自分の睡眠が不規則だと自覚している人は、睡眠時間を含む多数の交絡因子を調整後も全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが高いというデータが報告された。京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学の大道智恵氏、小山晃英氏らの研究によるもので、詳細は「Sleep Health」に10月10日掲載された。

　睡眠時間の長短がさまざまな疾患の発症や全死亡のリスクと関連のあることは、多くの研究により明らかになっている。また近年では、シフト勤務などによる不規則な睡眠も健康リスクとなり得ることが示唆されている。小山氏らも既に、主観的な評価に基づく不規則な睡眠が、メタボリックシンドロームのリスクと有意な関連のあることを報告している。主観的な評価は客観性に欠けるという欠点があるものの、煩雑な検査を必要としないため、一般住民など大人数の睡眠に関連する健康リスクを、簡便かつ低コストで評価できるというメリットがある。今回、小山氏らは、主観的な評価による不規則な睡眠と全死亡リスクとの関連の有無を、「日本多施設共同コーホート研究（J-MICC研究）」のデータを用いて検討した。

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　J-MICC研究は、日本人の生活習慣病リスクの解明を目的として2005年から14拠点で継続されている前向きコホート研究。2004～2014年に35～69歳の成人9万2,527人がベースライン登録されている。そのうち、習慣的に睡眠薬を服用している人や追跡期間が1年未満の人を除外して8万1,382人（男性44.2％）を解析対象とした。睡眠の規則性については、ベースライン時の自記式アンケートに含まれていた「就床・起床時刻は規則的か？」の回答から判定。9,768人（12.0％）が「不規則」と回答した。なお、平均睡眠時間は6.6±1.0時間だった。

　73万6,319人年（平均9.01年）の追跡で、3,376人が死亡。1,000人年当たりの死亡率は4.59だった。睡眠時間と睡眠が規則的か否かによって全体を6群に分け死亡率を比較すると、長時間睡眠群と睡眠が不規則な群で高いことが分かった。具体的には、睡眠時間6時間未満で規則的な場合は4.5、不規則な場合5.1、睡眠時間6～8時間未満では同順に4.1、5.2、睡眠時間8時間以上では6.3、7.6だった。

　死亡リスクに影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、BMI、飲酒・喫煙・運動習慣、教育歴、虚血性心疾患・脳卒中・がんの既往、および調査拠点）を調整後の全死亡リスクは、睡眠時間6～8時間未満に比較し8時間以上の群で15％高く〔ハザード比（HR）1.15（95％信頼区間）1.05～1.25〕、睡眠が規則的な群より不規則な群は30％高かった〔HR1.30（同1.18～1.44）〕。性・年齢別に解析すると、男性は年齢（60歳未満/以上）にかかわらず、睡眠が不規則な群は有意に死亡リスクが高かった。一方、女性では睡眠が不規則なことと死亡リスク上昇との関連が有意なのは60歳未満のみであり、60歳以上や女性全体では有意な関連がなかった。

　次に、睡眠時間が6～8時間未満でかつ規則的な群を基準として、他の5群の死亡リスクを比較。その結果、睡眠が規則的な場合は睡眠時間が8時間以上の群で有意なリスク上昇が認められ〔HR1.14（1.04～1.24）〕、睡眠が不規則な場合は睡眠時間にかかわらず、全てのカテゴリーで有意な死亡リスク上昇が認められた。具体的には、6時間未満はHR1.21（1.02～1.44）、6～8時間未満はHR1.23（1.09～1.40）、8時間以上はHR1.52（1.18～1.96）であり、最大で52％ハイリスクだった。

　著者らは本研究を、「睡眠の規則性に対する主観的な評価と、全死亡リスクとの関連性を示した初の報告」としている。結論は、「睡眠障害を含む慢性疾患の既往歴が不明のため、交絡因子の調整が十分でない可能性などが限界点として挙げられるものの、死亡リスクの評価には睡眠時間の長短だけでなく、睡眠の規則性も把握する必要があることが明らかになった」とまとめられている。

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　約3,000人の一般住民を対象に、睡眠中の寝室の明るさと健康指標との関連を検討した研究（平城京スタディ）から、明るい寝室で寝ている人には、肥満、脂質異常、全身性炎症、うつ症状、睡眠障害が多いという結果が報告された。奈良県立医科大学疫学・予防医学講座の大林賢史氏らの研究であり、詳細は「Environmental Research」に9月21日掲載された。

