• COVID-19によるストレスは学歴で異なる――日本人従業員での検討

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックによるメンタルヘルスへの影響は、学歴によって異なる可能性が報告された。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らがオンライン調査により明らかにしたもので、研究の詳細は「Journal of Epidemiology」に11月7日掲載された。

     2020年2~4月に発生した国内でのCOVID-19パンデミック第1波の際に、所得の低い人たちで心理的ストレスがより増大したことが別の研究で報告されている。また、自殺者数の推移を見ると、2~6月は前年比で平均10%以上少なかったが、8月に急増した。佐々木氏らはこの変化を、パンデミック第2波(6~8月)によって、地域社会におけるメンタルヘルスの悪化が蓄積した表れではないかと推測。この仮説を確かめるために、国内企業の正規雇用社員を対象に行った縦断的調査の結果を解析し、パンデミック第1波から第2波までの人々の心理的ストレスを評価、学歴との関連を検討した。

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     解析の基礎データとした調査は、オンラインによりこれまで3回行われている。初回は3月19~22日に実施され、1,448人が回答。失業者を除外し、5月22~26日に2回目、8月7~12日に3回目の調査が行われた。3回の調査の全てに回答した正規雇用社員は1,275人だった。

     心理的ストレスは、各調査を行った時点から過去30日間の状態を、18項目からなる質問(Brief Job Stress Questionnaire;BJSQ)に回答してもらい評価した。なお、BJSQスコアの合計は18~72点の間で、点数が高いほどストレスが強いことを意味する。

     全対象者を学歴により、16年以上の群(668人)と未満の群(607人)とに二分した。学歴の長い群は短い群に比べて、男性が多く(60.0対40.4%)、年齢が若く(40.0±10.2対43.2±10.6歳)、既婚者が多く(54.5対47.0%)、大企業での就業者が多い(勤務先が従業員数1,000人以上の企業の割合が41.1対24.5%)などの点で、群間に有意差が見られた。

     年齢階級、性別、婚姻状況で調整後のBJSQスコアは、学歴が長い群の初回調査は41.3±0.4、2回目の調査は40.9±0.5、3回目は41.5±0.5だった。一方、学歴の短い群では同順に、41.2±0.5、41.7±0.5、42.6±0.5だった。統計解析の結果、学歴が短いことは、初回調査から3回目の調査までの間のBJSQスコアの増加と有意に関連していることが明らかになった〔固定効果1.26(95%信頼区間0.28~2.24)、P=0.012〕。

     この結果を著者らは、「COVID-19パンデミック第2波の収束までの間に、学歴の短い会社員の心理的ストレスが悪化したことを示唆するもの」と述べている。またその理由を以下のように考察している。まず、学歴が短い人はテレワークに変えられない職業に就いていたり、予防に関する信頼できる情報へのアクセスの機会が限られていたりする可能性が高い。また、感染防御策が不十分なことの多い中小企業に勤務している割合が高く、社会経済の悪化による負荷を被りやすいと考えられる。これらの要因によって、ストレスが増大しやすいことが想定されるという。

     一方、本研究の限界点として、世帯収入や自宅の所有権(持ち家か賃貸か)を調査しておらず、さらに調査対象が正規雇用社員のみであることを挙げ、「この結果を一般化できるとは限らない」としている。その上で、日本では低学歴が自殺リスク因子の一つであるとされていることから、「学歴の短い人のCOVID-19による精神的ストレスの軽減のため、信頼でき理解しやすい感染予防情報や、財政的支援を得るための情報などを提供していく必要がある」とまとめている。

     なお、1人の著者は、情報処理関連企業などとの利益相反(COI)に関する情報を明らかにしている。

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    HealthDay News 2021年1月4日
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  • COVID-19パンデミック時の自殺による超過死亡――警察庁データの解析

     2010年以降2020年9月までの国内の自殺による死亡者数を月別に解析した結果、2020年7~9月の女性の自殺死亡者数が統計的予測範囲を超過していたことが明らかになった。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックによる影響が大きいと考えられ、自殺という最悪の結果を防ぐために、女性のメンタルヘルスに対する早急な対策が必要と言えそうだ。

     この研究は慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室の野村周平氏らが、警察庁の月別自殺死亡者数データを解析したもの。結果の詳細は「Psychiatry Research」1月号に掲載された。

