• 生活習慣病とADL低下は認知症リスク因子の可能性 日本人の大規模オンライン調査結果

    国立精神・神経医療研究センター(NCNP)などの研究グループが実施した大規模調査から、「風呂に入る」「洋服を着る」などの日常生活動作(ADL)に支障が出ることと、糖尿病やがんの既往、抑うつ、慢性的な痛み、聴力の損失は認知症のリスク因子である可能性のあることが分かった。

    研究を率いたNCNP脳病態統合イメージングセンターのセンター長を務める松田博史氏は「認知症の予防には、日常生活レベルを保つために社会活動に積極的に参加すること、そして生活習慣病の予防や治療を適切に行うことが不可欠だ」と話している。
    詳細は「PLOS ONE」5月17日オンライン版に掲載された。

    2015年の厚生労働省の発表によると、日本の認知症患者数は2025年までに700万人を突破すると推計され、早急な対策が求められている。
    一方で、認知症、中でもアルツハイマー病(AD)の根治薬の開発が困難を極める中、軽度認知障害(MCI)や早期ADの患者を対象とした臨床試験を行うためにも効率的な患者の登録方法の確立が求められている。

    こうした背景の中、2016年7月に、日本医療研究開発機構(AMED)の支援により、NCNPなどは認知症の発症予防を目指したインターネット健常者登録システム(IROOP)の運用を開始した。
    認知症予防を目的に、公的機関が主導して40歳以上の健康な男女を対象に数万人規模のインターネット登録システムを運用するのは日本で初めて。
    研究グループは今回、IROOPの登録者を対象に、認知機能の低下と関連する因子について調べた。

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    対象は、2017年8月までに初回の全ての質問票に回答し、10単語記憶検査を完了した1,038人(平均年齢59.0±10.4歳、男性400人)と追跡時に行った質問票に回答し、2回目の10単語記憶検査を完了した353人(同60.2±10.0歳、男性139人)。

    質問票では健康状態全般や気分、QOL(生活の質)、睡眠習慣、食習慣、病歴、現在抱えている疾患などについて尋ね、10単語記憶検査から得られた記憶機能の指数(memory performance index;MPI)と関連する質問項目を調べた。

    ステップワイズ重回帰分析の結果、「風呂に入る」「洋服を着る」「スケジュールを立てる」などのADLの支障度とそれに伴う気分の落ち込み、意欲の低下が認知機能の低下と関連する因子であることが分かった。
    さらに、糖尿病やがん、頭部外傷の既往、慢性的な痛み、聴力を失うことが認知症のリスク因子として浮かび上がった。

    これらの結果から、研究グループは「日常生活が難しくなると自宅に引きこもりがちになるため、社会活動への参加は認知症予防につながると考えられる。
    また、認知症にならないためには、糖尿病などの生活習慣病の予防が重要であることも示された」と結論づけている。
    IROOPでは今後も半年ごとにアンケートを実施したり認知機能検査を無料で提供し、データ分析も行う予定だという。

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    HealthDay News 2018年6月18日
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  • 短い教育歴や生活習慣病は認知症のリスク因子か 日本人対象の症例対照研究で検討、富山大

    日本人では、短い教育歴や糖尿病などの生活習慣病は認知症のリスク因子である可能性のあることが、富山大学大学院疫学・健康政策学教授の関根道和氏と中堀伸枝氏らの研究グループが実施した地域住民を対象とした症例対照研究により明らかとなった。

    詳細は「BMC Geriatrics」4月27日オンライン版に掲載された。

    欧米の研究では、教育歴や職歴などの社会経済的因子と認知症リスクの関連が明らかになっている。
    また、社会経済的地位が低いと認知症リスクが上昇するという関係には、生活習慣因子や糖尿病などの生活習慣病が介在すると考えられている。

    研究グループは、2014年に実施された富山県認知症高齢者実態調査のデータを用いて分析を行った。
    同調査は、同県在住の65歳以上の高齢者1,537人を無作為に抽出し、同意が得られた1,303人(回答率84.8%)を対象としたもの。
    今回の研究では、認知症患者137人と認知症のない1,039人(対照群)を対象に、病歴や生活習慣に関する因子(喫煙歴、飲酒習慣など)、社会経済的因子(教育歴および職歴)と認知症との関係を調べた。

