双極性障害外来患者の離婚を予測する4つの因子を同定
実臨床データの解析から、双極性障害外来患者の離婚の予測因子として、若年、BMI（肥満度）低値、双極Ⅰ型障害、抗不安薬の使用の4つの因子が同定され、これらの因子には男女差が見られたと、獨協医科大学精神神経医学講座の菅原典夫氏らの研究グループが「Annals of General Psychiatry」に12月12日発表した。同氏らは、これらの因子を持つ患者に対して予防的介入を行うことで、患者本人だけでなく、家族に対しても社会的支援の提供につながるとの見方を示している。
双極性障害は、躁症状とうつ症状を繰り返すうちに人間関係の悪化や社会的な信用の喪失のほか、家族関係も破綻しやすく、別居や離婚に至るケースも多い。離婚による社会的孤立は、精神症状のさらなる悪化や再発リスクの増大、経済的困難、治療アドヒアランスの低下を招く可能性があると報告されている。しかし、実臨床における双極性障害患者の離婚の予測因子は明らかになっていない。そこで、菅原氏らは、日本臨床精神神経薬理学会と日本精神神経科診療所協会が合同で行う、双極性障害外来患者の病状や経過、治療内容を調査するMUSUBI（Multicenter Treatment Survey for Bipolar Disorder in Psychiatric Clinics）研究のデータを用い、双極性障害外来患者の離婚の予測因子の同定を試みた。
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この研究は、日本精神神経科診療所協会に所属する176カ所の精神科クリニックで実施した質問票調査と診療録のデータを後ろ向きに解析したもの。2017年9月から10月までの収集データをベースラインとし、その後2年間の離婚率を調べた。離婚の独立した予測因子には、性、BMI、ベースライン時の年齢、双極性障害の発症年齢やサブタイプ、ベースライン時の就労状況、学歴、知能指数、向精神薬の使用、発達障害、身体的併存疾患、物質乱用、自殺念慮などが含まれた。
解析対象とした双極性障害外来患者1,071人のうち、追跡期間中に2.8％（30人）が離婚を経験した。この離婚率は、厚生労働省の統計による2020年の年間離婚率0.157％（人口1,000人当たり1.57人）を大きく上回っていた。二項ロジスティック回帰分析の結果、ベースライン時の年齢が若いこと（オッズ比0.941、P＝0.036）、BMI値が低いこと（同0.880、P＝0.043）は、参加者全員において離婚の有意な予測因子であることが分かった。
また、離婚の予測因子を男女別に分析したところ、男性では、ベースライン時の年齢が若いこと、双極Ⅰ型障害であること（対双極Ⅱ型障害）が有意な予測因子だったのに対し、女性ではBMI低値と抗不安薬の使用が挙げられた。
以上から、研究グループは「日本人の双極性障害外来患者の予測因子として、若年、BMI低値、双極Ⅰ型障害、抗不安薬の使用という4つの因子が同定された。家庭生活を安定させるには、食生活を中心とした日常生活の支援体制を確立するとともに、併存する不安障害や双極Ⅰ型障害を適切に治療し、治療アドヒアランスの確認を行うことが重要だ」と結論。その上で、「医療者は、離婚という事象の重大さを認識し、患者だけでなく、その家族の視点に立った支援を行うことが求められる」と付言している。
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