冷え性の女性に対してウォーキングなどの有酸素運動を2週間続けてもらったところ、冷感が和らぎ睡眠の質が改善したとする研究結果が報告された。皮膚温や深部体温には有意な変化が生じず、一方で脳波検査からα波の増強が認められたことから、運動によって冷えに対する脳での感受性が低下したことによる効果と推測されるという。山口県立大学看護栄養学部の山崎文夫氏らの研究結果であり、詳細は「Journal of Physiological Anthropology」に9月29日掲載された。

　快適と感じる温度には個人差があり、寒さに敏感な場合は「冷え性」と呼ばれ、男性より女性に多い。冷え性の症状は特に下肢に強く現れやすく、下肢の冷感のために睡眠が妨げられることも少なくない。他方、運動には血流改善効果があり、それによって冷えの症状が軽減されると報告されている。これらを背景として山崎氏らは、運動により下肢の冷えとともに睡眠の質も改善する可能性を想定し、そのメカニズムとして冷えに対する感受性の変化が関与するとの仮説の下、脳波検査を含む詳細な検討を行った。なお同氏らは、冷え性の人はα波（リラックス時に現れやすい脳波）が弱く、β波（緊張している時に現れやすい脳波）が強い傾向のあることを以前に報告している。

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　この研究の対象は、冷え性ではあるが健康で、過去1年間に習慣的な運動をしていなかった20～21歳の女性16人。冷え性の有無は精度検証済みのスクリーニングツールで確認した。全体を無作為に運動群と対照群に分け、前者に対しては1日の歩数を5千歩増やして、そのうち15分間は速歩またはジョギングとするという運動を、1週間に4日以上、2週間続けてもらい、対照群は普段どおりの生活を続けるよう指示した。

　運動介入の効果は、下肢の皮膚温、深部体温、下肢や全身の温冷感や快適感および全身11部位の冷感についての主観的評価、睡眠の質、ポータブル脳波計で測定した睡眠時脳波などから検証。これらは介入直前と介入終了直後に、いずれも自宅で記録してもらい解析に用いた。この研究は冬季（12～2月）に行い、室温は18℃、就床時刻は23～1時とし、かつ就床の3時間前までに夕食、1時間前までに入浴（浴槽に浸かる時間は10分以内）を終え、寝具は同じものを用いることとした。

　介入前の身長、体重、運動量（歩数と消費エネルギー量）、睡眠の質は、両群間で有意差がなかった。また、睡眠、入浴、食事の時間帯もほぼ同等だった。介入によって運動群では、1週目に歩数が4,105±2,713歩/日、消費エネルギー量が170±96kcal/日、2週目は同順に3,133±1,574歩/日、137±53kcal/日、それぞれ有意に増加していた。対照群の運動量には有意な変化が観察されなかった。

　結果について、まず下肢の皮膚温と深部体温に着目すると、運動群、対照群ともに有意な変化はなく、介入前/後ともに群間差が非有意だった。一方、下肢および全身の温冷感と快適感のビジュアルアナログスケール（VAS）スコアは2週目に入ると運動群で有意に上昇し、介入後の値に有意な群間差が生じていた。また、運動群では介入後に指先、下肢、つま先の冷感が有意に減弱しており、下肢とつま先の冷感については対照群との間に有意差が認められた。

　睡眠については、運動群で中途覚醒が10.3±9.7分から2.4±3.3分へと有意に減り、深い睡眠（ステージN3の睡眠）は54.1±16.9分から84.3±22.2分へと有意に増加。VASスコアによる睡眠の質の評価も運動群で有意に改善していた。睡眠時間や睡眠潜時（就床から入眠に要する時間）は、両群ともに有意な変化がなかった。

　脳波については、運動群で睡眠前α波のパワー（脳波活動に占める割合）が7.9±6.3％から12.5±10.3％へと有意に増加していた。睡眠前のβ波や睡眠中の脳波には有意な変化はなかった。一方、対照群では睡眠前のα波も含めて全て、有意な変化は見られなかった。

