• 2週間の有酸素運動で冷え性の症状と睡眠の質が改善――日本人女性での検討

     冷え性の女性に対してウォーキングなどの有酸素運動を2週間続けてもらったところ、冷感が和らぎ睡眠の質が改善したとする研究結果が報告された。皮膚温や深部体温には有意な変化が生じず、一方で脳波検査からα波の増強が認められたことから、運動によって冷えに対する脳での感受性が低下したことによる効果と推測されるという。山口県立大学看護栄養学部の山崎文夫氏らの研究結果であり、詳細は「Journal of Physiological Anthropology」に9月29日掲載された。

     快適と感じる温度には個人差があり、寒さに敏感な場合は「冷え性」と呼ばれ、男性より女性に多い。冷え性の症状は特に下肢に強く現れやすく、下肢の冷感のために睡眠が妨げられることも少なくない。他方、運動には血流改善効果があり、それによって冷えの症状が軽減されると報告されている。これらを背景として山崎氏らは、運動により下肢の冷えとともに睡眠の質も改善する可能性を想定し、そのメカニズムとして冷えに対する感受性の変化が関与するとの仮説の下、脳波検査を含む詳細な検討を行った。なお同氏らは、冷え性の人はα波(リラックス時に現れやすい脳波)が弱く、β波(緊張している時に現れやすい脳波)が強い傾向のあることを以前に報告している。

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     この研究の対象は、冷え性ではあるが健康で、過去1年間に習慣的な運動をしていなかった20~21歳の女性16人。冷え性の有無は精度検証済みのスクリーニングツールで確認した。全体を無作為に運動群と対照群に分け、前者に対しては1日の歩数を5千歩増やして、そのうち15分間は速歩またはジョギングとするという運動を、1週間に4日以上、2週間続けてもらい、対照群は普段どおりの生活を続けるよう指示した。

     運動介入の効果は、下肢の皮膚温、深部体温、下肢や全身の温冷感や快適感および全身11部位の冷感についての主観的評価、睡眠の質、ポータブル脳波計で測定した睡眠時脳波などから検証。これらは介入直前と介入終了直後に、いずれも自宅で記録してもらい解析に用いた。この研究は冬季(12~2月)に行い、室温は18℃、就床時刻は23~1時とし、かつ就床の3時間前までに夕食、1時間前までに入浴(浴槽に浸かる時間は10分以内)を終え、寝具は同じものを用いることとした。

     介入前の身長、体重、運動量(歩数と消費エネルギー量)、睡眠の質は、両群間で有意差がなかった。また、睡眠、入浴、食事の時間帯もほぼ同等だった。介入によって運動群では、1週目に歩数が4,105±2,713歩/日、消費エネルギー量が170±96kcal/日、2週目は同順に3,133±1,574歩/日、137±53kcal/日、それぞれ有意に増加していた。対照群の運動量には有意な変化が観察されなかった。

     結果について、まず下肢の皮膚温と深部体温に着目すると、運動群、対照群ともに有意な変化はなく、介入前/後ともに群間差が非有意だった。一方、下肢および全身の温冷感と快適感のビジュアルアナログスケール(VAS)スコアは2週目に入ると運動群で有意に上昇し、介入後の値に有意な群間差が生じていた。また、運動群では介入後に指先、下肢、つま先の冷感が有意に減弱しており、下肢とつま先の冷感については対照群との間に有意差が認められた。

     睡眠については、運動群で中途覚醒が10.3±9.7分から2.4±3.3分へと有意に減り、深い睡眠(ステージN3の睡眠)は54.1±16.9分から84.3±22.2分へと有意に増加。VASスコアによる睡眠の質の評価も運動群で有意に改善していた。睡眠時間や睡眠潜時(就床から入眠に要する時間)は、両群ともに有意な変化がなかった。

     脳波については、運動群で睡眠前α波のパワー(脳波活動に占める割合)が7.9±6.3%から12.5±10.3%へと有意に増加していた。睡眠前のβ波や睡眠中の脳波には有意な変化はなかった。一方、対照群では睡眠前のα波も含めて全て、有意な変化は見られなかった。

