• 特定健診結果からみた被保険者の健康状態――健保連調査

    健康保険組合連合会(健保連)は9月18日、平成29年度の特定健診受診者のデータを解析した調査結果を公開した。特定健診受診者の健康状態を、年齢層、肥満の有無などの背景別に考察している。

     解析の対象となったのは464組合の特定健診受診者(40~74歳)で、計401万3,265人。このうち、特定健診における肥満の判定基準(内臓脂肪面積100cm2以上、BMI25以上、腹囲:男性85cm以上・女性90cm以上のいずれか)に該当したのは37.3%で、どの年齢層でも3~4割を占めていた。

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     血圧は基準範囲内(収縮期血圧130mmHg未満、かつ拡張期血圧85mmHg未満)が66.7%、保健指導判定値(収縮期血圧130mmHg以上140mmHg未満、または拡張期血圧85mmHg以上90mmHg未満)が16.0%、受診勧奨判定値(収縮期血圧140mmHg以上、または拡張期血圧90mmHg以上)が17.4%だった。なお、受診勧奨判定値の該当者の中には、収縮期血圧160mmHg以上または拡張期血圧100mmHg以上の者が4.2%存在した。

     血清脂質は基準範囲内(LDL-C120mg/dL未満、かつTG150mg/dL未満、かつHDL-C40mg/dL以上)が39.3%、保健指導判定値(LDL-C120mg/dL以上140mg/dL未満、またはTG150mg/dL以上300mg/dL未満、またはHDL-C35mg/dL以上40mg/dL未満)が29.9%、受診勧奨判定値(LDL-C140mg/dL以上、またはTG300mg/dL以上、またはHDL-C35mg/dL未満)が30.8%だった。なお、受診勧奨判定値の該当者の中には、LDL-C180mg/dL以上またはTG1,000mg/dL以上の者が4.4%存在した。

     血糖は基準範囲内(空腹時血糖100mg/dL未満、非空腹時採血ではHbA1c5.6%未満)が68.7%、保健指導判定値(空腹時血糖100 mg/dL以上126mg/dL未満、HbA1c5.6%以上6.5%未満)が26.3%、受診勧奨判定値(空腹時血糖126mg/dL以上、HbA1c6.5%以上)が5.1%だった。なお、保健指導判定値の該当者の中には、空腹時血糖110mg/dL以上126mg/dL未満(HbA1c6.0%以上6.5%未満)であり、境界域と考えられる者が7.4%存在した。

     肝機能は基準範囲内(AST31U/L未満、かつALT31U/L未満、かつγ-GT51U/L未満)が68.9%、保健指導判定値(AST31U/L以上51U/L未満、またはALT31U/L以上51U/L未満、またはγ-GT51U/L以上101U/L未満)が20.3%、受診勧奨判定値(AST51U/L以上、またはALT51U/L以上、またはγ-GT101U/L以上)が10.8%だった。

     対象を肥満の有無で分けると、肥満者の77.9%が保健指導判定値以上のリスクを1つ以上保有していた。保有しているリスクの数で分けると、リスク1つのみが36.8%、リスク2つが30.3%、リスク3つが10.9%だった。一方、非肥満者でリスクを有する者の割合は44.2%で、リスク1つが31.0%、リスク2つが11.3%、リスク3つが1.9%だった。

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    HealthDay News 2019年9月24日
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  • 数学理論を活用、メタボを未病段階で科学的に検出 先制医療をさらに一歩前進

    メタボリックシンドロームの発症前状態(未病)を数学理論に基づく手法で定量的に検出可能なことを、富山大学和漢医薬学総合研究所の小泉桂一氏と東京大学生産技術研究所の合原一幸氏らのグループが報告した。研究の詳細は「Scientific Reports」6月24日オンライン版に掲載された。