　これらの結果を著者らは、「冷え性のある若年女性に対する2週間の有酸素運動による介入は、四肢の末梢部の冷感を改善し、睡眠の質を向上させた。この変化は1週目では非有意だったことから、改善の自覚には2週間以上の運動継続が必要なようだ」と総括している。また、皮膚温や深部体温に有意な変化が見られなかったにもかかわらず、冷感や睡眠の質の改善効果が認められたことのメカニズムとして、「冷えを感じ取る脳の感受性が運動によって低下したためではないか。睡眠前のα波の増強はそれを表していると考えられる」と考察している。

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　特定健診データを利用した解析から、生活習慣と呼吸器疾患による死亡リスクとの関連が明らかになった。喫煙習慣の有無にかかわらず、身体活動の低下は呼吸器疾患関連死の独立したリスク因子である可能性などが示された。山形大学医学部第一内科の井上純人氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に5月22日掲載された。

　生活習慣と心血管代謝性疾患リスクとの関連については数多くの研究がなされているが、呼吸器疾患については、喫煙と肺がんやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の関連を除いてほとんど明らかにされていない。これを背景として井上氏らは、2008～2010年の7都道府県の特定健診受診者、66万4,926人のデータを用いた縦断的解析により、生活習慣と呼吸器疾患による死亡リスクとの関連を検討した。

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　解析対象者の主な特徴は、平均年齢62.3±8.8歳、男性42.76％、BMI23.4±3.5、喫煙者15.56％、習慣的飲酒者46.50％。7年間の追跡で8,051人の死亡が記録されていた。死因のトップは悪性新生物で4,159人（51.66％）であり、呼吸器疾患は437人（5.43％）で4位だった。死因としての呼吸器疾患には、ウイルスまたは細菌感染症（202人）、間質性肺炎（126人）、閉塞性肺疾患（42人）、誤嚥（30人）などが含まれていた。

　悪性新生物の中の「気管支及び肺の悪性新生物」による死亡（826人）を加えた計1,263人を「呼吸器疾患による死亡」として、特定健診の健診項目データとの関連を検討すると、単変量解析では、高齢、男性、収縮期血圧高値、喫煙・飲酒習慣などが、オッズ比上昇と有意な関連があり、反対にBMI高値や運動習慣はオッズ比低下と有意な関連が認められた。

　単変量解析で有意な関連が認められた因子を説明変数とする多変量解析の結果、呼吸器疾患による死亡リスクに正の独立した関連のある因子とそのハザード比（HR）は、高齢（1歳ごとに1.106）、男性（3.750）、喫煙習慣（1.941）、HbA1c（1％高いごとに1.213）、尿酸（1mg/dL高いごとに1.056）、尿蛋白陽性（1.432）、および脳血管疾患の既往（1.623）となった。反対に、負の独立した関連因子は、BMI（1高いごとに0.915）、運動習慣（0.839）、飲酒習慣（0.617）、歩行速度が速いこと（0.518）、LDL-コレステロール（1mg/dL高いごとに0.995）だった。

　次に、「気管支及び肺の悪性新生物による死亡」を除く437人で多変量解析を行うと、高齢（1.141）、男性（3.898）、HbA1c（1.241）、尿酸（1.066）、尿蛋白陽性（1.876）、eGFR（1mL/分/1.73m2高いごとに1.006）および脳血管疾患の既往（2.049）が正の独立した関連因子、BMI（0.831）、運動習慣（0.591）、歩行速度が速いこと（0.274）、LDL-コレステロール（0.995）が負の独立した関連因子として抽出された。喫煙習慣や飲酒習慣は、単変量解析の段階で有意な関連が示されなかった。

　続いて、「気管支及び肺の悪性新生物による死亡」の826人のみで多変量解析を行うと、独立した正の関連因子は、高齢（1.096）、男性（3.607）、喫煙習慣（3.287）、HbA1c（1.209）であり、独立した負の関連因子は歩行速度が速いこと（0.629）とヘモグロビン（1g/dL高いごとに0.884）が抽出された。

　著者らは、上記3パターンの解析のいずれにおいても、運動習慣を有することや歩行速度が速いことと死亡リスクの低さとの強い関連が認められたことから、「日本人60万人以上を対象とする大規模なサンプルを用いた解析から、喫煙習慣の有無にかかわらず、運動は呼吸器疾患による死亡リスクを抑制するための重要な因子と考えられる」とまとめている。