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     国内の自殺件数は近年減少傾向にある。しかし、COVID-19パンデミックに伴う外出自粛や社会的距離の確保などが市民の社会的孤立につながり、不安やうつなどのメンタルヘルス上の問題を引き起こしている可能性が報告されている。さらに、経済へのダメージは2008年のリーマンショックを上回るとされている。具体的に国内でも10月16日時点で6万6,000人以上がCOVID-19により失業したと推計されており、失業率は3%を超えた。このような状況が自殺件数を押し上げている可能性がある。

     野村氏らは、2010年以降2020年9月までの自殺による死亡者数をもとに、準ポアソン回帰モデルという統計学的手法を用い、各月の自殺死亡者数の予測値を算出し、実際の自殺死亡者数と比較した。95%予測区間の上限を超えた場合を超過死亡(何らかの原因により通常の予測を超える死亡者数の上昇)が認められた月と判定した。一方で、95%予測区間の下限を下回った場合を過少死亡の月とした。また実際の死者数と予測値および95%予測区間との差分のレンジ、さらにそれらの予測値に占める割合を、超過・過少死亡数および割合として報告している。

     国内でCOVID-19の感染拡大が始まった2020年以降のデータを性別に見ると、女性は2月の過少死亡率が-0.6~-13.8%、4月も同-8.8~-18.0%と、このふた月は自殺による死亡者数が予測値の下限を有意に下回った。しかし7月には22.1~32.3%の超過死亡が観察され、8月にも19.3~33.0%、9月には19.8~33.6%の有意な超過死亡が発生していた。なお、2019年以前は自殺による超過死亡は確認されなかった。

     一方、男性はパンデミック以前の2018年3月(超過死亡率4.9~20.2%)と2020年1月(同1.5~14.2%)に自殺による死亡者数の有意な増加が観察されたが、パンデミック以降の異常値は2020年4月の同-3.6~-14.0%という低値のみが有意だった。

     この結果について著者らは、いくつかの考察を述べている。まず、女性・男性ともに国内のパンデミック初期にあたる2020年4月に、自殺による死亡者数が予測値よりも有意に少なかった点については、「危機の初期には自殺リスクが低下し、その後、上昇に転ずるという科学的エビデンスと一致している」という。

     また、調査対象期間の原死因を問わない全ての死亡の超過率は1%未満である一方で、女性の自殺による超過死亡率が20~30%に及んだことは、COVID-19パンデミックが女性の自殺リスクに与えた影響が極めて大きいことを示しているという。COVID-19パンデミックの自殺リスクへの影響が、9月時点では女性に対してのみ有意であることに関しては、経済の停滞により特に女性の就業環境が悪化していることや、パートナーからの暴力の増加などが背景にあるのではないかと述べている。

     就業環境については、COVID-19パンデミックにより世界的に女性は男性より解雇されやすいなどの不平等な状況が存在すること、また政策や政府による女性への経済援助が効果的なサポートであることに言及している。パートナーからの暴力についても、世界的にパンデミック発生後から増加しており、配偶者暴力相談支援センターなど相談窓口を充実させる必要性を述べている。加えて国内での著名人の自殺報道が、いわゆる後追い自殺を招くことを指摘し、多角的な自殺予防への取り組みが必要であるとまとめている。

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    HealthDay News 2020年12月21日
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  • 窓から見える緑がCOVID-19ストレスを緩和し得る――都民調査

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが続き、人々はストレスの高い状態を強いられている。こうした中、木々の緑に接したり、自宅の窓から緑を眺めることが、メンタルヘルスに好ましい影響を及ぼし得ることが明らかになった。東京大学大学院農学生命科学研究科の曽我昌史氏らの研究チームが、東京の緊急事態宣言解除直後に行った都民対象調査の結果であり、詳細は米国生態学会刊行の「Ecological Applications」に11月17日掲載された。

     COVID-19パンデミックの対策として、世界各国で外出自粛措置がとられている。東京も4月7日~5月25日に緊急事態宣言が発出され、人々の外出機会が著減した。このような特殊な状況が人々にストレスになることは、既に多くの研究報告から明らかにされている。一方、自然環境に接することにストレス軽減効果があることが、以前から報告されている。そこで曽我氏らは都民を対象として、緊急事態宣言下での自然との触れ合いと、メンタルヘルス状態との関連を調査した。