     疾患の発症前にその兆候をとらえ予防的に介入することで効率的な医療を達成できることから、社会的にも「未病」段階へのアプローチの重要性が注目されている。しかし未病の状態は疾患ではないことから診断基準が存在しない。よって現状において、個人にみられる何らかの変化がその後、疾患の発症につながるのか否かは経験的に判断するしかない。

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     小泉氏らは、合原氏らが開発した生体信号の「揺らぎ」に着目した数学理論である「動的ネットワークバイオマーカー(Dynamic Network Biomarkers:DNB)理論」を活用。DNB理論に基づくと、健康な状態から病気の状態へ移行する直前に発生する生体信号の揺らぎの大幅な増加を、数理解析によって予測可能とされる。DNB理論の応用はこれまでのところ、健康な状態と病的な状態との差異が大きい急性疾患の超早期診断という観点から研究されてきた。一方、メタボリックシンドロームのような長い時間をかけ緩徐に発症・進行する病態にこの理論が適用できるかは明らかでなかった。

     今回発表された研究は、まずメタボリックシンドロームを自然発症するTSODマウスを飼育。その飼育期間中の3~7週齢にかけて、1週間ごとに脂肪組織における遺伝子の発現量を網羅的に測定した。次にDNB理論によるデータ解析を行い、遺伝子発現の揺らぎが増加したポイントを調べた。すると、メタボリックシンドロームを発症する前の5週齢の時点で、147個の遺伝子発現量の揺らぎが顕著に増大していることが確認された。

     小泉氏は「メタボリックシンドロームのような多くの慢性疾患は、発症時に突然、不連続な変化が生じるわけではなく、健康状態は連続的に悪化していくように思われる。しかし遺伝子発現のプロファイルには、一時的に急激な変化が生じている可能性がある」と述べている。メタボリックシンドロームのみならず、緩やかな経過をたどる認知症やサルコペニア、フレイルなどの予防・先制医療にも、本法の応用が期待される。

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    HealthDay News 2019年8月19日
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  • 若年成人のメタボリック症候群の発症率を男女別に調査 獨協医大グループ

    日本人の若年成人におけるメタボリックシンドローム(MS)の発症率は、40歳代の中年期に比べて低いが、相当な割合を占めていたとする研究結果を、獨協医科大学公衆衛生学准教授の春山康夫氏らが「Journal of Epidemiology」5月11日オンライン版(先行公開)に発表した。一方、若年期でも、加齢に加えて不健康な生活習慣はMSのリスク因子であることも分かった。同氏らは「中年期だけでなく若年期のうちから生活習慣への早期介入を行うことがMS予防に肝要だ」と述べている。

     これまで20歳代から30歳代の若年成人を対象に、日本の診断基準(「内臓脂肪の蓄積」に加えて、「血圧」、「血糖」、「脂質」のうち2項目以上が当てはまる場合)によるMSの発症率を検討した大規模研究はほとんど行われていなかった。春山氏らの研究グループは、2008年に開始された特定健診の対象とされていない若年層ではMSの新規発症例が増加しているのではとの仮説を立て、40歳未満の男女を対象に前向きコホート研究を実施した。

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     対象は、鶯谷健診センター(東京都)で2010年に健康診断を受けた20~49歳の勤労者5万8,901人。研究では、女性1万7,665人(平均年齢は37.3歳)と男性4万1,236人(同37.4歳)に分けた上で、20歳代、30歳代、40歳代別のMS新規発症率を比較検討した。

     6年間の追跡期間中に7,828人(女性496人、男性7,332人)が新たにMSを発症した。女性における1,000人年当たりのMS発症率は、20歳代では2.2、30歳代では5.5、40歳代では10.2であった。生活習慣因子を調整後の解析で、MS発症ハザード比は、40歳代と比べて20歳代では81%、30歳代では50%低いことが分かった。

     一方、男性における1,000人年当たりのMS発症率は、それぞれ26.3、40.5、57.4であり、そのハザード比は40歳代と比べて20歳代では54%、30歳代では30%低かった。また、ベースライン時にMSを構成する因子(高血圧、高血糖、脂質異常症)が一つもみられない健康な若年男女では、MSの発症率はさらに低かったという。