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    年齢と性を調整して教育歴と認知症の発症リスクとの関係をロジスティック回帰分析で検討したところ、教育歴が短い(6年以下)人では、教育歴が長い(10年以上)人と比べて認知症リスクは3.27倍であった。
    さらに、生活習慣因子や病歴、職歴で調整して解析すると、認知症リスクは3.23~3.56倍に上昇したと、研究グループは報告している。

    また、認知症リスクの上昇と有意に関連する因子として男性、高齢(85歳以上)、習慣的な飲酒習慣、糖尿病やパーキンソン病、脳卒中、狭心症および心血管疾患の既往歴が挙げられた。
    認知症リスクは、糖尿病があると2.03倍、脳卒中の既往があると2.59倍、狭心症や心筋梗塞の既往があると1.81倍であった。

    さらに、今回の研究では、教育歴および職歴と、喫煙や飲酒などの生活習慣因子および生活習慣病との関係は認められず、社会経済的地位の低さと認知症リスクの関係に対する生活習慣病の媒介効果は最小限にとどまることが示された。

    これらの結果から、研究グループは「生活習慣病は教育歴とは独立した認知症のリスクであると考えられ、認知症予防には糖尿病や心筋梗塞などの生活習慣病の管理が重要になると思われる」と話している。

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  • アルブミン尿は認知症の有意なリスク因子 久山町研究

    福岡県久山町の一般住民を対象とした疫学調査(久山町研究)から、日本人の高齢者においてアルブミン尿はアルツハイマー病(AD)および血管性認知症(VaD)の有意なリスク因子である可能性があると、九州大学大学院衛生・公衆衛生学分野教授の二宮利治氏らの研究グループが「Journal of the American Heart Association」1月20日オンライン版に発表した。

    一方で、アルブミン尿と推算糸球体濾過量(eGFR)低値を組み合わせるとVaDのみ発症リスクが上昇することも分かった。

    これまでの前向き疫学研究で、アルブミン尿と推算糸球体濾過量(eGFR)低値は認知機能の低下や認知症の発症と関連する可能性が示唆されているが、結論には至っていない。
    研究グループは、日本人の高齢者で慢性腎臓病(CKD)の有病率が上昇している背景も鑑み、久山町研究のデータを用いてアルブミン尿およびeGFR低値が認知症の発症リスクに与える影響について分析した。

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    今回の研究では、2002年および2003年に60歳以上で認知症のない一般住民1,562人(うち男性が672人)を対象に、前向きに2012年11月まで(中央値で10.2年)追跡した。
    対象者を尿中アルブミン/クレアチニン比(UACR)またはeGFR値で層別化し、Cox比例ハザードモデルを用いて全ての認知症と病型別(AD またはVaD)の発症率を比較検討した。

    追跡期間中に358人が認知症を発症した。こ
    のうち238人がAD、93人がVaDであった。
    対象者をUACRで四分位(6.9mg/g以下、7.0~12.7mg/g、12.8~29.9mg/g、30.0mg/g以上)に分けて最も低い群を参照として認知症の発症リスクを比較した結果、性や年齢、BMI、喫煙習慣、eGFRなどの因子で調整した解析によりUACRが高値なほど認知症リスクは有意に高まることが分かった〔ハザード比は参照群(1.00)に対し、それぞれ1.12(95%信頼区間0.78~1.60)、1.65(1.18~2.30)、1.56(1.11~2.19)〕。
    認知症の病型別の解析でも同様の結果が得られた〔AD:ハザード比はそれぞれ1.20(0.77~1.86)、1.75(1.16~2.64)、1.58(1.03~2.41)、VaD:同1.03(0.46~2.29)、1.94(0.96~3.95)、2.19(1.09~4.38)〕。

