• タバコを吸いたくなくなる食べ物は、果物や乳製品

     喫煙の欲求は、特定の食べ物や飲み物と関連する。新たな研究により、紙巻きタバコ・加熱式タバコ喫煙者において、摂取するとタバコを吸いたくなる飲食品は、ビールなどのアルコール飲料、コーヒー、脂肪の多い食品などであることが判明した。反対に、タバコを吸いたくなくなる飲食品は果物や乳製品であり、喫煙者では非喫煙者と比べて、果物や乳製品の摂取量が有意に少なかったという。京都女子大学家政学部食物栄養学科の三好希帆氏、宮脇尚志氏らによるこの研究は、「Tobacco Induced Diseases」に1月5日に掲載された。

     タバコの健康リスクや依存性は広く指摘されている。喫煙の欲求は摂取する食品と密接に関連しているが、欲求を効果的にコントロールする栄養学的な方法は確立されていない。また、日本で最近広まった加熱式タバコについては、まだ研究が少ない状況である。そこで著者らは、紙巻きタバコや加熱式タバコの喫煙者に対し、喫煙の欲求に関連する食品や味、調理方法などを横断的に調査した。

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     この研究は、非喫煙者178人、紙巻きタバコ喫煙者242人、加熱式タバコ喫煙者237人の計657人(40〜69歳)を対象に行われた。対象者のうち男性は322人(年齢中央値53歳)、女性は335人(同52歳)だった。習慣的な食事の調査として、「簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)」を用い、一般的な58種類の食品の摂取量を推定。喫煙者には、「摂取するとタバコを吸いたくなるか否か、どちらでもないか」を、各食品・味(甘い、苦い、辛いなど9種)・調味料(砂糖、塩、酢など7種)・調理方法(揚げる、炒める、煮るなど7種)・料理のカテゴリー(和食、中華、西洋、韓国料理)のそれぞれについて尋ねた。

     その結果、摂取すると最もタバコを吸いたくなる飲食品はビール(78%)であり、アルコール飲料の多くが上位に位置した。また、ブラックコーヒー(65.6%)、焼き肉(44%)、ラーメン(33.3%)なども上位だった。最もタバコを吸いたくなる味、調味料、調理方法、料理のカテゴリーは、それぞれ油脂味(33.3%)、ソース(13%)、揚げ物(30.9%)、中華料理(42.9%)だった。反対に、摂取するとタバコを吸いたくなくなる飲食品は、果物や乳製品が上位に位置した。

     非喫煙者と比較すると、喫煙者の方がアルコール飲料の摂取量(中央値)は有意に多かった(非喫煙者10.3、紙巻きタバコ喫煙者76.6、加熱式タバコ喫煙者39.4mL/1,000kcal/日)。一方、喫煙者の摂取量(中央値)が有意に少なかったのは、乳製品(同順に76.3、48.2、57.6g/日)および果物(同順に46.4、22.2、31.4g/1,000kcal/日)であり、喫煙欲求と関連する飲食品とその摂取量には関連があることが明らかになった。

     さらに著者らは、加熱式タバコと紙巻きタバコ喫煙者では、喫煙欲求と関連する飲食品は異なるのかを検討している。「摂取するとタバコが吸いたくなる」と答えた人の割合を比較した結果、ラーメン(加熱式タバコ喫煙者38.4%対紙巻きタバコ喫煙者28.5%)、焼き肉(48.9対39.3%)、辛味(35.6%対23.3%)、油脂味(38.4%対28.5%)などの刺激の強い食品、油脂の多い食品は、紙巻きタバコ喫煙者よりも加熱式タバコ喫煙者の方が強く喫煙欲求と関連していた。調味料や味、調理方法、料理のカテゴリーの中にも有意差が見られるものがあったが、紙巻きタバコ喫煙者の方が割合が高いものはなかった。

     以上から著者らは、「特定の食品やアルコールなどの飲み物、果物、乳製品は喫煙の欲求と関連している」と結論。果物や乳製品などについては、これらの食品に含まれる有機酸が唾液のpHに影響し、ニコチンの吸収を低下させる可能性があるため、喫煙者で摂取量が少ない可能性があると説明している。加熱式タバコと紙巻タバコで喫煙の欲求に違いが見られたことに関しては、ニコチンのレベルや味覚への影響の違いを可能性として挙げた上で、「さらなる研究が必要だ」としている。