　寝室の明るさが健康リスクとなる可能性を示した研究は、過去にも報告されているが、それらは対象者数が限られていた。今回、大林氏らが実施した研究は、奈良県に居住する40歳以上の一般成人3,012人を対象とする大規模な疫学研究であり、照度計を用いて2日間にわたり睡眠中の寝室の明るさを測定した。

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　解析対象は、照度計の設置位置が適当でないと判断された対象者などを除く2,947人（平均年齢69.3±7.8歳、女性60.6％）。睡眠中の寝室照度の中央値は1.0ルクスだった。照度の四分位値で全体を4群に分類すると、第1四分位群は0.2ルクス未満、第2四分位群は0.2～1.0ルクス、第3四分位群は1.0～4.0ルクス、第4四分位群は4.0ルクス以上だった。

　これら4群の健康指標を比較すると、以下の有意な関連が認められた。睡眠中の寝室照度が明るい群ほど、BMI、腹囲長、中性脂肪が有意に高値であり、HDL（善玉）コレステロールは有意に低値だった。また、睡眠障害（ピッツバーグ睡眠スコア6点以上）やうつ症状（老年期うつ尺度スコア6点以上）の割合が有意に高かった。これらの健康指標に影響を及ぼし得る因子（年齢、性、喫煙・飲酒・運動習慣、収入、教育歴、入床時刻、就床時間、睡眠薬・抗うつ薬の使用など)を調整した多変量解析でも、睡眠中の寝室の明るさがさまざまな健康リスクとなっている可能性が浮かび上がった。

　第4四分位群（最も寝室が明るい上位25パーセント）は第1四分位群（最も寝室が暗い下位25パーセント）に比べて、BMI（P＝0.007）、腹囲長（P＜0.001）、LDL（悪玉）コレステロール（P＝0.015）が有意に高く、睡眠障害の割合も有意に高かった〔第4四分位群ではオッズ比（OR）1.43（95％信頼区間1.14～1.79）〕。さらに、10ルクスをカットオフ値として二群に分けて比較すると、寝室の明るさが明るい群は前述の指標に加えて白血球数が高値（P＝0.041）で全身性炎症の亢進が示唆され、また、うつ症状を有するオッズ比が有意に高かった（P＝0.047）。

　以上の結果から大林氏らは「3,000人規模の横断研究により、交絡因子を調整後も寝室の明るさが、肥満、脂質異常、全身性炎症、睡眠障害、うつ症状と有意に関連していることが示された。今後の追跡調査による縦断的研究が必要とされる」と総括。また、「寝室の明るさと白血球数の関連を示した研究は、本研究が初めて。白血球数は心血管死や全死亡の予測因子である」としている。なお、両者の関連のメカニズムについては、「夜間の光曝露による睡眠障害やメラトニン分泌の減少が白血球数を増加させたのではないか」と考察している。

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　秋田大学大学院医学系研究科精神科の竹島正浩氏らの研究結果が「Scientific reports」に6月1日掲載された。2万人以上の小中学生の保護者を対象とする全国規模の調査から、日本の子どもたちの睡眠実態が明らかになった。日本の子どもは睡眠時間が不足している可能性があり、18.3％の子どもが何らかの睡眠障害に該当した。また、情緒・行動面の問題に睡眠に関する症状や睡眠潜時、中途覚醒時間の延長が関連していたという。著者らは、「子どもたちに情緒・行動面の問題がある場合、睡眠に関する問題を考慮する必要がある」と述べている。

　子どもの発達において睡眠は重要な役割を果たしている。子どもの睡眠負債は覚醒度の低下だけではなく多動、不注意などの症状とも関連する。また、子どもの睡眠障害はうつ病などの精神障害のリスク因子である。このように、睡眠と情緒・行動面の問題および精神疾患との関連について多くの研究がなされている一方で、日本の一般児童における睡眠実態や、睡眠と情緒・行動面の問題との関連については明らかにされておらず、医療、教育、支援の現場における理解はきわめて不十分である。