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     対象はオンライン調査会社の登録者3,000人(男性と女性が各1,500人)で、期間は6月初旬の3日間。メンタルヘルス状態は、うつ・不安レベル、自尊心、生活満足度、主観的幸福感、孤独感を評価した。自然との触れ合いは、5月の1カ月間の緑地の使用頻度・時間、自宅の窓から緑が見えるか否か、および衛星観測による回答者の自宅周辺の植生指数(Normalized Difference Vegetation Index;NDVI)を評価指標とした。その他に生活習慣や社会人口学的変数として、年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、世帯収入などを質問した。

     回答者全体のメンタルヘルス状態の解析の結果、全般的に孤独感のレベルが高い傾向が認められた。自然との触れ合いについては、5月の大半が緊急事態宣言下にあったことから、60%の人は緑地を一度も訪れておらず、訪れた人の滞在時間も1~2時間程度の短時間が多くを占めていた。自宅の窓から緑が見えるとの回答は81%だった。

     これら自然との触れ合いの状況と、メンタルヘルス状態の関連を解析した結果、緑地の利用、および自宅の窓から緑が見えることは、自尊心、生活満足度、主観的幸福感と正の関係性があり、うつ・不安レベル、孤独感とは負の関係性が認められた。また、COVID-19パンデミックによる世帯収入への影響の大きさは、うつ・不安レベルと有意に関連していた。一方、自宅周辺の植生指数は、メンタルヘルス状態と有意な関連が見られなかった。

     自宅の窓から緑が見えることは、評価した5項目の全てについて、緑地の利用よりもメンタルヘルス状態へ、より大きな影響を及ぼしていた。平均を0、標準偏差を1とした場合の効果量は以下のとおり。自尊心に対する自宅の窓から緑が見えることの効果量は0.13、緑地の利用は0.06、生活満足度に対しては同順に0.23、0.07、主観的幸福感に対しては0.16、0.09、孤独感に対しては-0.11、-0.08、うつ・不安に対しては-0.10、-0.05。なお、COVID-19パンデミックによる世帯収入への影響による、うつ・不安への効果量は0.08だった。

     これらの検討結果を著者らは、「メンタルヘルスへの負荷が高止まりしている状況において、自然との触れ合いがそのストレス改善に役立つことを示唆している」とまとめている。

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    HealthDay News 2020年12月7日
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  • COVID-19感染リスクは年齢によらない――北大

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による死亡リスクが高齢者で高いのは、COVID-19への感染リスクが高いからではなく、感染後に重症化しやすいためとする研究結果が報告された。北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターの大森亮介氏らが、数理学的な手法を用いて明らかにした結果であり、詳細は「Scientific Reports」に10月6日掲載された。

     COVID-19のパンデミックが続いているが、流行の規模は国ごとに大きく異なっている。その差は、人口当たりの感染者数や、1人の感染者から新たな感染者が何人発生しているかを表す「基本再生産数(R0)」からも把握可能だ。例えば2020年春時点のR0は、日本が1.7だったのに対し、スペインでは2.9、イタリアでは2.4~3.3と高値であったことが報告されている。

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     しかしその一方で、COVID-19による死亡が高齢者に多いことは、世界共通の現象だ。高齢者のCOVID-19による死亡リスクが高い理由として、理論的には2つの仮説が立てられる。1つは若年者よりも高齢者の方がCOVID-19に感染しやすいため、もう1つは感染のしやすさは同等でも高齢者は感染後に重症化しやすいためという考え方だ。大森氏らは、年齢による他人との接触頻度の違いや家庭外での行動制限なども変数に組み入れた数理モデルを構築し、上記いずれの仮説が妥当かを検討した。

     まず、日本とスペイン、およびイタリアの3カ国で、COVID-19による死亡者の年齢分布を比較した。その結果、前述のように基本再生産数に大きな違いがあるにもかかわらず、死亡者の年齢分布はほぼ一致することが確認された。

     次に、「高齢者はCOVID-19に感染しやすい」という1つ目の仮説に基づくモデルを用いて、死亡者の年齢分布をシミュレーションした。すると、基本再生産数が異なると、死亡者に占める60~70代の高齢者の割合に大きな差が生じてしまうことが明らかになった。

     具体的には、基本再生産数が低い場合は死亡者に占める60代の割合が低い一方で70代は高くなり、基本再生産数が高い場合はその逆になると想定され、現実との乖離が認められた。仮に、実際に起きている死亡リスクの差を年齢による感染リスクの違いで説明しようとすると、高齢者の感染リスクを非現実的なレベルの大きさに設定しなければならなかった。

