虐待などの理由で児童相談所に一時保護された子どもを対象に、虫歯の有病率と虐待の関連を調べる研究が行われた。その結果、虐待の種類としてネグレクトを受けた子どもで虫歯の有病率が高いことが明らかとなった。新潟大学大学院医歯学総合研究科小児歯科学分野の中村由紀氏らによる研究であり、「BMC Public Health」に5月18日掲載された。

　子ども虐待の報告件数は増加が続いている。子どもの虫歯を放置するなど、必要な歯科医療を受けさせないことは「デンタルネグレクト」と呼ばれ、歯科保健と児童福祉の両面から対策を講じることが重要である。虫歯を放置することは虐待の兆候とも考えられるが、虫歯と虐待は直接には関連していないことを示唆する報告もある。また、虐待の種類と虫歯の関係については十分に研究されていない。

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　著者らは今回、2015年1月～2019年7月に新潟県内の児童相談所に一時保護された2～18歳の子どもで、一時保護から2週間以内の534人（平均年齢10.4±3.85歳、男児308人、女児226人）を対象とする横断研究を実施。新潟大学の小児歯科医師と歯科衛生士が、歯科検診および歯の健康行動に関する問診を行った。虐待に関するデータは児童相談所から入手した。

　その結果、対象者のうち323人（60.5％）が、虐待を理由に一時保護を受けていた。虐待の種類の内訳は、身体的虐待が176人（54.5％）で最も多く、ネグレクトが72人（22.3％）、心理的虐待が68人（21.1％）、性的虐待が7人（2.2％）だった。

　児童相談所の子ども1人当たりの虫歯（未処置の虫歯＋処置済の虫歯）の平均本数は、2～6歳、7～12歳、13～18歳の全ての年齢層で、2016年の厚生労働省の「歯科疾患実態調査」の結果と比較して有意に多かった。

　児童相談所の子どもについて虫歯の有無と虐待の有無との関連を調べたところ、未処置の虫歯、処置済の虫歯、未処置の虫歯＋処置済の虫歯のいずれを検討した場合も、年齢層にかかわらず、虐待との有意な関連は認められなかった。

　次に、虐待の種類別に検討したところ、7～12歳の虫歯（未処置の虫歯、未処置の虫歯＋処置済の虫歯）の有無と虐待の種類に有意な関連が認められ、ネグレクトの場合に虫歯の有病率が高いことが示された。未処置の虫歯の本数は、身体的・性的虐待（平均1.5本、中央値0.0本）と心理的虐待（平均1.5本、中央値0.0本）に比べ、ネグレクト（平均3.4本、中央値2.0本）の方が有意に多かった。未処置の虫歯＋処置済の虫歯で比較しても同様に、身体的・性的虐待（平均2.3本、中央値1.0本）および心理的虐待（平均2.1本、中央値0.0本）よりも、ネグレクト（平均4.1本、中央値3.0本）で有意に多いことが明らかとなった。

　今回の研究結果から著者らは、一時保護に至った理由が虐待かどうかにかかわらず、児童相談所の子どもは全国平均と比較して虫歯の有病率が高く、歯磨きの頻度が低かったとして、対策の必要性を指摘している。また、適切な歯科治療を受けようとしなかったり、受けられなかったりするのは、家族の孤立、経済的余裕のなさ、歯科治療の必要性の認識不足などの要因から生じる可能性にも言及し、「デンタルネグレクトと判断する前に、複数の要因を考慮しなければならない」と述べている。

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