肺がんについて

肺がんに関する基本情報

肺がんは、初期症状がでにくい病気ですが、日本人のがんの中でも最も高い死亡率のがんです。肺がんの原因や症状、また肺がんの種類や検査、治療方法、そして肺がんの予防対策にはどういったものがあるかなどの基本情報を詳しく解説していきます。
  1. 肺がんとはどんな病気?
  2. 肺がんの原因
  3. 肺がんの種類
  4. 肺がんでみられる症状
  5. 肺がんの検査
  6. 肺がんの治療
  7. 肺がんの予防
  8. まとめ
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肺がんとはどんな病気?

肺は、右肺(上葉・中葉・下葉)、左肺(上葉・下葉)と左右に1つずつあり、呼吸器系統をつかさどっている器官です。さらに、肺は気管、気管支、肺胞といった組織から成り立っており、これらの臓器または細胞の一部ががん化すると肺がんになります。

がんは、日本人の死亡原因の中で最も高い原因となっていますが、がんの中でも最も罹患率が高いのが肺がんです。厚生労働省が発表したデータによると、2015年の肺がん死亡率は370,346人で、男性ではがんによる死亡率の第1位でした。女性は大腸がんに次いで肺がんの死亡率は2位となっていますが、男女を合わせた全体では肺がんの死亡率が1位であり、日本人にとっては非常に身近な病気といえます。

肺がんの原因

肺がんの原因として喫煙が代表的ですが、根本的な原因は肺細胞の中の遺伝子変異(遺伝子に傷がつくこと)です。タバコを吸うと、肺はタバコに含まれている有害物質から臓器を守るために、活性酸素を大量に発生させることが分かっています。しかし、活性酸素は大量に発生すると遺伝子細胞を切断して損傷を与えるため、喫煙習慣のある人は、肺がんになるリスクが高くなるのです。

さらに、タバコの煙にさらされる受動喫煙でも肺がんになるリスクは1.2~2倍も高くなることが分かっています。このほか、アスベストの吸引、アルミニウム、ヒ素の吸引も肺がんの原因になっています。

肺がんの種類

肺がんは、がん細胞の細胞型によって小細胞肺がんと、それ以外の非小細胞がんの2つに分類されています。

小細胞肺がん
小細胞肺がんは、ほかのがん細胞に比べて比較的細胞が小さいために小細胞肺がんという名前がつけられています。肺がん細胞自体は小さいですが、進行や移転が早く、肺がんの中でも悪性度が高くなっています。

非細胞肺がん
非細胞肺がんは、肺がん組織によってさらに腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんの3つに分類されています。

肺がんでみられる症状

肺がんは、初期段階では症状がほとんどありません。肺がんが進行していくと、咳や息切れ、呼吸困難(息苦しさ)など呼吸系に症状があらわれます。また、体がだるい、食欲不振、発熱、背中の痛み、胸痛、血痰など呼吸器以外の症状もみられるようになります。

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肺がんの検査

肺がんの検査は、肺がんが疑われた時に行う一般的な検査と、肺がん診断前の確定検査の2つがあります。さらに、肺がんと診断された後は、治療方針を決めるためにも検査が行われます。

一般的な検査
1)胸部X線検査(胸部レントゲン検査)
健康診断などでも行われており、肺に影がないかを検査します。

2)胸部CT検査
胸部X線検査よりも詳しく検査が可能で、肺がんの疑いがないかを検査します。

3)喀痰細胞診
痰を検査することで、肺がん細胞が混ざっていないかどうかを検査します。

4)腫瘍マーカー(血液検査)
がん細胞から発生する特殊な物質を検査します。肺がんの腫瘍マーカーでは、CEA、SCC、NSE、proGRP、Cyfra21-1を調べます。

確定検査
1)気管支鏡検査
鼻または口から内視鏡を挿入して、気管・気管支の状態を直接確認する検査です。みるだけではなく、細胞の採取も行われます。

2)胸腔鏡検査
麻酔を使って行われる外科的な検査で、数センチの皮膚切開を行って細胞組織の採取を行います。

3)経皮肺生検
肺がんが疑われる箇所に針を刺して、切開せずに細胞を採取する検査です。

肺がん診断後の検査
1)遺伝子検査
採取した肺がん細胞を使って、遺伝子変異を調べる検査です。

2)MRI検査
画像診断で、主に肺がんの転移状態を調べる検査です。磁気を用いるため、ペースメーカーを使用している人など、特定の条件では検査が禁忌となっています。

3)骨シンチグラフィー
肺がん細胞の骨への転移や転移部分を調べる検査です。

4)PET
放射性物質をつかった画像検査で、薬剤を注射した後に画像をみることで全身の転移などを調べる検査です。

肺がんの治療

肺がんの治療には、外科手術、放射線療法、薬物療法があります。肺がんの種類や大きさ、転移の有無など肺がんの進行度によって治療方針が決められます。

外科手術
がん組織の摘出を行う治療で、非小細胞肺がんの治療において中心となっている方法です。

放射線療法
放射線を体に照射することで、がん細胞を死滅させる方法です。このほか、手術が難しい場合の第二選択としての治療や、転移による症状緩和の目的でも行われています。

薬物療法(抗がん剤治療)
主に、がん細胞の増殖を抑制する目的で行われます。外科手術や放射線療法でがんを取り除くことができない場合や、手術前の治療としても使われています。

肺がんの予防

肺がんの一次予防として、厚生労働省からは定期的な肺がん検診(問診、胸部X線検査、喀痰細胞診)を受けることと、喫煙習慣を辞めることの2つが推奨されています。特に、喫煙と肺がんの関係は深い関わりがあり、喫煙習慣によって肺がんの罹患率が高くなることが分かっているため、禁煙による肺がん予防効果は高いといわれています。また、禁煙だけではなく、防煙・分煙などのタバコ対策も肺がん予防につながります。

まとめ

肺がんは、全体のがんの中でも死亡率が高く、肺がんになる前の予防も重要です。特に肺がんは初期症状があらわれにくく、症状が出始めた時には病状が進行していることが多いため、定期的な検診や禁煙による対策が重要となっています。

命にかかわる病気であるため、肺がんを疑う症状がある場合は早めに医療機関を受診することが大切です。

肺がんのセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

肺がんは初期の自覚症状が少ないからこそ、セルフチェックで早めにリスクを確かめておくことが大切です。セルフチェックリストを使って、肺がんにかかりやすい環境や生活習慣のチェック、症状のチェックをしていきましょう。

肺がんのリスクを症状と生活習慣からセルフチェック!