     他方、「高齢者は感染後に重症化しやすい」という2つ目の仮説に基づくモデルで行ったシミュレーションの結果は、基本再生産数が異なっても死亡者の年齢分布はほぼ同一であり、世界で観察されている実際のデータと一致した。

     以上の検討から大森氏らは、「COVID-19による死亡が高齢者に偏っているのは、COVID-19への感染しやすさではなく、感染後の病状の進みやすさが年齢によって異なるためと考えられる」と結論づけている。その上で、「COVID-19重症化の年齢依存性メカニズムの解明により、治療の進歩が期待される」と付け加えている。

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    HealthDay News 2020年11月2日
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  • 医師発の外出自粛メッセージが効果大――緊急事態宣言下での東大の研究

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)第一波、第二波の拡大局面では、行政府からの外出自粛要請に加え、各方面からステイホームの呼びかけが行われた。それらの呼びかけの中で、最も説得力があり市民の心に届いたのは、治療の最前線で働く医師が発したメッセージだったようだ。緊急事態宣言発出中に実施された調査の結果であり、詳細は「Patient Education and Counseling」8月21日オンライン版に掲載された。

     東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野の奥原剛氏らは、緊急事態宣言下の2020年5月9日~11日に、年齢、性別、居住地域を日本の人口構成に一致させた18~69歳の1,980人を対象とするインターネット調査を実施。外出自粛を呼びかける5種類のメッセージの中から1つを無作為に示して、そのメッセージを読む前と読んだ後に、外出を自粛しようという意思がどの程度変化したかを答えてもらった。

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     5種類のメッセージとは、都道府県の知事、感染症対策の専門家、治療現場で働く医師、COVID-19に罹患した人、COVID-19流行が急拡大している地域の住民というそれぞれの立場から発した内容で、報道されている情報を基に作成した。外出自粛の意思は、COVID-19を理由に今後、(1)「人と会う」「外食をする」「イベントに参加する」などの予定をキャンセルや延期しようと思うか、(2)店での買い物の時間を減らそうと思うか、(3)人混みを避けようと思うか、という三つの質問に対し、「絶対にしない」から「絶対にする」までの6段階で回答してもらい、その平均値で評価した。

     その結果、特別警戒地域に指定されていた都道府県の居住者(1,274人)の回答からは、医師のメッセージを読んだ時に、外出自粛の意思が0.34点上昇し、5種類の中で最も大きく変化することが分かった。2位は患者のメッセージで変化は0.21点、3位は専門家のメッセージで0.19点、知事と住民のメッセージは0.17点だった。医師のメッセージによる変化は、他のメッセージによる変化に比較して有意に大きかった(P=0.003)。

     解析対象を全国に拡大しても、上昇幅が最も大きかったのは医師のメッセージの0.27点で、以下、患者0.22点、専門家0.19点、住民0.18点、知事0.17点と続いた。なお、全国対象の解析では、医師のメッセージと他のメッセージの変化の差は統計的有意水準に至らなかった(P=0.098)。

     今回の調査で用いた医師のメッセージは以下の内容(一部省略)。「私の病院では、新型コロナウイルスの患者さんでベッドも集中治療室も埋まっていて、患者さんを新規に受け入れることができません。医師と看護師が総動員で治療にあたっていますが、マスクも防護服も不足しています。感染の危険と隣り合わせで、もう本当に限界です。同僚の一人でも感染したら、何人もの医師と看護師が自宅待機となり、治療を続けることができなくなります。もし皆さんの誰かが感染して重症化しても、治療できなくなるのです。私たちは踏みとどまって病院にいて治療を続けます。ですから、皆さんは家にいてください。皆さんが務めを果たすことで、私たちも務めを果たすことができます」。

     著者らは本研究の結論を、「医療崩壊によって治療を提供できなくなる危機と、医療従事者の使命感を伝えるコロナ病棟の現場の医師によるメッセージが、外出自粛の気持ちを最も高めることが分かった」とまとめている。また、考察として、「知事や専門家のメッセージは、人の理性に向けた知識の提供や指示であり、情報の受け手が意図どおりに動くとは限らない。一方、現場の医師のメッセージは知識も指示も与えないが、危機感と使命感で感情に訴える。今後、再び外出自粛が要請される事態になった場合に、現場の医師が積極的にメッセージを発信することが重要だろう」と述べている。