     さらに、MSの発症には、加齢に加えて不健康な生活習慣も関連することが示された。MSのリスク因子として、女性では20歳代および30歳代の喫煙習慣、30歳代の食べる速度が、男性では20歳代および30歳代の身体活動と食べる速度、飲酒、30歳代の喫煙習慣が挙げられた。

     春山氏らによれば、これまでの先行研究で若年期のMS発症は、中年期と同様に全死亡率の増加と関連することが報告されているという。今回の結果を受け、同氏らは「日本人の男女では、20歳代から30歳代のMSの発症率は低かった。しかし、女性では40歳代のMS発症の20~50%を、男性では50~70%を占めると考えられたことから、若年期のうちからMS予防を目指した生活習慣への早期介入が重要になるだろう」と結論づけている。

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    HealthDay News 2019年6月3日
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  • 「ウエスト/身長比」はメタボリックシンドロームの予測因子か 地域在住の高齢者を対象に分析、愛媛大

    日本人の高齢者では、ウエスト/身長比は肥満度(BMI)およびウエスト/ヒップ比と同様に、メタボリックシンドロームの優れた予測因子である可能性があることが、愛媛大学大学院地域医療学講座教授の川本龍一氏らの研究で明らかになった。男女ともに、メタボリックシンドロームのスクリーニングツールとして、ウエスト/身長比のカットオフ値はBMIやウエスト/ヒップ比よりも優れることが分かったという。研究の詳細は「PLOS ONE」4月29日オンライン版に掲載された。

     これまでの疫学研究では、メタボリックシンドロームを予測する身体計測指標として、BMIやウエスト/身長比、ウエスト/ヒップ比といった内臓肥満の指標が用いられている。しかし、これらの測定値のプロトコールに関するコンセンサスは得られていない。川本氏らは今回、地域在住の高齢者を対象とした前向きコホートデータを用いて、ベースライン時の内臓肥満指標と年齢、喫煙や飲酒の習慣、運動習慣、心血管疾患の併存といったリスク因子とメタボリックシンドローム罹患との関連について調べた。

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     川本氏らは、2014年に愛媛県の某保健福祉センターで健康診断を受けた55~95歳の高齢者1,639人(男性720人、平均年齢71±8歳および女性919人、同71±7歳)を対象とした横断研究と、ベースライン時にメタボリックシンドロームを有さなかった377人を対象として、2017年まで前向きに追跡したコホート研究を行った。研究では、BMIとウエスト/身長比、ウエスト/ヒップ比などの身体計測指標とNCEP-ATP III(National Cholesterol Education Program Adult Treatment Panel III)の診断基準に基づくメタボリックシンドロームとの関連について調べた。

     横断研究の結果、ウエスト/身長比は、BMIおよびウエスト/ヒップ比と同様に、男女ともにメタボリックシンドロームの予測に最も優れた指標であることが分かった。コホート研究でも同様の結果が得られ、メタボリックシンドロームの予測能は、男性ではウエスト/身長比が最も高く、女性ではBMIが最も高かった。

     横断研究で示されたウエスト/身長比の感度と特異度は、男性ではそれぞれ71.0%、77.9%(至適カットオフ値は0.52)であり、女性ではそれぞれ79.8%および75.7%(同0.53)であった。一方、コホート研究によるウエスト/身長比の感度と特異度は、男性ではそれぞれ60.7%、73.2%(同0.50)だったのに対し、女性ではそれぞれ75.0%、56.1%(同0.50)であった。さらに、男女ともに、ウエスト/身長比が大きいほどメタボリックシンドロームの有病率は有意に高く、この指標は独立した因子であることも示された。

