• 甘いものを食べるのを日中に限るとメタボ予防に有効か 名古屋大の研究チームがラット実験で確認

    甘いものを食べるのを日中の時間帯に限ると、メタボリック症候群の予防につながる可能性のあることを、名古屋大学大学院生命農学研究科准教授の小田裕昭氏らの研究グループがラットを用いた実験で突き止めた。

    時間帯に関係なく砂糖(ショ糖)を摂取するのに比べて、日中の活動時間帯に限ると脂肪肝や脂質異常症になりにくいことが分かったという。
    詳細は「PLOS ONE」8月15日オンライン版に掲載された。

    砂糖の取り過ぎは、食べ過ぎや運動不足と同様にメタボリック症候群のリスク因子だとされている。
    世界保健機関(WHO)は砂糖の摂取量を1日約24g、小さじ6杯分程度に抑えることを推奨している。
    中でも、砂糖や異性化糖(果糖ブドウ糖液糖)を加えた加糖飲料はメタボリック症候群の原因になるとして、WHOは加糖飲料への課税などで消費量を減らすよう各国に呼び掛けている。

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    研究グループはこれまで、体内時計の調節には光よりも食事のタイミングが重要な役割を果たすという時間栄養学に着目した実験から、昼夜を問わず食事を取ると高コレステロール血症が引き起こされることを既に報告している。
    研究グループは今回、砂糖の摂取時間を活動時間帯に制限すれば過剰摂取による脂質代謝異常を改善できるとする仮説を立てた。
    そこで、与えられた餌の約80%を活動期に食べる夜行性ラットを用いて、活動時間帯のみに砂糖の餌を与える実験を行った。

    実験では、ラットにでんぷんまたは砂糖の餌を与え、それぞれを自由な時間帯に食べられるグループと活動時間帯に限って食べられるグループに分け、摂取開始から4週間後の肝臓内や血中に蓄積した脂肪量を調べた。
    その結果、餌の摂取量は同じであったが、砂糖を自由な時間に摂取できたグループに比べて、活動時間帯に限って摂取したグループでは肝臓内や血中の脂肪量が少ないことが分かった。

    こうした結果を踏まえ、研究グループは「甘いものの摂取には一種の習慣性がある。
    砂糖の取り過ぎは身体に悪いと理解していても実際に食べる量を減らすのは難しいが、今回の結果から、甘いものを食べるのを日中に限ることで取り過ぎによる悪影響を避けられる可能性が考えられる」と話している。

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  • メタボ検診実施率、2016年度も目標遠く――厚労省

    厚生労働省はこのほど、40~74歳を対象とした特定健康診査(メタボ検診)の実施率が、2016年度には前年度から1.3ポイント上昇し51.4%であったと発表した。

    2008年度の開始当初(38.9%)から実施率は年々上昇しているが、依然として70%という国が掲げる目標には遠く及ばない状況が続いている。

    発表によると、2016年度の特定健診対象者数は約5360万で、このうち約2756万人が受診した。
    実施率は男女ともに60歳以降になると低下し、女性では男性に比べて全体的に低い傾向が続いていた。

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    また、企業に勤める会社員とその家族が加入する健康保険組合(75.2%)と公務員などが加入する共済組合(76.7%)は目標を達成していたが、全国健康保険協会(協会けんぽ;47.4%)、市町村国民健康保険(36.6%)などは依然として実施率は低かった。

    なお、特定健診を受診し、メタボリック症候群やそのリスクが高いと判定され、特定保健指導が必要とされたのは約469万人だった。
    特定保健指導の実施率についても18.8%と前年度に比べて1.3ポイント上昇したものの、国が掲げる目標(45%)には届かなかった。

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    HealthDay News 2018年8月30日
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  • 職場のストレスで労働者のメタボリスク上昇か 前向き観察研究のメタ解析

    要求度が高いのに裁量権が低い仕事やシフト勤務といった職場のストレスを抱える労働者は、そうでない労働者に比べてメタボリック症候群になりやすい可能性のあることが、北里大学公衆衛生学教授の堤明純氏と東京大学らの共同研究グループの検討で分かった。