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    HealthDay News 2020年10月5日
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  • COVID-19レジストリ中間報告――国立国際医療研究センター

     国立国際医療研究センターはこのほど、国内の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による入院患者のレジストリデータを解析した、中間報告を公表した。死亡率は欧米の3分の1にとどまることなど、国内の治療状況の詳細が明らかになった。

     このレジストリには748施設のCOVID-19入院患者4,797人(8月3日時点)、国内の検査陽性者の12.3%に当たるデータが登録されている。今回公表された結果はそのうち、第二波の感染拡大が本格化する直前の7月7日時点までに登録された、227施設、2,638人のデータを解析したもの。

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     まず、重症度の内訳を見ると、61.8%は最重症時でも酸素投与を必要としない軽症であり、酸素投与を必要としたのは29.7%、気管挿管や体外式膜型人工肺(ECMO)を必要としたのは8.5%だった。患者背景としては、男性、高齢者、喫煙者で、酸素投与などが必要になる重症例の割合が多かった。

     具体的には、解析対象者全体では男性の割合が58.9%であるのに対し、酸素投与不要例では53.2%と少ない一方、酸素投与必要例では65.0%であり、気管挿管などを必要とした症例では78.9%を占めていた。また年齢は、対象者全体の中央値が56歳、酸素投与不要例は49歳であるのに対し、酸素投与必要例は68歳、気管挿管などを必要とした症例は66歳だった。喫煙歴のある人の割合は全体で36.3%、酸素投与不要例では32.0%、酸素投与必要例では43.1%、気管挿管などを必要とした症例では43.9%だった。

     次に、併存疾患に関する解析結果を見ると、肥満が5.5%、軽症糖尿病(合併症なし)が14.2%、重症糖尿病(合併症あり)が2.5%などであり、欧米に比べて低値だった。例えば、英国からは軽症糖尿病22%、重症糖尿病8.2%、肥満9%、米国からは糖尿病28~35%、肥満40%といった数値が報告されている。

     COVID-19に特徴的な症状として、味覚や嗅覚の障害が報告されているが、今回の解析では、味覚障害は17.1%、嗅覚障害は15.1%にとどまった。ただし、味覚・嗅覚障害の頻度は海外からの報告でもばらつきが大きく、また、それらがCOVID-19の関連症状であるとの認識が定着したことで、今後は報告が増える可能性があるという。

     退院時転帰は、自宅退院が66.9%、転院が16.6%、療養施設などへの入所が9.1%、死亡が7.5%だった。重症度別に解析すると、酸素投与不要例では77.0%と8割近くが自宅退院し、転院が11.4%、死亡は0.4%だった。酸素投与必要例では自宅退院56.1%、転院23.0%、死亡14.7%であり、気管挿管などを必要とした症例では自宅退院30.6%、転院32.4%、死亡33.8%だった。なお、海外での死亡の割合は、英国26%、米国21~24%、中国28%と報告されており、それらに比べて3分の1程度と少ないことが示された。

     本レジストリは今後、重症化因子の同定、薬剤の有効性の評価、生活習慣の関与の解明などにも活用されるという。

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  • COVID-19への不安や予防行動は性格で異なる――九大

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する不安の強さや感染予防行動の積極性は、個人の性格により異なることが明らかになった。九州大学持続可能な社会のための決断科学センターの錢琨氏、同大学名誉教授の矢原徹一氏が、緊急事態宣言発出直後に行ったネット調査の結果であり、詳細は「PLOS ONE」に7月10日掲載された。

     錢氏らは、東京や大阪など7都府県に緊急事態宣言が発出された翌日の4月8日から「Yahoo!クラウドソーシング」を利用し、性格特性とCOVID-19による不安やストレス、予防行動の関連についての横断調査を実施。2日間で全都道府県から計2,233人の回答が寄せられ、内容に不備があるものなどを除いた1,856人分を解析した。

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     性格特性は、精神医学領域で用いられている「ビッグファイブ理論」に基づき、外向性、神経症傾向、開放性、勤勉性、協調性という5因子で評価。その結果と、抑うつ不安ストレス尺度(DASS)、および、マスク着用や手洗いなどの予防行動との関連を検討した。また、道徳基盤尺度(MFQ)や、米国からCOVID-19予防行動との関連が報告されている政治的イデオロギーについても評価・検討した。