     これらの結果を踏まえ、川本氏らは「地域在住の日本人高齢者において、ウエスト/身長比はメタボリックシンドロームの有用なスクリーニング指標である可能性が示唆された」と結論づけている。これらを関連づけるメカニズムは明らかになっていないが、同氏らは「年齢や運動習慣、喫煙や飲酒の習慣、心血管疾患の併存などの他のリスク因子とは独立したものである可能性が示唆された」とし、今後、前向きな大規模研究で検証する必要があるとしている。

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    HealthDay News 2019年5月20日
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  • 甘いものを食べるのを日中に限るとメタボ予防に有効か 名古屋大の研究チームがラット実験で確認

    甘いものを食べるのを日中の時間帯に限ると、メタボリック症候群の予防につながる可能性のあることを、名古屋大学大学院生命農学研究科准教授の小田裕昭氏らの研究グループがラットを用いた実験で突き止めた。

    時間帯に関係なく砂糖(ショ糖)を摂取するのに比べて、日中の活動時間帯に限ると脂肪肝や脂質異常症になりにくいことが分かったという。
    詳細は「PLOS ONE」8月15日オンライン版に掲載された。

    砂糖の取り過ぎは、食べ過ぎや運動不足と同様にメタボリック症候群のリスク因子だとされている。
    世界保健機関(WHO)は砂糖の摂取量を1日約24g、小さじ6杯分程度に抑えることを推奨している。
    中でも、砂糖や異性化糖(果糖ブドウ糖液糖)を加えた加糖飲料はメタボリック症候群の原因になるとして、WHOは加糖飲料への課税などで消費量を減らすよう各国に呼び掛けている。

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    研究グループはこれまで、体内時計の調節には光よりも食事のタイミングが重要な役割を果たすという時間栄養学に着目した実験から、昼夜を問わず食事を取ると高コレステロール血症が引き起こされることを既に報告している。
    研究グループは今回、砂糖の摂取時間を活動時間帯に制限すれば過剰摂取による脂質代謝異常を改善できるとする仮説を立てた。
    そこで、与えられた餌の約80%を活動期に食べる夜行性ラットを用いて、活動時間帯のみに砂糖の餌を与える実験を行った。

    実験では、ラットにでんぷんまたは砂糖の餌を与え、それぞれを自由な時間帯に食べられるグループと活動時間帯に限って食べられるグループに分け、摂取開始から4週間後の肝臓内や血中に蓄積した脂肪量を調べた。
    その結果、餌の摂取量は同じであったが、砂糖を自由な時間に摂取できたグループに比べて、活動時間帯に限って摂取したグループでは肝臓内や血中の脂肪量が少ないことが分かった。

    こうした結果を踏まえ、研究グループは「甘いものの摂取には一種の習慣性がある。
    砂糖の取り過ぎは身体に悪いと理解していても実際に食べる量を減らすのは難しいが、今回の結果から、甘いものを食べるのを日中に限ることで取り過ぎによる悪影響を避けられる可能性が考えられる」と話している。

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    HealthDay News 2018年8月27日
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  • メタボ検診実施率、2016年度も目標遠く――厚労省

    厚生労働省はこのほど、40~74歳を対象とした特定健康診査(メタボ検診)の実施率が、2016年度には前年度から1.3ポイント上昇し51.4%であったと発表した。

    2008年度の開始当初(38.9%)から実施率は年々上昇しているが、依然として70%という国が掲げる目標には遠く及ばない状況が続いている。

    発表によると、2016年度の特定健診対象者数は約5360万で、このうち約2756万人が受診した。
    実施率は男女ともに60歳以降になると低下し、女性では男性に比べて全体的に低い傾向が続いていた。

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    また、企業に勤める会社員とその家族が加入する健康保険組合(75.2%)と公務員などが加入する共済組合(76.7%)は目標を達成していたが、全国健康保険協会(協会けんぽ;47.4%)、市町村国民健康保険(36.6%)などは依然として実施率は低かった。