     一方で、対象者をeGFR値で高値群(60mL/分/1.73m2以上)と低値群(60mL/分/1.73m2未満)に分けて認知症の発症リスクを比較したところ、eGFR低値はVaD発症のリスク因子であったが、ADに関してはこうした関連は認められなかった。
    また、UACRが12.8mg/g以上かつeGFR値が60mL/分/1.73m2未満の群では、UACRが12.8mg/g未満かつeGFR値が60mL/分/1.73m2以上の群と比べてVaDリスクは3.3倍に上ることも分かった。

     以上の結果を踏まえて、研究グループは「今回の結果から、アルブミン尿を呈する高齢者は認知症(ADおよびVaD)リスクが高い集団であるとともに、eGFRの低下が同時に認められる場合はVaDリスクがさらに高い可能性が示唆された。
    今後のさらなる研究の蓄積が待たれるが、こうした集団に対しては注意深く認知症の発症を観察する必要があるかもしれない」と述べている。

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    HealthDay News 2018年2月5日
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  • 科学的に証明された認知症の予防法は今のところない?

    「認知機能の低下やアルツハイマー型認知症(アルツハイマー病)の予防に役立つことが証明された薬剤やサプリメント、脳トレーニング法は今のところ存在しない」とする4件のシステマティックレビューの論文が「Annals of Internal Medicine」2017年12月19日オンライン版に掲載された。

    これらの論文では、過去の臨床試験のデータを分析した結果、強いエビデンスに裏付けられた予防法はなかったとしている。

    今回の論文を発表したのは、米ミネソタ大学公衆衛生学部のMary Butler氏ら。
    薬剤やサプリメント、脳トレーニングプログラム、身体活動による認知機能低下およびアルツハイマー病の予防効果について検討した臨床試験に関する文献を調べ、一定の質を満たした研究のデータを分析した。

    その結果、認知症治療薬や降圧薬、糖尿病治療薬、脂質異常症治療薬などの処方薬の臨床試験計51件のデータを分析したところ、いずれについても認知機能が正常あるいは軽度認知障害(MCI)の人の認知機能低下を抑制するとのエビデンスはなかった。

    また、各種ビタミンやオメガ3系脂肪酸、大豆、イチョウ葉エキスなどのサプリメントについても、認知症を予防することを裏付けるエビデンスは不十分だった(計38件の試験データを分析)。

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    さらに、脳トレーニング法については11件の試験データを分析したが、「記憶力」や「遂行力」など特定の機能を訓練によって向上させることはできるが、認知機能低下や認知症の予防に役立つとのエビデンスは不十分だった。

    一方、身体活動については、健康的な食事や脳トレーニングなど他の要素を組み合わせれば認知機能の低下を遅らせることができるという弱いエビデンスがあった(計11件の試験データを分析)。

    Butler氏は「結局のところ、認知症予防に特効薬はないということだ」とした上で、「今のところ最善のエビデンスで裏付けられているのは、健康的な食事や運動習慣に加え、高血圧などの現在抱えている健康問題に対処し、積極的に社会的なつながりを持ち続けることであることが分かった」と説明している。

    一方、「これらの論文を読んで失望する必要はない」と話すのは米アルツハイマー協会のDean Hartley氏だ。
    同氏は「認知症の治療や予防に有効な方法は存在しないことが確定したわけではない。
    今回は科学的に証明された方法がないことが報告されただけに過ぎない。
    必要なのは、さらなる研究だ」と強調。日常的な運動を心掛けるなど、生活習慣の是正に一定の効果があることが明らかになった点については前向きに捉えるべきだとの見解を示している。

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    HealthDay News 2017年12月18日
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  • 難聴は脳の健康にも影響

    難聴を抱える人は64~74歳で約3人に1人、75歳以上では約半数を占めるといわれています。難聴は会話に不便なだけでなく、脳の健康にも影響を及ぼすことがあるといいます。2011年に実施された研究では、難聴の高齢者は認知症になるリスクが高いことが分かっています。

    難聴の程度と認知症リスクにも直接的な関係が認められており、軽度の難聴では認知症リスクが2倍、中等度の難聴では3倍、重度の難聴では5倍にもなります。

    また、影響があるのは記憶力だけではありません。
    別の研究では、難聴のある高齢者は、聴力の正常な人に比べて集中力の低下が早いことも明らかにされています。

    情報元:米国立老化研究所(NIA)