参考サイト:
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  • COVID-19

    COVID-19パンデミック前後で医療の利用状況が大きく変化

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック前後で、国内医療機関の利用状況が大きく変わったことが明らかになった。全国的に入院患者の減少傾向が続いているという。慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュートの野村周平氏、東京海洋大学の田上悠太氏、東京大学のカオ・アルトン・クアン氏らの研究の結果であり、詳細は「Healthcare」に11月19日掲載された。著者らは、「入院患者数の減少は通常の状況下では医療システムの効率化の観点からポジティブに捉えられる可能性がある一方で、パンデミック期間中には超過死亡も観測されていることから、入院患者数の減少による国民の健康への潜在的な影響も排除できない」としている。

     COVID-19パンデミックが世界中の医療体制に多大なインパクトを与えたことは明らかで、影響の大きさを詳細に検証した論文も既に多数報告されている。ただし、パンデミック収束後の実態に関する研究は多くない。また、日本は他の先進国と異なり、パンデミック初期には患者数が少なかったものの、オミクロン株が主流になって以降に患者数が顕著に増加するというやや特異な影響が現れた。これらを背景として野村氏らは、パンデミック以前の2012年1月から2023年11月までの厚生労働省「病院報告」の月次データを用いて、パンデミックによって国内の医療機関の利用状況がどのように変わったかを検討した。

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     「病院報告」では、一般病床、精神病床、感染症病床、療養病床などの病床種類別の入院患者数や利用率、在院日数などが月ごとに報告されている。これらのうち本研究では、パンデミックが医療に与えた間接的な影響(COVID-19治療以外の医療)に焦点を当てるという意図から、一般病床と精神病床のデータを解析対象とした。解析には、準ポアソン回帰モデルという手法を用いた。

     まず、一般病床に関する解析結果を見ると、入院患者数はパンデミック以前から経年的に減少傾向にあった。これは、病院から地域(在宅や療養型施設)へという政策の推進によるものと考えられる。しかし、パンデミックが始まった2020年3月以降の入院患者数は、パンデミック以前の減少傾向から予測される患者数を有意に下回り、解析対象期間の最終月である2023年11月まで有意に少ない状態が続いていた。例えば、2023年の一般病床の1日平均在院患者数は62万6,450人で、パンデミック前の2017~2019年の67万9,092人と比較して、7.8%少なかった。月当たりの新規入院患者数についても、パンデミック以降は予測値より有意に少ない月が多く発生し、約10%減少していた。

     病床数も2021年以降に減少傾向が見られたが、その変化は入院患者数の減少速度より緩徐であり、絶対数の減少幅は1%未満だった。病床数がわずかな減少で入院患者数は大きく減少した結果として、病床利用率は、パンデミック前の2017~2019年の平均が73.5%であるのに対して、パンデミック以降の2020~2022年は67.5%と、6パーセントポイント低下していた。

     次に、精神病床について見ると、一般病床と同様、パンデミック前から入院患者数が経年的に減少傾向にあったが、パンデミック発生後には以前の減少傾向から予測される患者数を有意に下回り、解析対象期間の最終月である2023年11月まで有意に少ない状態が、ほぼ連続していた。また、新規入院患者数についても、パンデミック以降は予測値より有意に少ない月が多く発生し、約8%減少していた。病床利用率は、パンデミック前の2017~2019年が平均85.6%であったのに対し、2023年には81.3%へと5.3パーセントポイント低下していた。

     これらの解析の結果として著者らは、「COVID-19パンデミックは国内の医療機関の利用状況を根本的に変え、その影響は世界保健機関(WHO)が2023年5月に緊急事態宣言を終了した後も続いている」と総括している。また、国内においてパンデミック後期にCOVID-19以外の超過死亡が報告されていたことに関連して、入院患者数の減少が国民の健康アウトカムに潜在的な影響を及ぼしていた可能性を指摘。「脱施設化や長期ケアの地域医療への移行を進める中で、政策立案者は医療提供パターンの変化を注意深くモニタリングし、適切な医療アクセスの確保に注意を払う必要がある」と付け加えている。

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  • 高血圧

    上腕カフ式の家庭血圧測定により血圧が下がる

     家庭での血圧自己測定の有用性に関する新たなエビデンスが報告された。日本高血圧学会による「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針」策定のためのタスクフォースとして、東北医科薬科大学医学部衛生学・公衆衛生学教室の佐藤倫広氏らが行ったシステマティックレビューとメタ解析の結果であり、詳細は「Hypertension Research」に11月21日掲載された。上腕カフ式の血圧計で家庭血圧測定を行っている場合に、血圧値がより厳格に管理されることが確認されたという。

     家庭血圧測定に関する有用性は主に日本から多くのエビデンスが発信されてきており、国内のガイドラインでは診察室血圧より家庭血圧を重視することが推奨され、海外のガイドラインもそのように変化してきている。しかし、以前に行われたメタ解析では、家庭血圧の測定のみでなく、遠隔医療などを並行して行った場合において、顕著な臨床効果を期待できると結論付けられている。佐藤氏らは今回、新たな研究報告も対象に含めたシステマティックレビューとメタ解析を行い、改めて家庭血圧測定の有用性を検討した。