    なお、特定健診を受診し、メタボリック症候群やそのリスクが高いと判定され、特定保健指導が必要とされたのは約469万人だった。
    特定保健指導の実施率についても18.8%と前年度に比べて1.3ポイント上昇したものの、国が掲げる目標(45%)には届かなかった。

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    HealthDay News 2018年8月30日
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  • 職場のストレスで労働者のメタボリスク上昇か 前向き観察研究のメタ解析

    要求度が高いのに裁量権が低い仕事やシフト勤務といった職場のストレスを抱える労働者は、そうでない労働者に比べてメタボリック症候群になりやすい可能性のあることが、北里大学公衆衛生学教授の堤明純氏と東京大学らの共同研究グループの検討で分かった。

    これらの関連を前向きに検討した観察研究をメタ解析し、職場のストレス要因がメタボリック症候群リスクと関連することを示したのは世界で初めて。研究グループは「労働者のメタボリック症候群を予防するには、職場環境の改善が重要な可能性がある」と話している。
    詳細は「Obesity Reviews」7月25日オンライン版に掲載された。

    これまでの研究で、長時間労働やシフト勤務、仕事の裁量権や自由度、上司や同僚との関係性といった職場のストレス要因はメタボリック症候群の発症リスクを高めることが報告されている。
    しかし、これらの関連を検討した質の高い観察研究の論文を網羅的に分析した研究は行われていなかった。

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    研究グループは今回、2016年12月までに公表され、職場のストレス要因とメタボリック症候群の発症リスクとの関連を前向きに検討した観察研究の論文を系統的に検索。
    抽出した4,664件のうち条件を満たした8件の論文を対象にメタ解析を実施し、これらの関連を検討した。

    解析の結果、職場でストレス要因を抱える労働者では、そうでない労働者に比べてメタボリック症候群の相対リスクは1.47倍であり、質の高い論文に限定して解析してもこのリスクは1.4倍であることが分かった。

    また、対象とした研究では、ストレス要因の中でも、仕事の要求度が高いにもかかわらず裁量権が低い「仕事のストレイン」と「シフト勤務」を検討した研究が多くみられ、これらはメタボリック症候群リスクとの関連も強いことが明らかになった。

    研究グループは「今回の結果は、働き盛りの世代でメタボリック症候群の有病率が高く、心血管疾患や2型糖尿病の発症につながりやすいことの説明になるのではないか」と指摘。
    今後、こうした世代において生活習慣病の発症に職場の心理社会的要因がどのように関与するのか、その機序の解明が進むことに期待を示している。

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    HealthDay News 2018年7月30日
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  • 高齢者のメタボに残存歯の本数と食べる速さが関連か 愛知学院大の研究グループ

    日本人の高齢者では、残存歯の本数と食べる速さ、歯間ブラシやデンタルフロスなどの歯間清掃用具を使う頻度がメタボリック症候群と関連する可能性のあることが、愛知学院大学歯学部口腔衛生学教授の嶋﨑義浩氏らの研究グループの検討で分かった。

    同氏らは「高齢になっても歯の本数を保ち、ゆっくりと食べることがメタボリック症候群の予防に重要だと思われる」と話している。
    詳細は「Journal of Epidemiology」6月16日オンライン版に掲載された。

    これまで多くの研究で、歯周病や残存歯の本数などで評価する口腔内の健康状態はメタボリック症候群と関連することが報告されている。
    これらの報告の多くは中年期の成人を対象としたものが多いことから、研究グループは今回、高齢者を対象に、歯周病や残存歯の本数、生活習慣因子(喫煙や飲酒の習慣、運動習慣、食べる速さ、口腔衛生習慣)とメタボリック症候群との関連を調べる観察研究を実施した。