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    HealthDay News 2017年11月15日
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  • 血管性認知症について知ろう

    血管性認知症は、アルツハイマー病に次いでよくみられる認知症です。脳卒中の後に生じるものが典型的ですが、その他の原因でも起こることがあります。

    血管性認知症には主に以下の3種類があります。

    多発梗塞性認知症
    小さな脳卒中を繰り返し、脳細胞が損傷されることにより生じます。

    皮質下梗塞および白質病変を伴う遺伝性血管性認知症(CADASIL)
    遺伝性の疾患で、血管の壁が肥厚し、最終的に脳への血流が妨げられることにより生じます。

    皮質下血管性認知症(Binswanger病など)
    まれな型の疾患で、白質を構成する小血管および神経線維が広範囲に損傷されます。
    白質は脳の各部位のメッセージを中継する役割を担うと考えられています。

    情報元:米国立老化研究所(NIA)

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    HealthDay News 2017年10月12日
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  • 40代女性の高血圧は認知症リスクを上昇させる?

    40歳代で高血圧を発症した女性は後に認知症を発症するリスクが高いとする研究結果が「Neurology」10月4日オンライン版に掲載された。

    研究を率いた米カイザー・パーマネンテ北カリフォルニア研究部門のPaola Gilsanz氏は「これまで考えられていたよりも早い時期から高血圧は脳に影響を及ぼす可能性が示唆された」としている。

    これまでの研究で高血圧と認知症との関連は示されていたが、50歳前の高血圧がリスク因子となるかどうかは明らかにされていなかった。
    そこでGilsanz氏は今回、男女5,646人の医療記録データと健康調査データを用い、1964~1973年(平均年齢32.7歳)および1978~1985年(同44.3歳)の時点における高血圧の有無と、1996年(平均年齢59.8歳)から2015年までの認知症リスクとの関連について検討した。

    その結果、30歳代での高血圧はその後の認知症リスクに関連していなかったが、40歳代で高血圧だった女性では、正常血圧だった女性と比べて認知症リスクが65%高いことが分かった。
    また、30歳代では正常血圧だったが40歳代に高血圧を発症した女性では、いずれの時点でも正常血圧だった女性と比べて認知症リスクが73%高いことも示された。
    さらに、こうした関連は喫煙、糖尿病、過体重などの因子を考慮しても認められたという。

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    一方、男性では40歳代の高血圧と認知症リスクとの関連は認められなかった。
    これについてGilsanz氏は「男性は認知症を発症しやすくなる年齢に達する前に死亡する確率が高いことが一因として考えられる」と説明。
    また、今回の研究には関与していない米アルツハイマー病協会(AA)のKeith Fargo氏は「遺伝的因子や生活習慣、ホルモンの違いなども男女で異なる結果が得られた要因となっている可能性がある」との見方を示している。

    さらにGilsanz氏は「男性よりも女性の方が認知症の有病率が高いことを考慮すると、女性でのみ40歳代の高血圧が認知症リスクに関係していることについて関心を持つ人は少なくないだろう。
    今後の研究では性差をもたらす経路に着目し、男女それぞれのリスク因子を明らかにしていく必要がある」と話している。

    今回の研究は「高血圧が原因で認知症を発症する」という因果関係を示したものではないが、Fargo氏は「長期間にわたって高血圧だった人で認知症の発症率が高いのは理にかなっている」とした上で、「認知症の症状は高齢期に現れる場合が多いため、高齢になってから初めて認知症について考える人が多い。
    しかし、それよりももっと前の段階から、さまざまな因子が認知機能を低下させている」と説明。
    このうち高血圧は薬物治療や生活習慣の改善でコントロールできる因子であることから、「認知症と戦う上で、高血圧などの修正可能な因子に対処することは強力な武器になる」と強調している。

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    HealthDay News 2017年10月4日
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  • 夢を見ない高齢者は認知症リスクが高い?   