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     文献検索には、PubMed、コクランライブラリーなどのデータベースを用い、2023年8月1日に検索を実施した。包括条件は、家庭血圧測定の有用性を対照群(家庭血圧測定を行わない群)と比較したランダム化比較試験であり、2000年以降に英語または日本語で報告された論文。除外条件は、心血管イベント直後の患者や妊婦を対象とした研究、血糖値などの血圧以外の自己測定を並行して行った研究、教育介入効果の評価を主目的とした研究などとした。

     4,378件がヒットし、2人の研究者が独立して文献スクリーニングを行い、最終的に65件の報告を抽出した。なお、採否の意見の不一致が生じた場合は3人目の研究者が判断した。抽出された研究の参加者数は合計2万1,053人で、65件のうち63件は高血圧患者を対象としていた。

     メタ解析の結果、家庭血圧測定により血圧がより厳格に管理されることが明らかになった。具体的には、収縮期血圧(SBP)は-3.27mmHg(95%信頼区間-4.15~-2.40)となり、拡張期血圧(DBP)は-1.61mmHg(同-2.07~-1.14)に管理されていた(いずれもP<0.001)。

     遠隔管理や医療従事者のサポート(例えば定期的フォローアップ、生活習慣指導、治療調整の提案)を介入要素として追加したか否かで二分したサブグループ解析では、追加介入を行った場合に血圧がより厳格に管理されていたが(SBPは-4.27mmHg〔-5.39~-3.16〕、DBPは-1.89mmHg〔-2.55~-1.24〕)、介入を行わない場合にも有意な影響が確認された(同順に-1.93mmHg〔-3.08~-0.78〕、-1.12mmHg〔-1.68~-1.57〕)。

     その一方、手首にカフを巻いて測定するタイプの血圧計を用いた4件の研究のみを対象とするメタ解析では、SBPに対する有意な影響が認められなかった(-0.06mmHg〔-1.53~1.40〕)。この点に関連して論文中には、「研究報告数が少ないことの影響も考えられるが、効果量は臨床上ほとんど無視できる程度である。手首式の血圧計を使用して家庭血圧測定の有益性を検証する場合、根本的な方法論の見直しをしなければならない可能性がある」との考察が加えられている。

     このほか、降圧薬の処方への影響が検討されていた11件の研究を統合したところ、家庭血圧測定により降圧薬が0.17剤(0.05~0.28)有意に増えていたが、メタ回帰分析の結果では降圧薬の変化がない場合も家庭血圧測定が降圧に寄与していることが示唆された(SBP-1.72mmHg〔P=0.0085〕、DBP-1.40mmHg〔P=0.012〕)。なお、有害事象の発現率は対照群と有意差がなかった。

     今回のメタ解析で示された、家庭血圧測定でSBPが3.27mmHg低下することの臨床アウトカムへの影響を、先行研究のデータを基に推測したところ、高血圧患者の心血管イベントリスクを6.0%押し下げる可能性が示された。これらに基づき著者らは、「上腕にカフを巻く血圧計による家庭内での血圧自己測定は、高血圧の治療に有益なツールであり、特に遠隔医療や医療従事者のサポートなどの追加介入を行った場合に、より厳格な管理につながる」と総括している。

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  • 出産

    出産後の抜け毛の量が育児中の不安に独立して関連

     出産後に抜け毛が多い女性は不安が強く、交絡因子を調整後にも独立した関連のあることが明らかになった。東京科学大学病院周産・女性診療科の廣瀬明日香氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of Obstetrics and Gynaecology Research」に10月27日掲載された。

     個人差があるものの、出産後女性の多くが抜け毛を経験し、一部の女性は帽子やかつらを使用したり外出を控えたりすることがあって、メンタルヘルスに影響が生じる可能性も考えられる。産後の脱毛症の罹患率などの詳細は不明ながら、廣瀬氏らが以前行った調査では、育児中女性の91.8%が「抜け毛が増えた」と回答し、73.1%がそれに関連する不安やストレスを感じていることが明らかにされている。今回の研究では、その調査データをより詳しく解析し、産後脱毛と育児中のメンタルヘルスとの関連を検討した。

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     2021年6月~2022年4月に東京医科歯科大学病院(現在は東京科学大学病院)と東京都立大塚病院で出産した女性1,579人に対して、出産後10~18カ月時点にオンライン調査への回答協力を依頼。回答を得られた中から、多胎妊娠や出産以前に脱毛症の既往のあった女性を除外した331人を解析対象とした。なお、季節による脱毛量の変化を考慮し、回答依頼は8カ月の間隔をおいて2回実施された。

     主な調査項目は、産後の脱毛量の質問(全くない/少し/かなり/非常に多いの四者択一)と、Whooleyの質問票、2項目の全般性不安障害質問票(GAD-2)、エジンバラ産後うつ病質問票(EPDS)、およびアテネ不眠尺度(AIS)によるメンタルヘルス状態の評価。解析対象者の主な特徴は、出産時年齢が34.5±4.5歳で、経産婦が27.2%、経腟分娩65.8%であり、脱毛量は「全くない」8.2%、「少し」30.8%、「かなり」46.5%、「非常に多い」14.5%だった。

     メンタルヘルス状態については、Whooleyの質問票の「気分が落ち込む」に33.5%、「何をしても楽しくない」に22.4%、GAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」に28.7%、「心配をコントロールできない」に16.6%が「はい」と回答していた。EPDSは、総合スコアが30点満点中6.5点、不安とうつのサブスケールはそれぞれ9点満点中2.9点、3.7点であり、AISは24点満点中6.8点だった。また、脱毛が「全くない」と回答した人以外に脱毛関連の不安やストレスを質問したところ、「全くない」が26.9%、「少し」が47.2%、「かなり」が18.9%、「非常に強い」が7.0%だった。