    これらの関連を前向きに検討した観察研究をメタ解析し、職場のストレス要因がメタボリック症候群リスクと関連することを示したのは世界で初めて。研究グループは「労働者のメタボリック症候群を予防するには、職場環境の改善が重要な可能性がある」と話している。
    詳細は「Obesity Reviews」7月25日オンライン版に掲載された。

    これまでの研究で、長時間労働やシフト勤務、仕事の裁量権や自由度、上司や同僚との関係性といった職場のストレス要因はメタボリック症候群の発症リスクを高めることが報告されている。
    しかし、これらの関連を検討した質の高い観察研究の論文を網羅的に分析した研究は行われていなかった。

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    研究グループは今回、2016年12月までに公表され、職場のストレス要因とメタボリック症候群の発症リスクとの関連を前向きに検討した観察研究の論文を系統的に検索。
    抽出した4,664件のうち条件を満たした8件の論文を対象にメタ解析を実施し、これらの関連を検討した。

    解析の結果、職場でストレス要因を抱える労働者では、そうでない労働者に比べてメタボリック症候群の相対リスクは1.47倍であり、質の高い論文に限定して解析してもこのリスクは1.4倍であることが分かった。

    また、対象とした研究では、ストレス要因の中でも、仕事の要求度が高いにもかかわらず裁量権が低い「仕事のストレイン」と「シフト勤務」を検討した研究が多くみられ、これらはメタボリック症候群リスクとの関連も強いことが明らかになった。

    研究グループは「今回の結果は、働き盛りの世代でメタボリック症候群の有病率が高く、心血管疾患や2型糖尿病の発症につながりやすいことの説明になるのではないか」と指摘。
    今後、こうした世代において生活習慣病の発症に職場の心理社会的要因がどのように関与するのか、その機序の解明が進むことに期待を示している。

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    HealthDay News 2018年7月30日
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  • 高齢者のメタボに残存歯の本数と食べる速さが関連か 愛知学院大の研究グループ

    日本人の高齢者では、残存歯の本数と食べる速さ、歯間ブラシやデンタルフロスなどの歯間清掃用具を使う頻度がメタボリック症候群と関連する可能性のあることが、愛知学院大学歯学部口腔衛生学教授の嶋﨑義浩氏らの研究グループの検討で分かった。

    同氏らは「高齢になっても歯の本数を保ち、ゆっくりと食べることがメタボリック症候群の予防に重要だと思われる」と話している。
    詳細は「Journal of Epidemiology」6月16日オンライン版に掲載された。

    これまで多くの研究で、歯周病や残存歯の本数などで評価する口腔内の健康状態はメタボリック症候群と関連することが報告されている。
    これらの報告の多くは中年期の成人を対象としたものが多いことから、研究グループは今回、高齢者を対象に、歯周病や残存歯の本数、生活習慣因子(喫煙や飲酒の習慣、運動習慣、食べる速さ、口腔衛生習慣)とメタボリック症候群との関連を調べる観察研究を実施した。

    研究グループは、三重県における75歳および80歳の高齢者2,379人(うち男性960 人)から得た一般健診と歯科健診の横断データを用いて解析した。
    健診時のウエスト周囲長のデータが得られなかったため、メタボリック症候群の判定にはBMIを代用し、中心性肥満(BMI 25以上)、中性脂肪高値、HDL-コレステロール低値、血圧高値、高血糖のうち3つ以上に該当する場合をメタボリック症候群と判定した。

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    対象者を残存歯の本数で3つの群(20~28本、10~19本、0~9本)に分けて解析した結果、メタボリック症候群のリスクは残存歯が最も多い群に比べて、10~19本の群では1.23倍、0~9本の群では1.54倍と、残存歯の本数が少ない群ほどリスクは高いことが分かった。

    また、生活習慣因子のうち、食べる速さが速いほどメタボリック症候群のリスクが高く(遅い群に比べて速い群で2.06倍)、歯間ブラシなどの歯間清掃用具を毎日使う人は、全く使わない人に比べてメタボリック症候群のリスクが0.71倍と低いことも明らかになった。

    さらに、残存歯の本数と食べる速さを組み合わせた解析を行った結果、残存歯が20~28本でゆっくり食べる群に比べて、残存歯が0~9本で食べる速さが速い群ではメタボリック症候群のリスクが2.48倍と最も高かった。
    なお、この研究では歯周病とメタボリック症候群との間に関連はみられなかった。