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　これらを背景に竹島氏らは文部科学省と各地域の教育委員会の協力を得て、北海道から九州の10県にある小学校148校と中学校71校の子どもたちを対象に睡眠の実態調査を行った。2009年12月～2010年4月に、6～15歳の子ども8万7,548人の保護者に対してアンケート調査を行い、回答のあった2万5,779人から内容に不備のあるものなどを除外した2万2,604人（平均年齢10.3±2.5歳、男児51.0％）を解析対象とした。

　子どもの睡眠習慣については、過去1カ月間の就床時刻、起床時刻、昼寝時間の平均を保護者が質問票に記載した。就床時間は就床時刻から起床時刻までの長さとし、総睡眠時間は就床時間から入眠潜時（寝付くまでに要した時間）、中途覚醒時間（寝付いてから起床するまでの間に覚醒した時間）を引いて算出した。睡眠効率は就床時間あたりの総睡眠時間の割合とした。

　対象児童の過去1カ月間の睡眠の状況については小児・児童用簡易睡眠質問票（BCSQ）を用い、就床時の症状4項目（就床抵抗など）、睡眠中の症状9項目（夜驚、悪夢など）、起床時の症状5項目（覚醒困難など）、眠気の症状1項目（突然眠る）を調査した。睡眠症状のサブスケール（就床時、睡眠中、起床時、眠気）を有する割合は、週2回以上の項目が1つ以上該当する場合に「あり」とし、BCSQの合計得点が24点以上の場合「睡眠障害の疑いあり」とした。

　情緒・行動面の問題については子どもの強さと困難さ質問票（SDQ）で評価し、Total difficulties scores（TDS）を算出した。

　では結果だが、睡眠習慣については就床時刻の変化が最も顕著であった一方で、起床時刻は概ね一定だった。小学校1年生から中学校3年生の9年間で就床時刻は約2.2時間後退し、その結果9年間で睡眠時間は2時間減少していた。

　BCSQでは18.3％の子どもが何らかの睡眠障害に該当した。睡眠症状のサブスケールについては起床時の睡眠症状が最多で41.7％、続いて就床時が34.5％、睡眠中が32.9％であり、日中は0.3％だった。SDQでは情緒や行動面の問題は学年が上がるに従い減少し、特に多動性と不注意を示すスコアが成長とともに大きく低下していた。

　続いてTDSを従属変数、年齢や性別、睡眠習慣、BCSQで測定した睡眠症状（就床時、睡眠中、起床時、日中）を独立変数として重回帰分析を行った。その結果、すべての睡眠症状および入眠潜時の延長、中途覚醒時間の延長が情緒・行動面の問題と有意に関連していたが、睡眠時間は関連していなかった。情緒・行動面の問題と睡眠時間に有意な関連が認められなかった理由として、最適な睡眠時間は人により異なることのほか、この研究では本人ではなく保護者が子どもの睡眠時間を判断したため、入眠潜時や中途覚醒時間の補正が正しくなされていなかった可能性があるという。

　著者らは本研究が横断研究であり因果関係には言及できないと述べた上で、「日本の多くの子どもたちが睡眠負債や睡眠障害を抱えている可能性があり、睡眠習慣や睡眠障害が情緒・行動面の問題に関連している」と結論付けている。

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　睡眠時間や身体活動が少ないとメンタル面に悪影響が現れることは、多くの人が理解している。しかし、1日は24時間だ。例えば睡眠時間を増やすには何か別の時間を減らさなければならない。では、何の時間を減らすことが効果的なのか？

　この悩ましい問題の解決につながる研究結果が報告された。平日の座位行動や低強度身体活動（ゆっくり歩行や家事など）の時間を1時間減らし、それを睡眠時間に充てると、メンタル不調を抱えたり仕事への意欲が低下したりする確率が減ると試算された。一方で中～高強度の身体活動時間（運動やスポーツなど）を加減してもメンタル面への影響はそれほど大きくないという結果であった。明治安田厚生事業団体力医学研究所の北濃成樹氏、甲斐裕子氏らの研究によるもので、詳細は「Preventive Medicine Reports」12月号に掲載された。