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    HealthDay News 2024年2月19日
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  • 女子小中学生ではスマホを含むスクリーンタイムの長さと肥満が関連

     日本人の小学5年生から中学2年生の女子では、スマホを含む電子機器の画面を見るスクリーンタイムが長いほど肥満リスクが有意に高まるという研究結果を、新潟大学血液・内分泌・代謝内科学研究室の池田和泉研究員、藤原和哉特任准教授、曽根博仁教授らの研究グループが「Endocrine Journal」に1月11日発表した。1日のスクリーンタイムの総計が4時間以上、スマホは2時間以上と一定の長さを超えるグループにおいても、身体活動や睡眠時間を十分にとることで肥満リスクを低減できる可能性も示された。一方で、男子ではスクリーンタイムと肥満の関連は認められなかった。

     スクリーンタイムの増加は小児の肥満リスクを高めることが報告されている。しかし、先行研究の多くはテレビやパソコン、電子ゲームを対象としたもので、スマホの使用が小児肥満に与える影響を定量的に検討した研究や、身体活動や睡眠時間などの生活習慣因子の影響を考慮した研究は限られていた。そこで、研究グループは、新潟県内の小中学生を対象とした横断研究(NICE EVIDENCE Study 4)を行い、スクリーンタイムをスマホとそれ以外の電子機器に分け、生活習慣因子を考慮した上で、肥満との関連を男女別に検討した。

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     研究は、2018~2019年の間に、新潟県阿賀野市と三条市が実施する生活習慣病予防事業に参加した10~14歳の小児2,242人(平均年齢11.8歳、うち女子1,278人)を対象とした。肥満は、国際肥満タスクフォースの定義に従って診断した。自記式質問票を用い、スクリーンタイムや身体活動量、睡眠時間を調査した。ロジスティック回帰モデルを用い、スクリーンタイムと肥満との関連を分析した。

     男子の14.5%、女子の9.9%が肥満と診断された。全体の30.1%がスマホを使用しており、女子の方が使用率は高かった(女子34.5%、男子25.3%)。ロジスティック回帰分析の結果、女子では、スクリーンタイムの総時間が1日に4時間以上5時間未満、またはスマホを3時間以上4時間未満あるいはスマホ以外の電子機器を2時間以上使用すると、それぞれ2時間未満、非使用、1時間未満の場合と比べて肥満が約3倍有意に増加した。一方で、男子ではこのような関連は認められなかった。

     また、女子では、1日にスマホを3時間以上かつスマホ以外の電子機器を2時間以上使用すると、それぞれ3時間未満かつ2時間未満の場合と比べて肥満のオッズ比は6.79倍に上昇していた。スマホまたはスマホ以外の電子機器のいずれかが基準を満たしても、肥満のオッズ比は約3倍高値であった。スクリーンタイムの総時間が4時間以上5時間未満、またはスマホの使用時間が2時間以上の女子では、身体活動量が60分(23メッツ・時)/週以上または睡眠時間が8.5時間/日以上であれば、肥満のリスクは有意に上昇しなかった。

     スクリーンタイムと肥満の関連に男女差が見られた理由として、池田氏らは「女子は男子と比べて座位時間が長く、身体活動量が少なかったことが影響したのではないか」と指摘した。また、肥満の原因として、女子は座位時間の長さが挙げられるのに対し、男子では過剰なエネルギー摂取の方が重要な可能性があるとしている。

     以上から、研究グループは「小中学生の女子では、スマホなどのスクリーンタイムの長さと肥満リスクは有意に関連することが明らかになった。女子の小児肥満を予防するためには、スマホの使用は1日に3時間未満、スマホ以外の電子機器は2時間未満、スクリーンタイムの総時間は4時間未満に抑えながら、十分な運動と睡眠時間をとることが必要だと考えられる」と述べている。

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    HealthDay News 2024年2月19日
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