    これらの結果から、研究グループは「高齢者では、残存歯の本数と食べる速さ、歯間衛生用具を使う頻度がメタボリック症候群と関連する可能性が示された。
    特に残存歯が少なく食べる速さが速い人はメタボリック症候群に注意する必要がある」と結論。
    一方で、これらの関連については、今後さらなる研究でその背景にある機序などを確かめる必要があるとしている。

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    HealthDay News 2018年7月9日
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  • 特定保健指導に長期的なメタボ改善効果 2008年度受診者データを後ろ向きに解析、国循グループ

    40歳以上を対象とする特定健診(メタボ健診)で生活習慣病の発症リスクが高いと判定された人のうち、特定保健指導を受けた人は、受けなかった人と比べて3年後のウエスト周囲長やBMI、血圧や脂質などの心血管代謝の指標が有意に改善することが、国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部の中尾葉子氏と宮本恵宏氏(部長)らの研究グループの調査で分かった。

    厚生労働省の集計によると特定健診・特定保健指導ともにその受診率は同省の目標(各70%、45%)には届いておらず、受診率向上に向けたさらなる取り組みが求められる。詳細は「PLOS ONE」1月9日オンライン版に掲載された。

    研究グループは、特定健診・特定保健指導の長期効果を検証するため、2008年度の特定健診受診者1996万9,722人のうち、特定保健指導(保健師や管理栄養士などの面談による生活習慣への介入)の対象とされた40~74歳の成人男女101万9,688人を抽出し、特定保健指導への参加の有無で分けて後ろ向きに追跡し、メタボリック症候群の指標について分析した。

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    評価項目は、ウエスト周囲長とBMIの減少、メタボリック症候群に該当しなくなった人の割合、血圧や脂質、血糖などの心血管代謝指標の変化とした。
    解析対象者のうち11万1,779人が特定保健指導を受診し、90万7,909人は受診しなかった。

    解析の結果、3年後にウエスト周囲長とBMIが5%以上減少した人の割合は、特定保健指導を受けた群では受けなかった群と比べて有意に高かった(ウエスト周囲長:21.4%対16.1%、BMI:17.6%対13.6%、それぞれP<0.001)。

    また、特定保健指導を受けた群ではメタボリック症候群に該当しなくなった人の割合も有意に高かったほか(47.0%対41.5%、P<0.001)、血圧と脂質(中性脂肪やHDL-コレステロール)の値が有意に改善した。
    これらの結果は、プロペンシティスコアマッチや操作変数(instrumental variable)法を用いた解析でも同様に確認された。

    以上の結果から、研究グループは、健康への意識が高い人ほど積極的に特定保健指導を受診した可能性を指摘しつつ、「ナショナルデータベース(NDB)を用いた効果検証により、特定健診・特定保健指導により腹部肥満やメタボリック症候群のリスク因子が長期的に改善する可能性が示された」と結論づけている。

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    HealthDay News 2018年1月29日
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  • 「身体に悪いのは脂肪ではなく炭水化物」、最新研究で示唆

    世界18カ国の13万人超を対象に実施された研究で、現在の栄養に関する考え方を覆す可能性がある結果が示された。

    この研究では、炭水化物の摂取量が多いと死亡リスクが高まる一方で、脂肪については摂取量が多いと同リスクは低くなることが分かったという。詳細は「The Lancet」8月29日オンライン版に掲載されたほか、欧州心臓病学会(ESC 2017、8月26~30日、スペイン・バルセロナ)でも報告された。

     研究の対象は、カナダやスウェーデン、中国、ブラジル、インドなどさまざまな人種や経済水準の国の男女計13万5,335人。年齢は35~70歳だった。対象者には社会経済的地位や生活習慣、病歴、現在の健康状態に関する情報を提供してもらい、食事に関する質問票にも回答してもらった。

     その結果、全ての対象者における1日当たりの摂取エネルギーに占める三大栄養素の比率は、炭水化物が61.2%、脂質が23.5%(うち8%が飽和脂肪酸、8.1%が一価不飽和脂肪酸、5.3%が多価不飽和脂肪酸)、たんぱく質が15.2%だった。1日当たりの摂取エネルギーの60%以上を炭水化物から摂取している「高炭水化物食」の人は半数を超え、70%以上を炭水化物から摂取している人も約25%を占めていた。