     脱毛量とメンタルヘルス関連指標との関係性を単変量解析で検討した結果、脱毛量が「非常に多い」群では「全くない」群に比べて、GAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」の該当者が有意に多かった(オッズ比〔OR〕4.47〔95%信頼区間1.34~14.93〕、P=0.01)。また有意水準未満ながら、脱毛量が「非常に多い」群はGAD-2の「心配をコントロールできない」(OR4.17〔同0.86~20.26〕、P=0.08)の該当者が多く、EPDSの評価に基づく不安が強い傾向が見られた(係数1.06〔-0.14~2.25〕、P=0.08)。

     上記の解析で有意な関連の見られたGAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」を従属変数とし、出産時年齢、分娩方法、不妊治療、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群、出生時体重、授乳状況、および脱毛量などを独立変数とするロジスティック回帰分析を行ったところ、脱毛量が「非常に多い」こと(調整オッズ比〔aOR〕4.86〔1.21~19.53〕、P=0.026)と、不眠症状(AISが1高いごとにaOR1.26〔1.17~1.35〕、P<0.001)が、それぞれ独立した正の関連因子として抽出された。なお、経産婦であることは、有意な保護的因子として示された(aOR0.53〔0.36~0.80〕、P=0.002)。

     著者らは本研究を、「育児中の女性における産後の抜け毛とメンタルヘルスとの関連を示した初のエビデンスである」とした上で、「産後の脱毛量の多さは、GAD-2で評価した不安と独立した関連が認められる」と結論付けている。なお、脱毛を経験した女性がより積極的に回答した可能性があることによる選択バイアスの存在や、横断研究のため因果関係は不明といった限界点とともに、「産後の不安が強い女性ほど、脱毛量をより多く感じやすい可能性もある」との考察が加えられている。

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  • メンタルヘルス

    自傷行為に関する誤った認識が少なくない――日本人対象web調査

     自傷行為に関する人々の認識を調査した結果が報告された。固定観念を持つ人が少なくないこと、自傷行為を行う人に適切に対応できる自信があると答えた人ほど、かえってその傾向が強いことなどが明らかにされている。お茶の水女子大学生活科学部心理学科の高橋哲氏らの研究であり、詳細は「PCN Reports」に11月5日掲載された。

     青少年の6人に1人が自傷行為の経験を有するというデータがある。自傷行為自体は自殺を意図しない行為であり、用いられる方法や予期する結果や機能などの点で自殺と区別して考えられるものの、同時に、既往者はその後の人生で自殺を試みるリスクが高いとする報告があり早期の介入が重要とされる。しかし、自傷行為に関する誤った認識が人々の間で広くいきわたっているとされ、一例を挙げると、自傷行為は単に他者からの注目を集めたいがために行われるといったものがある。このような誤解は偏見を助長し、当事者がサポートを求める妨げとなる可能性がある。高橋氏らは、自傷行為に関する人々の認識を把握するとともにその認識に関連する要因を検討するため、webを用いた横断研究を実施した。

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     この研究は、2023年12月に、オンライン調査会社のパネル登録者を対象に実施された。教示を十分に読んでいないなど回答に際して十分な注意を払っていない者を除外した上で、20~60歳代(10歳ごと)の男女、計10カテゴリーの有効回答数が各200件に達するまで回答を受け付け、合計2,000人を解析対象とした。調査内容は、主に先行研究の結果に基づいてリスト化された、自傷行為に関してよく聞かれることのある14項目の誤解や信念を掲げ、それらに対する同意の程度を1~6点(全くあてはまらない~よくあてはまる)のリッカート尺度で回答してもらうというもの。解析に際しては、1~3点を非同意、4~6点を同意とした。

     解析対象者の主な特徴は、平均年齢が44.6±14.3歳、既婚者52.0%、子どもありが38.7%で、13.5%は家族や知人に自傷行為を繰り返している人がおり、5.3%は対人援助職(医師、看護師、教師、心理士、カウンセラーなど)としての勤務経験があり、9.1%は自傷行為を行う人がいたら適切に対応できる自信があると回答した。

     14項目の誤解・信念への同意率は、21.0~68.7%の範囲だった。同意率が高い項目は、「自傷行為の経験を友人や知人に打ち明ける未成年者は非常に少ない(68.7%)」、「リストカットをはじめとする自傷行為は、自殺未遂の一形態である(68.3%)」、「自傷行為の大半はリストカットである(51.4%)」、「自傷行為は、精神疾患を患っている人の行為である(48.9%)」、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる(40.8%)」などだった。

     それぞれの誤解・信念を従属変数、性別、年齢層、および、家族や知人に自傷行為を繰り返している人の有無、対人援助職経験の有無、自傷行為を行う人への対応能力の自信の有無などを独立変数とするロジスティック回帰分析を施行。その結果、男性は「自傷行為は、めったにみられない現象である」への同意が女性より多く(調整オッズ比〔aOR〕1.45〔95%信頼区間1.17~1.79〕)、一方で女性は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」(男性のaORが0.77〔同0.62~0.96〕)を含む複数の誤解・信念への同意が男性より多かった。

     年齢層との関連を見ると、若年層は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」と捉える傾向が認められた(20~29歳を基準として他の年齢層はaOR0.25~0.59で有意)。また、対人援助職経験を有することは、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる」の同意と関連していた(aOR1.62〔1.07~2.46〕)。

     このほか、自傷行為を行う人へ適切に対応する自信があると回答した人は、誤解にむしろ同意する傾向が強かった(14項目中10項目に関連)。この点について著者らは、自己能力の過大評価により複雑な現象を単純化して解釈しやすくなることなどが関与している可能性を指摘し、「偏った認識に基づく善意のサポートが当事者には逆効果になり得る」と注意を喚起。論文の結論は、「本研究により自傷行為の予防介入に関する新たな知見を得られた。自傷行為に関する固定観念を持つことや早急な解釈の一般化を避けること、および研究者からの正確な情報の発信が、この社会課題の解決と当事者のサポートに不可欠である」と述べられている。