    睡眠中は「ノンレム睡眠」と「レム睡眠」を繰り返すが、このうち身体は休息しているが脳は覚醒していて急速に眼球が動いているレム睡眠の状態では夢を見やすい。このレム睡眠の時間が短いと、その後認知症を発症するリスクが高まることが、スウィンバーン工科大学(オーストラリア)のMatthew Pase氏らによる研究で示唆された。詳細は「Neurology」8月23日オンライン版に掲載された。

     研究の対象は、1995年から1998年にかけてフラミンガム心臓研究に参加した60歳以上の男女321人(平均年齢67歳、男性が50%)。自宅でポリソムノグラフィ検査により睡眠パターンを測定し、最長で19年間(平均12年間)追跡した。

     その結果、32人が認知症を発症した。このうち24人はアルツハイマー病だった。年齢と性で調整して解析した結果、睡眠時間にレム睡眠時間が占める割合が1%低下するごとに、認知症リスクが9%高まることが示された。また、レム睡眠の状態になるまで時間がかかることも、認知症リスクの上昇に関連していた。さらに、レム睡眠時間の割合やレム睡眠の状態になるまでの時間と認知症リスクとの関連は、心血管のリスク因子や抑うつ症状、薬剤の使用などで調整後も認められた。

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     一方、ノンレム睡眠の状態と認知症リスクとの間には関連は認められなかったとしている。

     Pase氏は「この研究では(レム睡眠と認知症リスクとの間の)因果関係について検証したわけではない。今回は関連が認められたに過ぎない」と強調。その上で、「レム睡眠の時間が長いことは、認知症によってダメージを受けやすい脳内での情報伝達に保護的に働くのかもしれない」との見方を示している。ただし、レム睡眠時間の短縮は、独立した認知症のリスク因子である慢性的なストレスや未診断の睡眠障害に起因している可能性もあると付け加えている。

     一方、米ニューヨーク大学(NYU)ランゴン医療センター精神医学のRicardo Osorio氏は、レム睡眠による認知症リスクへの影響について理解することは、ヒトが何のためにレム睡眠の状態を経験するのかが現時点でははっきりと分かっていないため難しいことを指摘。その上で、「これまでの睡眠と認知症との関連を検討した研究のほとんどは、レム睡眠ではなく、より深い睡眠状態による影響に注目したものだった。今回の研究は、レム睡眠も脳の機能に重要な睡眠状態であることを浮き彫りにした。レム睡眠時の神経活動は記憶の固定やアルツハイマー病の発症を抑制する上で重要なのかもしれない」と話している。

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    HealthDay News 2017年8月23日
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  • 日によって血圧値が大きく変動する人は認知症リスクが高い?

    血圧値が測定した日によって大きく異なる人は、認知症を発症するリスクが高い可能性が、60歳以上の日本人約1,600人を対象とした新たな研究で示された。日ごとの血圧値の変動幅が大きな人では、血圧値が安定している人と比べて認知症リスクが2倍超となることが分かったという。

     この研究は、九州大学大学院医学研究院精神病態医学の小原知之氏らが実施したもの。福岡県久山町の疫学調査「久山町研究」に登録されている地域住民のうち、60歳以上で認知症のない男女1,674人を2007年から2012年まで5年間追跡した。対象者には高血圧患者も含まれており、約40%が降圧薬を使用していた。

     対象者は研究開始時に28日間(中央値)にわたって毎朝3回、家庭血圧計で血圧を測定した。小原氏らは今回、3回の測定値の平均値をその日の血圧値として変動係数を求め、日ごとの血圧値〔収縮期血圧(SBP)値および拡張期血圧(DBP)値〕の変動幅の大きさと、認知症リスクとの関係について調べた。

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     その結果、追跡期間中に194人が認知症を発症し、そのうち47人が血管性認知症、134人がアルツハイマー病だった。日ごとのSBP値の変動幅を「最も大きい」から「最も小さい」まで4段階に分けたところ、変動幅が最も大きい人のグループでは、最も小さい人のグループと比べて全体的な認知症のリスクが2.27倍、血管性認知症のリスクが2.79倍、アルツハイマー病のリスクが2.22倍になることが示された。