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　仕事などによる身体活動量が多い人も、余暇時間に短時間でも運動をした方が、健康には良い可能性を示唆するデータが報告された。産業医科大学産業生態科学研究所の菅野良介氏、池上和範氏、大神明氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Sports and Active Living」に2月24日掲載された。

　座位中心の生活よりも体を動かす生活の方が、健康に良いことは広く知られている。ただし、仕事などでの身体活動と、健康や体力の維持を目的とした運動とで、健康への影響が異なるのかどうかはよく分かっていない。菅野氏らはこの点について、産業医科大学が行っている「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行下における労働者の生活、労働、健康に関する調査（CORoNaWork研究）」のデータを用いて検討を行った。

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　CORoNaWork研究は、COVID-19パンデミック第3波の拡大局面にあった2020年12月に、20～65歳の有職者を対象にオンライン調査として実施された。調査会社の登録者データベースから、性別、年齢、地域、職業を人口構成比に合わせて調整し抽出した3万3,087人に回答協力を依頼して、2万7,036人から有効回答を得た。解析対象者の主な特徴は、平均年齢47.0±10.5歳、男性51.1％で、49.8％がデスクワークであり、78.7％はテレワークを行っていなかった。

　調査項目として、余暇時間に行う運動の時間、および仕事を含めた身体活動時間を質問するとともに、米疾病対策センター（CDC）による評価指標の日本語版である「CDC HRQOL-4」により健康関連の生活の質（HRQOL）を把握した。なお、CDC HRQOL-4は、主観的健康観（5点満点のリッカートスコア）と、過去30日間の身体的・精神的に不健康だった日数、および、活動が制限された日数で健康状態を評価する。

　解析の結果、余暇時間の運動については「ほとんど行わない」が49.9％を占め、1日29分以下が22.6％、30～59分が15.6％、1時間以上が11.8％だった。一方、仕事を含めた身体活動時間については「ほとんど行わない」が30.0％であり、前記と同順に17.6％、15.7％、11.3％であって、1日2時間以上も25.3％を占めた。CDC HRQOL-4の主観的健康観は3.48±0.93であり、27.4％が過去30日間の身体的不健康だった日が5日以上と回答。精神的不健康だった日が5日以上の割合は25.9％、活動が制限された日が5日以上の割合は13.6％だった。

　余暇時間の運動、および、仕事を含めた身体活動の時間と、主観的健康観との関連を、結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、職業、勤務時間、テレワークの頻度、教育歴）で調整後に検討。その結果、運動や身体活動を「ほとんど行わない」群に比べて、余暇時間の運動や仕事を含めた身体活動を少しでも行っている群の方が、主観的健康観が高いことが分かった。

　次に、過去30日間の身体的不健康の日が5日以上であることとの関連を検討。すると、余暇時間の運動については、「ほとんど行わない」群に比べ、短時間でも運動を行っている群の方が、身体的不健康の日が5日以上あることのオッズ比（OR）が有意に低かった。ところが、仕事を含めた身体活動については、その時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められなかった。さらに、仕事を含めた身体活動の時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.11（95％信頼区間）1.03～1.20〕。

　精神的不健康の日が5日以上であることとの関連についても、同様の結果が得られた。すなわち、余暇時間の運動については、「ほとんど行わない」群に比べ、短時間でも行っている群の方が、精神的不健康の日が5日以上あることのオッズ比が有意に低い一方、仕事を含めた身体活動の時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められず、かつ、その時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.16（95％信頼区間）1.08～1.25〕。

　活動が制限された日が5日以上であることとの関連については、余暇時間の運動が1日59分以下ではオッズ比の有意な低下が認められたが、60分以上では非有意であり、仕事を含めた身体活動の時間は、その時間の長短にかかわらず非有意だった。

　このほか本研究からは、仕事を含めた身体活動の時間が1日120分以上の人のほぼ半数（49.3％）が、余暇時間の運動をほとんど行っていないことが明らかになった。著者らは、「余暇時間の運動は仕事を含めた身体活動よりも、HRQOLとより強く関連していた。運動習慣のない労働者に、たとえ短時間でも毎日運動するよう推奨することが、健康増進と仕事のパフォーマンス向上につながる可能性がある」と結論付けている。

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