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  • 肥満症

    肥満者の中で歩くのが速いと自認している人には代謝性疾患が少ない

     肥満者において、主観的歩行速度が代謝性疾患のリスクと関連のあることを示唆するデータが報告された。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の山本結子氏、石井好二郎氏らが行った横断的解析の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に11月15日掲載された。

     歩行速度は、体温、脈拍、呼吸、血圧、酸素飽和度に続く“第6のバイタルサイン”と呼ばれ、死亡リスクと関連のあることが知られている。しかし、歩行速度を客観的に把握するにはスペースと時間が必要とされる。よって健診などでは、「あなたの歩く速度は同世代の同性と比べて速い方ですか?」という質問の答えを主観的歩行速度として評価することが多い。この主観的歩行速度も代謝性疾患リスクと関連のあることが報告されているが、疾患ハイリスク集団である肥満者での知見は限られている。これらを背景として山本氏らは健診受診者データを用いて、肥満者の主観的歩行速度が代謝性疾患の罹患状況と関連しているかを検討した。

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     解析対象は2011~2022年の武田病院健診センターにおける人間ドック受診者のうち、肥満または腹部肥満に該当し、データ欠落がない人。関連性を評価した代謝性疾患は、高血圧、糖尿病、脂質異常症の三つで、いずれも健診時データが診断基準を満たす場合、または治療薬が処方されている場合に「疾患あり」と判定した。解析に際しては、年齢、性別、喫煙・飲酒・運動習慣の影響を統計学的に調整した。

     まず、肥満(BMI25以上)については、該当者が8,578人(平均年齢53.7±8.6歳、男性63.0%)であり、45.3%が「歩行速度が速い」と回答していた。主観的歩行速度が速い群では、糖尿病が有意に少なかった(リスク比〔RR〕0.71〔95%信頼区間0.64~0.79〕)。高血圧と脂質異常症に関しては、リスク比が1未満だったが信頼区間が1をまたいでいた。なお、年齢と性別のみを調整因子とするモデルでの解析では、脂質異常症もRR0.97(同0.94~1.00)と有意に少なかった。ただし高血圧に関しては、このモデルでも非有意だった。

     次に、腹部肥満(ウエスト周囲長が男性85cm以上、女性90cm以上)の該当者は9,626人(54.8±8.9歳、男性79.8%)であり、47.9%が「歩行速度が速い」と回答していた。主観的歩行速度が速い群では、高血圧(RR0.94〔0.90~0.97〕)、糖尿病(RR0.72〔0.65~0.79〕)、脂質異常症(RR0.97〔0.94~0.99〕)と、評価した全ての代謝性疾患が少なかった。

     続いて、肥満および腹部肥満の定義を満たす6,742人(54.0±8.6歳、男性74.0%)で検討。この集団における主観的歩行速度が速い群(45.1%)も、腹部肥満者での解析結果と同様に、高血圧(RR0.95〔0.92~0.99〕)、糖尿病(RR0.71〔0.64~0.79〕)、脂質異常症(RR0.97〔0.94~1.00〕)という3疾患全てが少なかった。

     著者らは、解析対象が人間ドック受診者であり健康リテラシーが高いと考えられ、かつ単一施設のデータであること、および横断的解析であることなどを解釈上の留意点として挙げた上で、「肥満者においても主観的な歩行速度が速い場合に、代謝性疾患のリスクが低い可能性が示された」と結論付けている。なお、BMI25以上のみの群では主観的歩行速度と高血圧リスクとの関連が非有意であったことの理由について、「血圧管理には歩行速度だけでなく、毎日の歩数が重要なことを示唆する報告がある」との考察が付け加えられている。

    肥満症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2025年1月6日
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  • 慢性腎臓病

    日本人透析導入患者の肥満化が一般人口以上のスピードで進行中

     末期腎不全(ESKD)日本人患者のBMIを経年的に解析した結果、年々肥満者の割合が増加していて、その増加率は一般人口を大きく上回っていることが明らかになった。新潟大学大学院医歯学総合研究科臓器連関学寄附講座の若杉三奈子氏、同大学院腎・膠原病内科の後藤眞氏の研究によるもので、詳細が「Nephrology」に10月27日掲載された。

     世界的に人々の肥満化が進んでいて、欧米からは新規のESKD患者にもその傾向が見られることが報告されている。しかし日本では、一般男性の肥満化傾向はあるものの女性ではその傾向が認められず、また新規のESKD患者における傾向はよく分かっていない。肥満は直接的に、および糖尿病や高血圧を介して腎機能低下を促進することから、仮に日本人患者も肥満化が進行しているのであれば、今後の透析導入患者数抑制のために体重管理の重要性を強く啓発していく必要がある。若杉氏らは以上を背景として、日本透析医学会が毎年調査を実施し構築している透析患者レジストリー(JRDR)と、厚生労働省「国民健康・栄養調査」のデータを用いて比較解析を行った。

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     解析には2006~2019年にわたる14年間のデータを用いた。ESKDは維持透析の開始で定義し、肥満および低体重は透析導入された年の年末調査時のBMIにより判定した。なお、透析導入年齢は2006年が男性66.2±12.9歳、女性68.4±13.5歳、2019年は同順に69.7±13.1歳、72.2±13.2歳と高齢化していた。透析導入の原因疾患は糖尿病性腎症が多いものの、その割合に経年的な変化はなく、男性・女性ともに腎硬化症が年々増加していた。

     まず、男性の肥満者(BMI25以上)率の変化を見ると、2006年時点においてESKD群におけるその割合は18.9%であり、年齢を一致させた一般人口における割合は28.1%、2019年には同順に29.5%、32.6%であって、両群ともに増加していた。ただし、年平均変化率(AAPC)として見ると、前者は3.36(95%信頼区間2.70~4.09)、後者は0.87(同0.26~1.42)であり、ESKD群の方が4倍近い速さで肥満者が増えていることが分かった。