    研究グループは、三重県における75歳および80歳の高齢者2,379人(うち男性960 人)から得た一般健診と歯科健診の横断データを用いて解析した。
    健診時のウエスト周囲長のデータが得られなかったため、メタボリック症候群の判定にはBMIを代用し、中心性肥満(BMI 25以上)、中性脂肪高値、HDL-コレステロール低値、血圧高値、高血糖のうち3つ以上に該当する場合をメタボリック症候群と判定した。

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    対象者を残存歯の本数で3つの群(20~28本、10~19本、0~9本)に分けて解析した結果、メタボリック症候群のリスクは残存歯が最も多い群に比べて、10~19本の群では1.23倍、0~9本の群では1.54倍と、残存歯の本数が少ない群ほどリスクは高いことが分かった。

    また、生活習慣因子のうち、食べる速さが速いほどメタボリック症候群のリスクが高く(遅い群に比べて速い群で2.06倍)、歯間ブラシなどの歯間清掃用具を毎日使う人は、全く使わない人に比べてメタボリック症候群のリスクが0.71倍と低いことも明らかになった。

    さらに、残存歯の本数と食べる速さを組み合わせた解析を行った結果、残存歯が20~28本でゆっくり食べる群に比べて、残存歯が0~9本で食べる速さが速い群ではメタボリック症候群のリスクが2.48倍と最も高かった。
    なお、この研究では歯周病とメタボリック症候群との間に関連はみられなかった。

    これらの結果から、研究グループは「高齢者では、残存歯の本数と食べる速さ、歯間衛生用具を使う頻度がメタボリック症候群と関連する可能性が示された。
    特に残存歯が少なく食べる速さが速い人はメタボリック症候群に注意する必要がある」と結論。
    一方で、これらの関連については、今後さらなる研究でその背景にある機序などを確かめる必要があるとしている。

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  • 特定保健指導に長期的なメタボ改善効果 2008年度受診者データを後ろ向きに解析、国循グループ

    40歳以上を対象とする特定健診(メタボ健診)で生活習慣病の発症リスクが高いと判定された人のうち、特定保健指導を受けた人は、受けなかった人と比べて3年後のウエスト周囲長やBMI、血圧や脂質などの心血管代謝の指標が有意に改善することが、国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部の中尾葉子氏と宮本恵宏氏(部長)らの研究グループの調査で分かった。

    厚生労働省の集計によると特定健診・特定保健指導ともにその受診率は同省の目標(各70%、45%)には届いておらず、受診率向上に向けたさらなる取り組みが求められる。詳細は「PLOS ONE」1月9日オンライン版に掲載された。

    研究グループは、特定健診・特定保健指導の長期効果を検証するため、2008年度の特定健診受診者1996万9,722人のうち、特定保健指導(保健師や管理栄養士などの面談による生活習慣への介入)の対象とされた40~74歳の成人男女101万9,688人を抽出し、特定保健指導への参加の有無で分けて後ろ向きに追跡し、メタボリック症候群の指標について分析した。

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    評価項目は、ウエスト周囲長とBMIの減少、メタボリック症候群に該当しなくなった人の割合、血圧や脂質、血糖などの心血管代謝指標の変化とした。
    解析対象者のうち11万1,779人が特定保健指導を受診し、90万7,909人は受診しなかった。

    解析の結果、3年後にウエスト周囲長とBMIが5%以上減少した人の割合は、特定保健指導を受けた群では受けなかった群と比べて有意に高かった(ウエスト周囲長:21.4%対16.1%、BMI:17.6%対13.6%、それぞれP<0.001)。

    また、特定保健指導を受けた群ではメタボリック症候群に該当しなくなった人の割合も有意に高かったほか(47.0%対41.5%、P<0.001)、血圧と脂質(中性脂肪やHDL-コレステロール)の値が有意に改善した。
    これらの結果は、プロペンシティスコアマッチや操作変数(instrumental variable)法を用いた解析でも同様に確認された。

    以上の結果から、研究グループは、健康への意識が高い人ほど積極的に特定保健指導を受診した可能性を指摘しつつ、「ナショナルデータベース(NDB)を用いた効果検証により、特定健診・特定保健指導により腹部肥満やメタボリック症候群のリスク因子が長期的に改善する可能性が示された」と結論づけている。

