新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック期間中、妊娠合併症と出産の転帰の一部は悪化していたことが判明した。日本の100万件以上の出産データを調査した結果、パンデミックにより妊娠高血圧や胎児発育不全、新生児の状態などに影響が見られたという。獨協医科大学医学部公衆衛生学講座の阿部美子氏らによる研究結果であり、「Scientific Reports」に11月29日掲載された。

　パンデミックによる影響については国際的にも多く研究されており、死産の増加や妊産婦のメンタルヘルスの悪化などが報告されてきた。しかし、パンデミックの状況や国・地域の制限レベルなどにより、その影響は異なるだろう。日本でのパンデミックと妊娠や出産の転帰に関しては検討結果が限られており、日本全国レベルでの大規模な研究が必要とされていた。

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　そこで阿部氏らの研究グループは、日本産科婦人科学会（JSOG）が管理する全国データから、2016～2020年の妊娠・出産のデータを用いて、パンデミックによる影響を評価した。妊娠合併症については、妊娠高血圧と胎児発育不全を調査。出産の転帰は、分娩時の妊娠週数、出生体重、新生児のアプガースコア7点未満の有無（7点未満は新生児仮死の可能性を示唆する）、死産などを調査した。これらに対するパンデミックの影響は、胎児数（単胎妊娠と多胎妊娠）による影響を考慮し、分けて検討された。

　解析された妊娠・出産のデータは、パンデミック前（2016～2019年）が95万5,780件、パンデミック中（2020年）が20万1,772件だった。また、この5年間の単胎妊娠は108万4,724件、多胎妊娠は7万2,828件だった。この間、出産年齢が高い人（35歳以上）の割合は徐々に増加し、他の年齢層（20～34歳、19歳以下）の割合は減少していた。

　妊娠合併症に関して比較すると、パンデミック前よりもパンデミック中の方が増加していた。関連因子（出産年齢、出産地域、妊娠前のBMI、不妊治療、胎児発育不全）による影響を調整した検討の結果、単胎妊娠では妊娠高血圧が有意に増えており（調整オッズ比1.064、95％信頼区間1.040～1.090）、多胎妊娠では胎児発育不全が有意に増えていた（同1.112、1.036～1.195）。

　出産の転帰についても同様に比べると、単胎妊娠では、早産（同0.958、0.941～0.977）と低出生体重（同0.959、0.943～0.976）は有意に減少していた一方で、アプガースコア7点未満の新生児は、生後1分（同1.030、1.004～1.056）と生後5分（同1.043、1.002～1.086）の両方で有意に増加していた。新生児死亡や死産および妊産婦死亡に関しては、有意な影響は見られなかった。また、多胎妊娠では、これらの出産の転帰に対する有意な影響は認められなかった。これらの結果は、各年に含まれた分娩施設の影響を考慮した感度分析でも同様の傾向を示した。

　結果を受けて著者らは、2021年以降の傾向が分析できていないことなどに言及した上で、「日本において、パンデミック中に妊娠合併症と分娩の転帰は悪化した」と結論付けている。パンデミック初期、感染者数はまだわずかであったにもかかわらずこのような転帰の悪化を認めたことに対し、著者らは、パンデミック初期から見られた自宅待機などの行動の変化、情報の混乱、社会的恐怖などによる影響を挙げ、「日本のように強制力のない制限であっても、パンデミック時の社会変化が、妊娠の転帰に悪影響を及ぼす可能性を示唆している」と述べている。

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