     続いて女性の肥満者率の変化を見ると、2006年時点においてESKD群におけるその割合は15.7%であり、一般人口における割合は20.6%と、ESKD群の肥満者割合の方が低かった。ところが2019年には同順に24.9%、20.6%であり、一般人口は変化がなくESKD群が逆転していた。AAPCは前者が2.86(1.65~4.19)、後者は0.01(-0.55~0.57)だった。

     次に、低体重者(BMI18.5未満)の割合の変化に着目すると、男性は2006年時点においてESKD群は14.4%、一般人口は5.1%、2019年には同順に10.9%、4.0%であり、AAPCは前者が-2.32(-3.58~-1.13)、後者は-1.47(-2.71~-0.21)と、両群ともに減少していて、ESKD群の減少速度の方が速かった。ただし、2019年時点においてもなお、ESKD群の低体重者の割合は一般人口の3倍近くに上った。

     女性の低体重者の割合は、2006年時点においてESKD群は24.4%、一般人口は9.8%、2019年には同順に21.0%、12.8%であり、AAPCは前者が-1.59(-3.09~-0.04)、後者は0.87(-0.02~1.78)であり、ESKD群では有意に減少し一般人口では有意な変化がなかった。ただし男性同様に、2019年時点においてもESKD群の低体重者の割合は一般人口より顕著に高かった。

     以上を基に著者らは、「日本でもESKD患者の肥満化傾向が認められたが、同時に依然として低体重者が一般人口よりもはるかに多いことが示された。ESKDリスクのある集団に対する公衆衛生施策として、肥満と低体重の回避を促すメッセージを発信する必要がある」と述べている。

    糖尿病性腎症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。
    糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!

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    HealthDay News 2025年1月6日
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  • 肥満症

    肥満は服薬遵守と独立した負の関連因子――国内CVD患者対象研究

     心血管疾患(CVD)患者を対象に、服薬遵守状況(アドヒアランス)を主観的指標と客観的指標で評価した研究結果が報告された。客観的指標に基づきアドヒアランス良好/不良に分けた2群間で主観的指標には有意差がないこと、および、肥満がアドヒアランス不良に独立した関連のあることなどが明らかにされている。福岡大学筑紫病院薬剤部の宮﨑元康氏らの研究によるもので、詳細が「Pharmacy」に10月6日掲載された。

     慢性疾患では服薬アドヒアランスが低下しやすく、そのことが予後不良リスクを高めると考えられる。しかし服薬アドヒアランスを評価する標準的な手法は確立されておらず、主観的な手法と客観的な手法がそれぞれ複数提案されている。例えば主観的評価法の一つとして国内では、12項目の質問から成るスケールが提案されている。ただし、そのスケールでの評価結果と、残薬数から客観的に評価した結果との関連性は十分検討されておらず、今回の宮﨑氏らの研究は、この点の検証、およびCVD患者の服薬アドヒアランス低下に関連のある因子を明らかにするために実施された。

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     研究の対象は2022年6~12月に同院循環器科外来へ2回以上受診していて、残薬数に基づき客観的にアドヒアランスの評価が可能な患者のうち、研究参加協力を得られた94人。医師-患者関係の違いによる影響を除外するため、1人の医師の患者のみに限定した。

     前述のように主観的な評価には12項目のスケールを採用。これは60点満点でスコアが高いほどアドヒアランスが良好と判断する。一方、客観的な評価に用いた残薬カウント法は、評価期間中の2回目の受診時の残薬数を前回の処方薬数から減算した値が、処方薬数に占める割合を算出して評価するもので、残薬がゼロであれば遵守率100%となる。本研究では100%をアドヒアランス良好、100%未満を不良と定義した。

     解析対象者の主な特徴は、年齢中央値74歳(四分位範囲67~81)、男性55.3%、肥満(BMI25以上)36.2%であり、処方薬数は中央値4(同2~7)で、降圧薬(84.0%)、脂質低下薬(59.6%)、抗血栓薬(38.3%)、血糖降下薬(29.8%)などが多く処方されていた。また17.0%の患者への処方は、1包化(1回に服用する薬剤を1袋にすること)されていた。

     94人のうち49人が、客観的手法である残薬カウント法により、アドヒアランス良好と判定された。アドヒアランス良好群の主観的評価スコアは中央値51点(四分位範囲44~56)であり、対してアドヒアランス不良群の主観的評価スコアは同50点(45~54)で、有意差が見られなかった(P=0.426)。

     次に、残薬カウント法に基づくアドヒアランス良好群と不良群の背景因子を比較すると、単変量解析では肥満(P=0.014)と喫煙歴(P=0.043)に有意差が認められ、いずれもアドヒアランス不良群にそれらの該当者が多かった。この2項目のほかに、非有意ながら大きな群間差(P<0.1)が認められた因子(日常生活動作〔ADL〕、独居、狭心症治療薬の処方)、およびアドヒアランスの主観的評価スコアを独立変数とし、残薬カウント法によるアドヒアランス不良を従属変数として、ロジスティック回帰分析を施行。その結果、肥満のみが有意な関連因子として抽出された(オッズ比3.527〔95%信頼区間1.387~9.423〕)。喫煙歴(P=0.054)と狭心症治療薬の処方(P=0.052)の関連はわずかに有意水準未満であり、主観的評価スコアは関連が認められなかった(P=0.597)。

     以上の総括として著者らは、「主観的な手法と客観的な手法による服薬アドヒアランスの評価が矛盾する結果となった。よって臨床においては双方の指標を使用したモニタリングが必要と考えられる。また、肥満は残薬カウント法で判定したアドヒアランス不良に独立した関連のある因子であり、肥満を有するCVD患者には特に入念なモニタリングが求められる」と述べている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2024年12月23日
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  • 小児