     解析対象者の平均年齢は46.69±11.29歳、男性56.3%であり、調査時点で緊急事態が宣言されていた7都府県の居住者が49.9%を占めていた。多重回帰分析の結果から、性格特性ごとに以下のような有意な関連が認められた。

     まず外向性は、主観的健康感(β=0.079)や予防行動の積極性(β=0.114)などと正相関した。神経症傾向は、ストレス(β=0.436)や不安(β=0.312)、うつ(β=0.416)レベルと正相関し、主観的健康感(β=-0.240)や他者への評価(β=-0.139)、医師への信頼(β=-0.112)とは逆相関した。勤勉性は、うつレベルと逆相関し(β=-0.073)、予防行動の積極性と正相関した(β=0.135)。協調性は、ストレス(β=-0.120)や不安(β=-0.065)レベルと逆相関し、主観的健康感(β=0.080)、他者への評価(β=0.101)、医師への信頼(β=0.095)と正相関した。

     また、道徳基盤尺度との関連からは、他者への危害を回避し弱者を保護・ケアする「保護/危害」志向がストレス(β=-0.096)や不安(β=-0.179)レベルと逆相関し、予防行動の積極性と正相関(β=0.167)すること、「権威への尊敬」志向が予防行動の積極性と逆相関すること(β=-0.076)などが明らかになった。イデオロギーとの関連では、「平等への選好」志向と医師への信頼の正相関(β=0.118)や、保守的なイデオロギーとストレス(β=-0.086)や不安(β=-0.060)レベルの逆相関といった関連が認められた。

     この他、性別の解析からは、男性は女性よりも他者の評価(P=0.013)や医師への信頼が高いこと(P<0.001)や、感染状況を過小評価しがちなこと(P<0.001)が分かった。一方、女性は男性よりも予防行動に積極的で、家族や子どもをより心配する傾向が見られた(いずれもP<0.001)。

    また、パートナーがいる人はいない人より、ストレス(P=0.015)やうつ(P<0.001)レベルが低かった。教育歴の長い人は、他者への評価、医師への信頼が高かった(いずれもP<0.001)。

     以上は研究結果の一部だが、その他の明らかになった解析結果も含めて、著者らは「COVID-19の予防行動やパンデミックにより影響を受ける心理状態は、性格によって大きな個人差が認められる。このような個人差に配慮した感染予防対策と心理的ケアが必要なことが示唆される」とまとめている。

     なお、このオンライン調査は本論文の発表データ解析後も週1回のペースで継続され、6月中旬までに計10回実施されている。現在、10回分の時系列データから、COVID-19による一般市民の精神的負担、予防行動、生活への影響などの変化について解析中という。

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    HealthDay News 2020年8月3日
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  • COVID-19対策が行き届いている企業ほど、社員の仕事能率が高い

    企業の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策を検討した研究から、企業規模や業種によって対策の実施状況に明らかな差があり、対策をしっかり行っている企業ほど社員が効率よく仕事に取り組めていることが明らかになった。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らが行ったオンライン調査の結果で、詳細は「Journal of Occupational Health」6月11日オンライン版、「Environmental and Occupational Health Practice」6月15日オンライン版に掲載された。

    川上氏らは、緊急事態宣言発出前の3月19日~22日に、国内企業の正社員を対象とする横断調査をオンラインで実施。回答者が勤務している企業のCOVID-19対策実施状況や心理的なストレス、仕事のパフォーマンスなどに関し、自記式アンケートによる回答を求めた。回答者1,448人から内容に不備があったものを除き、1,379人の回答を解析した。その平均年齢は41.2±10.5歳、男性50.6%で、所属する企業規模(従業員数)は、1,000人以上が33.1%、300~999人が16.6%、50~299人が27.3%、50人未満が23.0%。

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    まず、企業のCOVID-19対策の状況を見ると、回答した社員の79.9%はアンケート回答時点において、勤務先から感染予防対策に関する何らかの社員向け通知を受け取っており、手洗いなどの個人予防対策の励行は約8割の企業で実施されていた。ただし、高齢者や妊婦などのハイリスクとされる社員への配慮(39.8%)や、感染時の補償に関する情報提供(35.3%)、テレワークや在宅勤務の励行(26.8%)などの実施率は高いとは言えない状況が明らかになった。