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     1日当たりの摂取エネルギーに占める炭水化物と脂肪の割合を最も少ない群から最も多い群まで5群に分類したところ、炭水化物の摂取量が最も多い群(1日当たりの摂取エネルギーに占める割合が平均77%)では、最も少ない群(同46%)と比べて全死亡リスクが28%高かった。これに対し、脂肪の摂取量が最も多い群(同35.5%)では最も少ない群(同11.0%)と比べて全死亡リスクが23%低かった。

     さらに、脂肪の種類別に解析した結果では、一価および多価不飽和脂肪酸の摂取量が少ないと全死亡リスクが高まるだけでなく、健康への悪影響が指摘されている飽和脂肪酸でも摂取量が極めて少ないと(同3%未満)、摂取量が多い場合(同13%)と比べて全死亡リスクが上昇した。

     この研究論文の筆頭著者であるマックマスター大学(カナダ)のMahshid Dehghan氏は「一般的な考えに反し、われわれの研究では脂質の摂取量が増えると死亡リスクが低下することが示された」と結論。「1日当たりのエネルギー量に占める飽和脂肪酸の割合を10%未満に抑えることが有益であるとのエビデンスはなく、7%未満に抑えると逆に有害である可能性がある」としている。

     また、現在、各国の食事ガイドラインでは1日当たりのエネルギー量の50~65%を炭水化物から摂取し、飽和脂肪酸は10%未満とすることを推奨しているが、同氏は「炭水化物は約50~55%、飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸を合わせた脂質を約35%とするのが最善のバランスではないか」との考えを示している。

     今回の研究報告を受け、米国立老化研究所(NIA)のChristopher Ramsden氏は「優れた研究だが、現時点で結論を出すのは難しい」とコメント。また、米レノックス・ヒル病院のBethany O’Dea氏は、この研究では栄養素の摂取源となる具体的な食品が検討されていないこと、有害なトランス脂肪酸についても考慮されていないことなどを指摘。「例えば、同じ炭水化物でもポテトチップスよりリンゴの方が栄養価に優れる」として、健康的な炭水化物、脂肪の少ないたんぱく質、果物と野菜を摂取し、トランス脂肪酸や飽和脂肪酸が含まれるスナック菓子などを避けることを勧めている。

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    HealthDay News 2017年8月29日
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  • よい脂肪、悪い脂肪の見分け方      

    食事の中に含まれる脂肪は、必ずしも全てが悪いものというわけではありません。

     体によい脂肪は、積極的に食事に取り入れましょう。例えば、アボカドや青魚などに含まれる多価不飽和脂肪酸や一価不飽和脂肪酸には、「悪玉」コレステロールやトリグリセリドの値を下げる作用があります。

     一方、チーズ、バター、クリームなどに含まれる飽和脂肪酸は、取り過ぎないように制限する方がよいでしょう。こうした脂肪は心疾患リスクを上昇させ、血液中の「悪玉」コレステロールの値を上昇させることがあります。

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     いっさい避けた方がよい脂肪もあります。トランス脂肪酸、硬化油、ヤシ油・パーム油などです。こうした脂肪は主に市販の焼き菓子などに含まれますが、飽和脂肪酸よりもさらに「悪玉」コレステロールの値が上昇しやすく、心疾患リスクも高まります。

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    情報元:米国心臓協会(AHA)
    HealthDay News 2017年8月15日
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  • 特定健診受診率、2015年度に初の50%超も目標届かず――厚労省

    厚生労働省はこのほど、2008年度から40~74歳を対象に行っている「特定健康診査」(メタボ健診)の受診率が、2015年度には昨年度から1.5ポイント上昇の50.1%となり、初めて50%を超えたことを公表した。開始当時(38.9%)に比べて受診率は大幅に増加したものの、政府が掲げる目標(70%)には遠く及ばなかった。