    1歳半までの受傷歴がある子どもは、ケガの再発リスクが高い――国内縦断研究

     生後18カ月(1歳半)までにケガを負ったことのある子どもは、7歳に至るまでに再度、ケガを負いやすいことが、国内で行われた縦断研究から明らかになった。岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏らの研究であり、詳細が「Scientific Reports」に10月21日掲載された。

     子どもはさまざまな場面でケガを負いやすく、その一部は致命的となり得る。これまでに法医学的な剖検例から、頭部外傷で死亡した子どもには以前の受傷を示唆する所見が多いことなどが報告されている。ただし、子どものケガの再発リスクに関する多くの研究は後方視的なデザインで行われたものであり、かつ限られた部位の外傷に焦点を当てたものだった。これを背景として小原氏らは、厚生労働省が行っている「21世紀出生児縦断調査」のデータを用いた縦断的な解析により、1歳半までの受傷歴がその後の受傷リスクと関連しているかを検討した。

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     2010年5月10~24日に出生した4万3,767人の子どものうち2万191人の家庭が、7歳に至るまで定期的に行われた縦断調査に回答していた。このうち80.4%に相当する1万6,239人が、1歳半までに家庭内を中心に何らかのケガを負っていた。一方、1歳半から7歳までの追跡期間中に、35.6%に当たる7,179人が何らかのケガによる受療行動を取っていた。

     追跡期間中のケガの有無で背景因子を比較すると、ケガあり群は男児が多く(57.9対49.7%)、単胎出産がわずかに多く(98.5対98.1%)、1歳半時点において保育園への通園がわずかに少ない(26.2対27.7%)という有意差が認められた。ただし、母親の出産時年齢・教育歴、在胎期間(正期産/早産)、両親の喫煙状況、居住地などは有意差がなかった。

     次に、1歳半までに何らかのケガを負っていた1万6,239人のケガの再発リスクを検討すると、その37.4%に当たる6,067人に、追跡期間中のケガによる受療行動が認められた。ロジスティック回帰分析で交絡因子(子どもの性別、単胎/多胎、保育園への通園、在胎期間、母親の教育歴、両親の喫煙状況、居住地など)を調整後、1歳半までの受傷歴は、追跡期間中のケガの発生と独立した関連のあることが明らかになった(調整オッズ比〔aOR〕1.48〔95%信頼区間1.37~1.60〕)。

     1歳半までのケガのタイプ別に追跡期間中のケガのリスクを見ると、やけど(aOR1.47〔同1.31~1.65〕)、誤飲(aOR1.35〔1.17~1.55〕)、転倒(aOR1.34〔1.26~1.43〕)、溺水(aOR1.29〔1.19~1.40〕)、挟まれ(aOR1.22〔1.15~1.29〕)については有意なオッズ比上昇が観察された。一方、切り傷、噛み傷、窒息、および交通事故については、1歳半までの受傷歴がない群と有意差がなかった。

     続いて、5歳半時点での問題行動(話を聞く、がまんする、約束を守る、などができない)の有無で群分けした解析を実施。問題行動のない群(80.1%)では1歳半までの受傷歴がある場合、追跡期間中のケガの発生aORが1.44(1.31~1.57)であり、問題行動がある群(19.9%)でも1.72(1.42~2.08)であって、ともに有意に多く発生していた。

     これらの結果から著者らは、「1歳半までにケガを経験した子どもは7歳に至るまでにケガを繰り返すリスクが高いことが示された。ケガ再発のリスク抑制のため、1歳半健診でケガの既往が確認された子どもの家庭に対しては、特にやけど、誤飲、転倒、溺水、身体を物に挟むといったことに関する安全対策の指導が欠かせない」と結論付けている。加えて、8割以上の子どもが1歳半までに何らかのケガを負っていることから、「家庭内で発生する子どものケガを減らすための普遍的な対策を強化する必要がある」としている。

     なお、1歳半までに受傷歴があり5歳半時点で問題行動がある場合に、受傷リスクがやや上昇することが示されたが、問題行動のない子どもとの差は大きなものでないことについて、「これは、子どものケガの再発には発達特性以外の要因の影響が大きいことを示唆しているのではないか」との考察が加えられている。

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    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。
    治験・臨床試験についての詳しい説明

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    HealthDay News 2024年12月23日
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  • メンタルヘルス

    スポーツの「観戦」にも有意な健康効果――日本人対象の縦断的研究

     スポーツを「する」のではなく、「見る(観戦する)」ことも、健康増進につながることを示した、国内での縦断的研究の結果が報告された。観戦頻度の高い人は1年後のメンタルヘルスや生活習慣の指標が良好だったという。ただし、テレビなどのメディアでの観戦では、一部の身体疾患のリスクが上昇する可能性も示唆されたとのことだ。公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所の川上諒子氏らの研究によるもので、詳細は「Preventive Medicine」12月号に掲載された。

     スポーツを含む身体活動を実践することの健康効果については、膨大なエビデンスの裏付けがある。しかし、スポーツを観戦することが健康に与える影響については、因果関係の証明にはならない横断研究の報告があるものの、因果関係を検討可能な長期間の縦断研究は過去に行われていない。これを背景として川上氏らは、健診受診者対象の前向きコホート研究「明治安田ライフスタイル研究(MYLSスタディ)」のデータを用いた縦断的解析を行った。

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     この研究の解析対象は、2017~2019年度にMYLSスタディに参加した6,327人。主な特徴は、平均年齢50.7歳、女性48.9%、既婚者71.8%、大学卒以上81.7%であり、27.8%が週に1日以上、メディアでスポーツの試合を観戦し、21.7%は年に2日以上、現地で直接観戦していた。

     ベースライン時点から1年後、身体的な健康や生活習慣、幸福感などに関する20項目のアウトカムを評価。結果に影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、教育歴、就労状況、婚姻状況、独居/同居、暮らし向き、高血圧・糖尿病・脂質異常症・高尿酸血症・睡眠障害に対する処方薬数)を調整後、以下のような関連が明らかになった。