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　北濃氏らは、生活習慣と健康との関係を継続調査している「明治安田ライフスタイル研究（MYLSスタディ）」の一環として、1日の行動とメンタルヘルスとの関連を検討した。データ解析には、ある行動に充てる時間を増やしてその他の行動の時間を減らすという、時間配分変更の影響を総合的に判定可能な、組成データ解析（compositional data analysis：CoDA）という統計手法を用いた。

　研究参加者は明治安田新宿健診センターを受診した労働者のうち、10日間加速度計を装着して生活することに同意した1,647人。加速度計の記録と、睡眠時間に関する調査から、24時間をどのように過ごしているかを分析。メンタルヘルスは、心理的ストレスと、ワークエンゲイジメント（仕事への活力）を評価した。心理的ストレスの評価には、K6スコアという指標を用い、スコアが5点を超える場合を、心理的ストレスがある状態と判定。ワークエンゲイジメントの評価には、UWES-9スコアという指標を用い、スコアが3点未満の場合を、ワークエンゲイジメントが低下した状態と判定した。

　加速度計の記録が不十分な人や精神疾患罹患者、睡眠薬服用者などを除いて、1,095人のデータを解析に用いた。平均年齢は50.2±9.5歳、女性が68.6％を占め、23.4％が営業職であり、大半は短大卒以上のフルタイム勤務者だった。

　24時間の行動とメンタルヘルスの関連をゆがめる可能性のある因子（年齢、性別、BMI、学歴、経済状態、婚姻状況、飲酒・喫煙習慣、職種、雇用形態、残業時間）で調整後の解析で、平日の時間配分とメンタルヘルスに、有意な関連が認められた。具体的には、睡眠時間が長いほど心理的ストレスが低く〔K6スコア5点超のオッズ比（OR）0.20、95％信頼区間0.10～0.44〕、ワークエンゲイジメントが高く維持されていた（UWES-9スコア3点未満のOR0.41、同0.20～0.81）。一方、中～高強度身体活動の時間に関しては、メンタルヘルスと関連がなかった。また、休日の睡眠や身体活動の時間は、いずれもメンタルヘルスと関連がなかった。

　さらに、座位行動や低強度身体活動の時間を減らして、それを睡眠に充てることで、メンタル面の問題を抱えにくい可能性があると明らかになった。例えば1日に60分の座位行動を睡眠に充てた場合、心理的ストレスを抱える確率が20.2％減少し、ワークエンゲイジメントが低下する確率が11.4％減少すると推計された。また60分の低強度身体活動を睡眠に充てた場合は、心理的ストレスを抱える確率が26.6％減少すると考えられた。

　著者らは、「平日の時間配分が、労働者のメンタルヘルスと有意に関連していることが分かった。座位行動や低強度身体活動の時間を睡眠に割り振ることで、心理的ストレスをため込まずにワークエンゲイジメントを高めながら働くことにつながり、労働者のメンタルヘルス管理に有効な対策となる可能性がある」と結論付けている。またそのためにも、「企業経営者は長時間労働（残業）を、従業員は日常生活での座位行動（職場での座業、余暇時のテレビ視聴やパソコン利用など）をそれぞれ見直し、睡眠時間を充分確保する取組みが必要」と解説している。

　ただし留意点として、本研究が主に首都圏の企業に勤める比較的活動量の多い労働者での検討であるため結果を一般化できるとは限らないこと、横断研究であり因果関係には言及できないことなどを挙げている。なお、欧米からは、中～高強度身体活動に充てる時間を増やすことがメンタル不調改善に有効という、本研究とは異なる結果が報告されている。その相違の理由については、「日本は世界的に見て睡眠時間が短い国であるため、睡眠時間を増やすことによるメリットが強く現れるのではないか」と考察している。

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肥満を伴う2型糖尿病患者では、血中レプチン濃度が高いほど睡眠の質が良好である可能性があり、血中レプチン濃度の測定が睡眠の質の評価に有効なマーカーとなる可能性があると、大阪市立大学大学院代謝内分泌病態内科学講師の森岡与明氏らの研究グループが発表した。

食欲のコントロールに働くレプチンはこうした患者において睡眠の質を改善する新しい治療標的となる可能性があるという。
詳細は「Journal of Diabetes Investigation」2月26日オンライン版に掲載された。