     2015年度の特定健診の対象者は約5396万で、このうち約2706万人が受診した。受診率には保険者間でばらつきがみられ、大企業の従業員が加入する健康保険組合(73.9%)と公務員などが加入する共済組合(75.8%)では目標を達成したのに対し、中小企業の従業員が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ;45.6%)、自営業者などが加入する国民健康保険組合(46.7%)、市町村国民健康保険(36.3%)では昨年度よりわずかに増加したものの、依然として低いことが分かった。また、受診率が高い健康保険組合や共済組合でも従業員の家族(被扶養者)の受診率は40%台にとどまった。

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     なお、特定保健指導の対象者は約453万人(健診受診者の16.7%)で、このうち約79万人が指導を終了し、受診率は17.5%と昨年度に比べて0.3ポイント減少。目標とする45%は達成されなかった。

    厚生労働省ホームページ:リンク先
    HealthDay News 2017年8月7日
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  • 2015年度の「特定健診・特定保健指導」実施率、前年度から横ばいで推移―健保連 調査

    2015年度(平成27年度)の健康保険組合加入者における特定健康診査(特定健診)・特定保健指導の実施率はそれぞれ72.8%、15.2%と前年度の調査結果(それぞれ72.4%、15.2%)から横ばいで推移していることが、健康保険組合連合会(健保連)の調べで分かった。

    本調査では、2015年度の特定健診対象者約934万人(1,054組合)の特定健診・特定保健指導のデータを元に、実施率やメタボリックシンドローム該当者および予備軍の割合、服薬状況などを分析した。

    その結果、特定健診の実施率は全体で72.8%(対象者約934万人中約680万人)であり(被保険者85.5%、被扶養者42.1%)、年齢層別にみると50~54歳(76.0%)が最も高く、45~49歳および55~59歳(75.2%)、40~44歳(74.4%)が続いた。業態別にみると複合サービス業(92.4%)、飲食料品小売業(92.3%)、農林水産業(92.2%)が高かった一方で、公務(51.9%)や労働者派遣業(76.3%)、金属工業(76.6%)では割合は低かった。

    また、特定健診受診者全体のうち18.3%(約128万人)が特定保健指導の対象とされた(被保険者20.5%、被扶養者7.0%)。特定保健指導の実施率は全体で15.2%(対象者約128万人中約19万人が指導を終了、被保険者15.7%、被扶養者7.6%)であり、年齢層別にみると40~44歳(16.3%)が最も高く、50~54歳(15.8%)、55~59歳(15.6%)が続いた。保健指導レベル別の実施率は、積極的支援が13.5%、動機づけ支援が17.7%であった。

    メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)該当者の割合は全体では12.7%であり、年齢層別では60~64歳および65~69歳(19.4%)が最も高かった。業態別にみると、該当者の割合は建設業(19.5%)が最も高く、運輸業(17.2%)、金属工業(16.8%)が続いた。また、メタボリックシンドローム予備軍の割合は全体では12.2%で、60~64歳(13.2%)が最も高かった。業態別にみると、予備軍の割合は公務(20.3%)が最も高く、建設業(16.6%)、その他のサービス業(15.8%)が続いた。逆に、該当者および予備軍ともに、労働者派遣業、医療・福祉、繊維製品製造業でその割合は低かった。

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    メタボリックシンドローム該当者の割合は女性(3.6%)に比べて男性(18.4%)が圧倒的に高く、高齢になるほど高まっていた。その予備軍の割合も女性に比べて男性で高かった(4.3%対17.1%)。

    服薬状況をみると、降圧薬を服用している者の割合は全体で13.5%、脂質異常症治療薬を服用している者の割合は8.4%、糖尿病治療薬を服用している者の割合は3.8%で、いずれの薬剤もその割合は年齢層が上がるに伴い上昇し、70~74歳が最も高かった(それぞれ38.9%、25.2%、9.2%)。男女別にみると、降圧薬と糖尿病治療薬を服用する割合は全体的にどの年齢層でも男性の方が高く(降圧薬:全体では男性16.6%、女性8.5%、糖尿病治療薬:男性5.1%、女性1.7%)、脂質異常症治療薬は全体では男性の方が女性よりやや高かったが(9.3%対6.9%)、60歳台以降は女性の方が高い傾向がみられた。

    プレスリリース:リンク先
    HealthDay News 2017年7月3日
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