    企業規模別に見ると、従業員数が1,000人以上の企業社員は93.0%が何らかの通知を受け取っていたが、50人未満の小規模企業の社員ではその割合が56.8%と少なく、企業規模が大きいほど対策通知実施率が高いという有意な相関が認められた。同様の関係は対策の実施件数についても認められ、企業規模が小さいほど実施している対策の件数が少なかった(ともに傾向性P<0.01)。業種別では、製造業や情報・通信産業に比較し、小売・卸売業、運輸業では対策の実施件数が有意に少なかった(P<0.01)。

    対策の実施件数は、社員の心理面にも有意な影響を及ぼしていた。例えば、対策実施件数が多い企業の社員ほど、COVID-19に対する不安が強かった(β=0.123、P<0.001)。しかしその一方で、対策の実施件数が多い企業の社員は、心理的ストレス反応が有意に低かった(β=-0.068、P=0.032)。さらに、仕事のパフォーマンスも、対策の実施件数が多い企業の社員の方が有意に高かった(β=0.101、P=0.002)。これにより、勤務先企業が対策を多く実施するほど、COVID-19に対する自覚が高まり不安を感じやすくなるものの、十分な対策に支えられて、労働者の精神的な健康と仕事には良い影響があることが示唆された。

    これらの結果から著者らは、「この研究結果に基づき、政府や関連組織は企業に対して包括的な対策の実施を促すこと、規模の小さい企業や特定の業種での対策を支援することにより、COVID-19の感染拡大防止とともに労働者の健康維持が図られる」と期待を述べている。

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    HealthDay News 2020年7月6日
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  • COVID-19第二波・三波に備えて続く、国内アカデミアの研究開発

     2月26日のイベント自粛要請から3カ月が経過した5月25日、緊急事態宣言が全面解除され、国内の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響は縮小に向かっている。しかしいまだ感染予防のためのワクチンがなく、治療法が確立されていない。危惧される第二波・三波のパンデミックに対し国内アカデミアの研究開発が続けられている。それらのうち最近1カ月以内に発表された報告をピックアップし紹介する。

     東京大学医学部附属病院は5月8日、肺炎を発症しているCOVID-19陽性患者に対するファビピラビル(商品名アビガン)とナファモスタットメシル酸塩(同フサン)の併用療法を、医師主導の臨床研究として多施設共同で実施すると発表した。前者は新型インフルエンザ治療薬、後者は膵炎や播種性血管内凝固症(DIC)の治療薬であり、いずれも国内企業が開発した薬剤。これら両剤は異なる機序で新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の増殖を阻害し、また後者についてはCOVID-19の重症化との関連が示唆されているDICへの効果も期待される。この研究では、両剤併用群とファビピラビル単独群とを比較し有効性・安全性を検討する。

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     5月13日には、COVID-19はネコの間で伝播するとの報告が、東京大学医科学研究所から発表された。SARS-CoV-2はネコの呼吸器でも増殖し、ネコ間で接触感染により容易に伝播することが確認された。感染したネコは明らかな症状を呈さないという。なお、飼いネコや動物園のネコ科の動物からSARS-CoV-2が検出されたことが、米ニューヨークで確認されている。ただし現時点でネコからヒトへの感染は報告されていない。

     医学系以外の領域でもCOVID-19関連研究が進められている。5月14日、北海道大学大学院工学研究院と山梨大学大学院総合研究部は、下水に含まれるウイルス量を計測することが感染拡大防止につながる可能性を発表した。COVID-19の主要な感染経路は飛沫感染や接触感染だが、感染者の糞便中からもウイルスが検出され、下水中にもウイルスは存在している。下水中のウイルス量をモニタリングすることで感染の拡大兆候を把握できる可能性がある。15日には両大学以外の大学も加わり、日本水環境学会を主体とする「COVID-19タスクフォース」が立ち上がり、多施設共同研究が始まった。

     5月21日には7大学共同による「コロナ制圧タスクフォース」が発足した。参画大学は、慶應義塾大学、東京医科歯科大学、大阪大学、東京大学医科学研究所、東京工業大学、北里大学、京都大学。遺伝学的知見に基づき、粘膜免疫ワクチンの開発を共同研究により促進する。まず、COVID-19に感染しても軽症または無症状で済んだ人と重症化した人の遺伝子配列の比較から、出現頻度に違いのある遺伝子多型を特定する。現在、検体の集積を進めており、19日時点で10施設が倫理委員会の承認済、40施設が承認申請中という。