     これらの結果を著者らは、「冷え性のある若年女性に対する2週間の有酸素運動による介入は、四肢の末梢部の冷感を改善し、睡眠の質を向上させた。この変化は1週目では非有意だったことから、改善の自覚には2週間以上の運動継続が必要なようだ」と総括している。また、皮膚温や深部体温に有意な変化が見られなかったにもかかわらず、冷感や睡眠の質の改善効果が認められたことのメカニズムとして、「冷えを感じ取る脳の感受性が運動によって低下したためではないか。睡眠前のα波の増強はそれを表していると考えられる」と考察している。

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    HealthDay News 2023年11月6日
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  • 侵襲的⼈⼯呼吸を要したCOVID-19患者は退院半年後も健康状態が不良

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が重症化してICUで長期にわたる侵襲的⼈⼯呼吸(IMV)を要した患者は、退院後6カ月経過しても、身体的な回復が十分でなく、不安やふさぎ込みといった精神症状も高率に認められることが明らかになった。名古屋大学大学院医学系研究科救急・集中治療医学分野の春日井大介氏らの研究結果であり、詳細は「Scientific Reports」に9月4日掲載された。

     IMVの離脱後には身体的・精神的な後遺症が発生することがある。COVID-19急性期にIMVが施行された患者にもそのようなリスクのあることが、既に複数の研究によって明らかにされている。ただし、それらの研究の多くはICU退室または退院直後に評価した結果であり、かつ評価項目が限られており、COVID-19に対するIMV施行後の長期にわたる身体的・精神的健康への影響は不明。春日井氏らは、同大学医学部附属病院ICUに収容されたCOVID-19患者を対象とする前向き研究により、この点を検討した。

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     2021年3~9月に同院ICUにてIMVが24時間以上施行された患者から、18歳未満、気管挿管がなされなかった患者、ICU死亡などを除外した64人を研究対象とした。なお、酸素投与量が4L/分未満となった時点で、ICUからCOVID-19一般病棟に転棟されていた。64人全員についてICU退室時に身体機能と精神症状が評価された上、32人は退院時にもそれらが評価された。さらに全員に対して退院6カ月後に、健康状態を確認するためのアンケートを郵送し、42人から回答を得た。

     解析対象者の主な特徴は、年齢中央値60歳(四分位範囲52~66)、男性85.9%で、ICU患者の重症度の指標であるSOFAは同10(8~11)、APACHE IIは21(19~24)、IMV施行期間は9日(6~15)だった。IMV施行期間9日以下/超で二分し比較すると、年齢、男性の割合、BMI、基礎疾患有病率、SOFA、APACHE II、および腎機能、炎症マーカー、凝固マーカーなどには有意差はなかった。ただし、IMV施行期間9日超の群(以下、長期IMV群)は、体外式膜型人工肺(ECMO)や気管切開の施行率と、肺のダメージを表すKL-6が高く、鎮静期間が長いという有意差があった。

     ICU退室時点の状態を比較すると、長期IMV群は、MRCという全身の筋力を評価するスコアが低く(60点満点で51対60点)、握力が弱い(10.6対18.0kg)という有意な群間差が見られた。抑うつや痛み、倦怠感などの9種類の身体的・精神的症状を評価するESASというスコアには、有意差がなかった。

     退院時の状態については、MRCスコアはICU退室時と同様に長期IMV群の方が有意に低かった(56対60点)。一方、ICU退室時には有意差がなかったESASスコアは、長期IMV群が高値で有意な群間差が認められた〔90点満点で17対4点(ESASはスコアが高いほど状態が良くないことを意味する)〕。

     退院6カ月後の状態は、EQ-5D-5LというアンケートとEQ-VASという指標で評価。その結果、EQ-5D-5Lでは5項目の評価項目(移動の程度、身の回りの管理、普段の活動、痛み/不快感、不安/ふさぎ込み)のうち、痛み/不快感を除く4項目は全て長期IMV群の方が不良であることを示し、総合評価(0.025~1の範囲で評価)にも有意差が存在した〔0.82対0.89(P=0.023)〕。また、0~100の範囲で健康状態を自己評価するEQ-VASでも有意差が確認された〔80対90(P=0.046)〕。

     著者らは、「本研究には、単一施設の研究でありサンプル数が十分でないといった限界点がある」とした上で、「COVID-19急性期に長期間IMVを要した患者は退院時に十分回復しておらず、さらに6カ月後にも健康状態の改善が不十分だった。重症COVID-19患者に対しては長期間のフォローアップと、積極的かつ学際的な治療アプローチが必要と考えられる」と述べている。

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    HealthDay News 2023年11月6日
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