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    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2018年1月29日
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  • 「身体に悪いのは脂肪ではなく炭水化物」、最新研究で示唆

    世界18カ国の13万人超を対象に実施された研究で、現在の栄養に関する考え方を覆す可能性がある結果が示された。

    この研究では、炭水化物の摂取量が多いと死亡リスクが高まる一方で、脂肪については摂取量が多いと同リスクは低くなることが分かったという。詳細は「The Lancet」8月29日オンライン版に掲載されたほか、欧州心臓病学会(ESC 2017、8月26~30日、スペイン・バルセロナ)でも報告された。

     研究の対象は、カナダやスウェーデン、中国、ブラジル、インドなどさまざまな人種や経済水準の国の男女計13万5,335人。年齢は35~70歳だった。対象者には社会経済的地位や生活習慣、病歴、現在の健康状態に関する情報を提供してもらい、食事に関する質問票にも回答してもらった。

     その結果、全ての対象者における1日当たりの摂取エネルギーに占める三大栄養素の比率は、炭水化物が61.2%、脂質が23.5%(うち8%が飽和脂肪酸、8.1%が一価不飽和脂肪酸、5.3%が多価不飽和脂肪酸)、たんぱく質が15.2%だった。1日当たりの摂取エネルギーの60%以上を炭水化物から摂取している「高炭水化物食」の人は半数を超え、70%以上を炭水化物から摂取している人も約25%を占めていた。

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     1日当たりの摂取エネルギーに占める炭水化物と脂肪の割合を最も少ない群から最も多い群まで5群に分類したところ、炭水化物の摂取量が最も多い群(1日当たりの摂取エネルギーに占める割合が平均77%)では、最も少ない群(同46%)と比べて全死亡リスクが28%高かった。これに対し、脂肪の摂取量が最も多い群(同35.5%)では最も少ない群(同11.0%)と比べて全死亡リスクが23%低かった。

     さらに、脂肪の種類別に解析した結果では、一価および多価不飽和脂肪酸の摂取量が少ないと全死亡リスクが高まるだけでなく、健康への悪影響が指摘されている飽和脂肪酸でも摂取量が極めて少ないと(同3%未満)、摂取量が多い場合(同13%)と比べて全死亡リスクが上昇した。

     この研究論文の筆頭著者であるマックマスター大学(カナダ)のMahshid Dehghan氏は「一般的な考えに反し、われわれの研究では脂質の摂取量が増えると死亡リスクが低下することが示された」と結論。「1日当たりのエネルギー量に占める飽和脂肪酸の割合を10%未満に抑えることが有益であるとのエビデンスはなく、7%未満に抑えると逆に有害である可能性がある」としている。

     また、現在、各国の食事ガイドラインでは1日当たりのエネルギー量の50~65%を炭水化物から摂取し、飽和脂肪酸は10%未満とすることを推奨しているが、同氏は「炭水化物は約50~55%、飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸を合わせた脂質を約35%とするのが最善のバランスではないか」との考えを示している。

     今回の研究報告を受け、米国立老化研究所(NIA)のChristopher Ramsden氏は「優れた研究だが、現時点で結論を出すのは難しい」とコメント。また、米レノックス・ヒル病院のBethany O’Dea氏は、この研究では栄養素の摂取源となる具体的な食品が検討されていないこと、有害なトランス脂肪酸についても考慮されていないことなどを指摘。「例えば、同じ炭水化物でもポテトチップスよりリンゴの方が栄養価に優れる」として、健康的な炭水化物、脂肪の少ないたんぱく質、果物と野菜を摂取し、トランス脂肪酸や飽和脂肪酸が含まれるスナック菓子などを避けることを勧めている。

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    Abstract:リンク先
    HealthDay News 2017年8月29日
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