     大阪大学発バイオベンチャーのアンジェスは5月25日、大阪大学と共同開発中のCOVID-19のDNAワクチンを動物に投与した結果、抗体価の上昇が確認されたことを発表した。DNAワクチンは次世代のワクチンと呼ばれており、短期間で大量に生産できるという特徴がある。また病原体を使用しないため、安全性が高いと考えられている。今後、毒性試験の結果を確認後に臨床試験へ移行する。

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    参考情報:東京大学医学部附属病院東京大学医科学研究所北海道大学山梨大学日本水環境学会コロナ制圧タスクフォースアンジェス株式会社
    HealthDay News 2020年6月1日
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  • COVID-19治療薬の研究・開発、国内の動向

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大抑止のため緊急事態宣言の延長が決まった。一方で新規感染者数は減少傾向にあり、外出自粛要請解除といった出口戦略の模索も始まった。治療薬の研究・開発も加速している。その中から国内での主な動きをまとめる。

     日本も治験に加わった米ギリアド・サイエンシズ社の「レムデシビル(商品名ベクルリー)」が今月8日、初のCOVID-19治療薬として厚生労働省に承認された。レムデシビルは、エボラ出血熱や中東呼吸器症候群(MERS)、重症急性呼吸器症候群(SARS)などに対する抗ウイルス活性が、in vitroおよび動物対象試験で確認されている開発段階にあった核酸アナログ製剤。米国でCOVID-19への緊急使用が許可されたことに伴い、国内でも特例承認制度のもと認可された。

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     日本発の治療薬の開発も急ピッチだ。最も早い認可が有力視されているのは、富士フイルム富山化学の「ファビピラビル(同アビガン)」だ。同薬は、他の抗インフルエンザ薬が無効な新型・再興型インフルエンザが発生し、国が必要と判断した場合のみ使用可能な治療薬として、2014年に承認済。現在に至るまでこの条件に合致する状況は発生していないが、国内に200万人分(新型インフルエンザ治療として用いた場合)の備蓄がある。3月からCOVID-19治療薬として第III相臨床試験が開始されており、今月4日には安倍首相が「月内承認を目指したい」と発言している。

     既に臨床応用されている薬剤をCOVID-19に用いる試みも活発だ。帝人ファーマの「シクレソニド(同オルベスコ)」は喘息治療薬として使用されている吸入ステロイドだが、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で発生したCOVID-19に用いられたことで注目され、現在国内で治験が行われている。

     急性膵炎治療薬として用いられている「ナファモスタット」は、蛋白分解酵素阻害作用によりCOVID-19ウイルス(SARS-CoV2)のエンベローブと細胞膜の膜融合を阻害することが基礎研究で示され、COVID-19治療への転用を目指し国内で治験が進行中だ。また関節リウマチ治療薬の抗IL-6受容体抗体である中外製薬の「トシリズマブ(同アクテムラ)」は、重症肺炎に伴うサイトカインストームの抑制効果が期待されており、海外では治験進行中で国内でも治験開始段階にある。

     一方、COVID-19に焦点を当てた新規治療薬の開発も進められている。武田薬品工業は、米国のCSLベーリング社などと共同し高度免疫グロブリン製剤を開発中。今月8日には、その共同体の参画企業が10社に拡大したと発表した。今後、開発スピードをより加速させるという。塩野義製薬も2020年度内に新規抗ウイルス薬の治験開始を目指すことを発表している。

     そのほかの国内医薬品企業のCOVID-19関連の動きとしては、ワクチンや診断薬・検査キットの開発に複数社が名乗りを上げており、後者については既に販売されているものも少なくない。さらにアカデミア発の新しい動きとしては、北里大学のグループがSARS-CoV-2の中和能を有する抗体の取得に成功したと、今月7日に発表した。今後、治療薬や検査薬の開発につながる可能性があるという。

     なお、海外に目を転じると、米国からはCOVID-19治療に期待された抗マラリア薬の「クロロキン」に関して、食品医薬品局(FDA)が副作用に注意喚起する見解を発表した。COVID-19パンデミックの緊急性を背景に、安全性や有効性の検証が不十分なまま、さまざまな治療を試みる動きがあるとも報道されている。国内での新薬開発の迅速かつ安全な進展が期待される。

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    参考情報:ギリアド・サイエンシズ株式会社富士フイルム富山化学株式会社中外製薬株式会社武田薬品工業株式会社塩野義製薬株式会社北里大学

    HealthDay News 2020年5月11日
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