者が7.4%存在した。

     肝機能は基準範囲内(AST31U/L未満、かつALT31U/L未満、かつγ-GT51U/L未満)が68.9%、保健指導判定値(AST31U/L以上51U/L未満、またはALT31U/L以上51U/L未満、またはγ-GT51U/L以上101U/L未満)が20.3%、受診勧奨判定値(AST51U/L以上、またはALT51U/L以上、またはγ-GT101U/L以上)が10.8%だった。

     対象を肥満の有無で分けると、肥満者の77.9%が保健指導判定値以上のリスクを1つ以上保有していた。保有しているリスクの数で分けると、リスク1つのみが36.8%、リスク2つが30.3%、リスク3つが10.9%だった。一方、非肥満者でリスクを有する者の割合は44.2%で、リスク1つが31.0%、リスク2つが11.3%、リスク3つが1.9%だった。

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    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年9月24日
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  • 数学理論を活用、メタボを未病段階で科学的に検出 先制医療をさらに一歩前進

    メタボリックシンドロームの発症前状態(未病)を数学理論に基づく手法で定量的に検出可能なことを、富山大学和漢医薬学総合研究所の小泉桂一氏と東京大学生産技術研究所の合原一幸氏らのグループが報告した。研究の詳細は「Scientific Reports」6月24日オンライン版に掲載された。

    疾患の発症前にその兆候をとらえ予防的に介入することで効率的な医療を達成できることから、社会的にも「未病」段階へのアプローチの重要性が注目されている。しかし未病の状態は疾患ではないことから診断基準が存在しない。よって現状において、個人にみられる何らかの変化がその後、疾患の発症につながるのか否かは経験的に判断するしかない。

    小泉氏らは、合原氏らが開発した生体信号の「揺らぎ」に着目した数学理論である「動的ネットワークバイオマーカー(Dynamic Network Biomarkers:DNB)理論」を活用。DNB理論に基づくと、健康な状態から病気の状態へ移行する直前に発生する生体信号の揺らぎの大幅な増加を、数理解析によって予測可能とされる。DNB理論の応用はこれまでのところ、健康な状態と病的な状態との差異が大きい急性疾患の超早期診断という観点から研究されてきた。一方、メタボリックシンドロームのような長い時間をかけ緩徐に発症・進行する病態にこの理論が適用できるかは明らかでなかった。

    今回発表された研究は、まずメタボリックシンドロームを自然発症するTSODマウスを飼育。その飼育期間中の3~7週齢にかけて、1週間ごとに脂肪組織における遺伝子の発現量を網羅的に測定した。次にDNB理論によるデータ解析を行い、遺伝子発現の揺らぎが増加したポイントを調べた。すると、メタボリックシンドロームを発症する前の5週齢の時点で、147個の遺伝子発現量の揺らぎが顕著に増大していることが確認された。

    小泉氏は「メタボリックシンドロームのような多くの慢性疾患は、発症時に突然、不連続な変化が生じるわけではなく、健康状態は連続的に悪化していくように思われる。しかし遺伝子発現のプロファイルには、一時的に急激な変化が生じている可能性がある」と述べている。メタボリックシンドロームのみならず、緩やかな経過をたどる認知症やサルコペニア、フレイルなどの予防・先制医療にも、本法の応用が期待される。

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    HealthDay News 2019年8月19日
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