     また、日ごとの血圧値の変動幅が大きいことによる認知症リスクの上昇は、高血圧患者だけでなく正常血圧の人でも認められた。小原氏は、今回の研究結果で最も重要なのは「日本の一般的な高齢者において、日ごとの血圧値の変動幅が大きいことは、認知症発症のリスク因子であることが示された点だ」と説明。ただし、この研究は観察研究であるため、小原氏は「血圧の変動幅が大きいことが原因で認知症を発症することが示されたわけではない」と注意を促している。その上で「もし血圧値の変動幅が大きければ、それを安定化させることが認知症の予防に役立つ可能性はある」との見方を示している。

     この研究結果を受け、米ウェイル・コーネル医科大学のCostantino Iadecola氏は「(小原氏らのグループは)研究に家庭血圧計を使用することで、血圧の変動幅と認知症リスクとの関連を明確に示すことができた」と評価。「血圧の変動幅を小さくする対策を講じれば、脳の血管の健康を維持できるかもしれない」との考えを示し、そのタイミングについて「高齢になってからではなく、認知機能の低下が始まる中年期から手を打つことが望ましい」と話している。

     その一方でIadecola氏は、小原氏らの研究論文に関する論評で、血圧値は測定時の体調や使用している薬剤による影響を受けやすく、降圧薬の飲み忘れなどで変動が生じる場合もあるなど、研究には複数の限界があることを指摘。「今後、より大規模かつ多様な集団で今回の研究結果を検証する必要がある」としている。

     この研究の詳細は「Circulation」8月8日号に掲載されている。

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    HealthDay News 2017年8月7日
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  • 9つの対策で認知症の35%は予防可能

    教育レベルの低さや中年期の聴力低下、高齢期の喫煙や抑うつといった9つの認知症の危険因子への対策を講じれば、世界の認知症の3例中1例は予防できることが、国際研究グループによる分析から明らかになった。この分析結果はアルツハイマー病協会国際会議(AAIC 2017、7月16~20日、英国・ロンドン)で発表され、詳細は「Lancet」7月20日オンライン版にも掲載された。

     分析結果を報告したのは、英ロンドン大学精神医学教授のGill Livingston氏ら各国の認知症を専門とする研究者24人のグループ。認知症に関与することが分かっている危険因子のうち、教育レベルの低さ(15歳以降に教育を受けていない)に加え、中年期(45歳以上65歳未満)の聴力低下、高血圧、肥満、さらに高齢期(65歳以上)の喫煙、抑うつ、運動不足、社会的孤立、糖尿病の9つの因子について対策を講じることで、認知症の35%は予防できることが示されたという。

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     また、これらの因子のうち特に認知症予防で重要なのは「教育レベルの低さ」「中年期の聴力低下」「高齢期の喫煙」の3つであることも分かった。同グループによる分析で、認知症患者数は、15歳以降も全ての人が教育を継続できるようにすることで8%、中年期の聴力低下例を全て治療することで9%、全ての高齢者が禁煙することで5%減らせると推定された。
     
     一方、認知症リスクとの関連が指摘されているアポリポ蛋白E(ApoE)の遺伝子型(ε4 アレル)について対策を講じても、予防できる認知症は10例中1例未満(7%)にとどまることも分かったという。

     最新の推計報告によると、世界の認知症患者数は約4700万人だが、2050年までにその3倍に相当する1億3100万人に増えると予測されている。Livingston氏は「認知症が診断されるのは通常、高齢期だが、その危険因子は若い時から高齢になるまで生涯を通じてみられ、それらによって脳の変化は症状が出現する何年も前から始まる」と説明。また、「こうした危険因子を念頭に置いた広範なアプローチを認知症の予防策に取り入れることは、高齢化社会にベネフィットをもたらすだけでなく、世界の認知症患者の増加を食い止める一助にもなるのではないか」との見方を示している。

     共同研究者で米南カリフォルニア大学(USC)ケック医学部教授のLon Schneider氏も、「生涯を通じた認知症リスクの低減を目指し、社会全体で取り組みを進めるとともに、認知症患者のケアや治療を向上させる必要がある」と述べている。

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    HealthDay News 2017年7月20日
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