睡眠の質が悪いと肥満や2型糖尿病、メタボリック症候群になりやすいことが知られている。研究グループは今回、脂肪細胞から分泌され、食欲のコントロールに働くホルモンであるレプチンに着目。レプチンが睡眠障害と肥満との関連に関与するとの報告があることから、2型糖尿病患者を対象に血中レプチン濃度と睡眠の質との関連を調べる研究を行った。

対象は、2011年10月～2016年6月に、血糖コントロール目的で同大学病院に入院した2型糖尿病患者182人（年齢中央値は61歳、男性が100人）。
肥満合併群（113人、BMI 25以上）と非肥満群（69人）に分けて解析した。
対象患者の空腹時血中レプチン濃度を測定し、携帯型単一チャネル睡眠脳波計を用いて睡眠に関連する指標〔総睡眠時間、レムおよびノンレム睡眠時間、睡眠効率、睡眠の第一周期におけるデルタパワー（徐波量）、無呼吸低呼吸指数（AHI）〕を評価した。

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その結果、血中レプチン値（中央値）は対象患者全体では6.6ng/mLであり、肥満合併群では9.9ng/mL、非肥満群では3.6ng/mLであった。
未調整での解析の結果、肥満合併群では血中レプチン濃度は睡眠の第一周期におけるデルタパワーと有意に関連したが（P＝0.008）、非肥満群ではこうした関連は認められなかった。

また、年齢やBMI、睡眠無呼吸指標など睡眠の質に影響を及ぼす可能性がある因子で調整した多変量解析の結果、肥満合併群では血中レプチン濃度はデルタパワーと正の関連を示したが、総睡眠時間との間には関連はみられなかった。一方で、非肥満群ではデルタパワーと総睡眠時間はいずれも血中レプチン濃度と関連しなかった。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「肥満を合併した2型糖尿病患者では、血中レプチン濃度は睡眠の質のマーカーとして知られる睡眠の第一周期におけるデルタパワーと独立して関連する可能性が示された。
これらはBMIやAHIといった指標とは独立して関連しており、肥満患者ではレプチンがオレキシン産生神経の活性抑制などの直接的な作用を介して睡眠の質と関連する可能性が示唆される」と述べている。

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意外かもしれないが、翌日やらなくてはならないことのリスト（To-Do リスト）をベッドに入る前に書いておくと、早く眠りにつける可能性が高まることが、米ベイラー大学のグループによる研究から明らかになった。

詳細は「Journal of Experimental Psychology」1月号に掲載された。

明日やらなければならないことを考えはじめて眠れなくなるという経験は誰にでもあるだろう。
今回の研究を率いた同大学睡眠神経科学・認知科学研究所のMichael Scullin氏は「現代社会は年中無休で次々と予定が入る。
ベッドに入ってからも終わらせることができなかったタスクが頭から離れず不安を感じてしまうことは珍しくない」と話す。

Scullin氏らによると、不安に思っていることを書き出すと不安が軽減され、眠りにつきやすくなることが、これまでの研究で明らかにされているという。
そこで同氏らは今回、寝る前にTo-Do リストを書き出す行為によって寝つきの悪さを改善できるかどうかについて検討した。

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対象は、18～30歳の健康な大学生57人。
同研究所の研究室に平日の夜に宿泊してもらい、対象者をベッドに入る5分前に（1）数日以内にやらなければならないことを全て書き出す群（To-Do リスト群）と（2）この数日間に成し遂げたことについて日記をつける群（日記群）にランダムに割り付けた。
平日の夜に実施されたのは、週末は就寝時間が不規則となりやすいことに加え、平日の方が翌日に持ち越されるタスクが多い可能性が高いためだという。

なお、対象者は全員10時半にベッドに入るよう指導され、電子機器や宿題などの持ち込みは禁止された。

その夜の睡眠の状態を「睡眠ポリグラフィー」と呼ばれる検査装置を用いて観察した結果、日記群と比べてTo-Do リスト群ではベッドに入ってから入眠までの平均時間が短いことが分かったという。
Scullin氏は「有望な結果ではあるが、今後より大規模な研究で検証する必要がある」と説明。

また、今回の研究は若く健康な成人を対象としていたことに触れ、「今回の研究結果が不眠症患者にも当てはまるかどうかは不明だ」としている。

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