     まず、現地でのスポーツ観戦が過去1年間に1日もなかった群(65.5%)に比較して、2日以上観戦していた群(21.7%)は、中等度の心理的ストレスを抱えるリスクが17%低く(リスク比〔RR〕0.83〔95%信頼区間0.72~0.95〕)、重度の心理的ストレスの該当者も有意に少なかった(オッズ比0.43〔同0.23~0.79〕)。

    また、現地での観戦頻度が高いほど心理的ストレスを抱えるリスクが低下するという関連が認められた(傾向性P値が中等度ストレスについては0.011、重度ストレスは0.016)。同様に、現地で観戦した人は脂質異常症のリスクが低く(1年間に2日以上観戦でRR0.89〔0.79~1.00〕、傾向性P=0.049)、さらに生活習慣の改善に前向きであった(行動変容ステージが前熟考期であることのRRが0.77〔0.64~0.93〕、傾向性P=0.005)。

     次に、メディアでの観戦が過去1カ月間に1日もなかった群(41.6%)に比較して、週に1日以上観戦していた群(27.8%)は、身体活動不足であることが少なく(RR0.94〔0.88~1.00〕、傾向性P=0.038)、朝食欠食が少なく(RR0.85〔0.75~0.96〕、傾向性P=0.008)、幸福感が高かった(RR1.08〔1.00~1.17〕、傾向性P=0.048)。

     ただし、メディアでの観戦は、BMIの上昇(β=0.03〔0.00~0.05〕、傾向性P=0.025)のほか、高血圧(RR1.09〔1.01~1.19〕、傾向性P=0.026)や糖尿病(RR1.16〔1.02~1.31〕、傾向性P=0.018)のリスク上昇と関連していた。

     著者らは本研究を「スポーツ観戦の頻度と健康状態などとの関連を、大規模かつ縦断的に解析した初めての研究」と位置づけ、「現地観戦でもメディアでの観戦でも、スポーツを見ることでメンタルヘルスや生活習慣が良好になる可能性が示された。一方で、メディアでの観戦には肥満や生活習慣病のリスクが潜んでいることも示唆された」と総括している。なお、メディア観戦がいくつかのアウトカムに負の影響を及ぼし得る点については、「座ったままで飲食をしながら観戦するという、いわゆる“カウチポテト”になりやすいことの影響も考えられる」と考察している。

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    治験・臨床試験についての詳しい説明

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    HealthDay News 2024年12月16日
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  • 糖尿病

    野菜を先に食べている糖尿病患者は高次生活機能が高い

     野菜を先に食べる習慣のある高齢糖尿病患者は、高次生活機能が高いとする研究結果が報告された。一方で最初にタンパク質や炭水化物の食品を食べることは、高次生活機能との関連が有意でないという。伊勢赤十字病院糖尿病・代謝内科の井田諭氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Nutrition」に9月27日掲載された。

     高齢の糖尿病患者が増加していることを背景に、糖尿病臨床においては血糖管理のみならず、患者の高次生活機能の低下を防ぐことが重要な課題となってきている。高次生活機能とは、買い物や金銭の管理などの手段的日常生活動作(IADL)のほか、知的な活動や社会的な活動を積極的に行うための機能であり、食後の高血糖がこの機能を低下させるリスク因子の一つである可能性が指摘されている。一方、食事の際に野菜を最初に食べることは、食後高血糖の抑制に役立つ。これらを背景として井田氏らは、野菜から食べ始めることが、糖尿病患者の高次生活機能の維持に対して保護的に働いているのではないかとの仮説の下、以下の横断的研究を行った。

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     研究参加者は、2022年7~12月の同院糖尿病外来受診者のうち、60歳以上の346人(平均年齢72歳、男性59%、HbA1c7.6%)。このうち、野菜を最初に食べると回答した患者は39.7%で、炭水化物が最初は28.6%、タンパク質が最初は14.4%であり、19.3%の患者は食べる順序を意識していなかった。

     高次生活機能の評価には、東京都長寿医療センターで開発された「老研式活動能力指標(TMIG-IC)」を用いた。TMIG-ICは13項目の質問で評価され、スコアが高いほど高次生活機能が高いと判定する。前記の4群のTMIG-ICスコアは、野菜優先群は11.1±2.3、炭水化物優先群は10.2±2.9、タンパク質優先群は10.0±2.3、決まった順番なし群が9.7±2.8だった。

     次に、結果に影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、BMI、HbA1c、運動習慣、併存症、社会的フレイル〔外出頻度が少ないことなどで判定〕)を調整変数に含めた重回帰分析を行い、食べる順番とTMIG-ICとの関連の偏回帰係数を求めた。すると、男性、運動習慣なし、社会的フレイルは、TMIG-ICと負の有意な関連が認められた一方、野菜を最初に食べる習慣は有意な正の関連が認められた(係数1.00〔95%信頼区間0.33~1.66〕)。炭水化物またはタンパク質を最初に食べる習慣は、TMIG-ICと有意な関連がなかった。

     続いて、調整変数として栄養不良(MNA-SFスコア)と認知機能(自記式質問票のスコア)を追加した解析を行ったところ、野菜を最初に食べる習慣は、係数0.77(95%信頼区間0.23~1.31)とやや関連性が弱まったが、引き続き正の有意な関連因子だった。なお、性別に解析した場合、男性では全体解析と同様に有意な関連が認められた一方、女性では関連が非有意となった。

     これらの結果から、野菜を最初に食べるという習慣は高次生活機能を保護するように働くと考えられ、その関連の一部は栄養状態や認知機能によって媒介されることが示唆された。著者らは、本研究が専門外来受診者を対象とした横断研究であり、教育歴や摂取エネルギー量などが考慮されていないことなどの限界点を挙げた上で、「野菜を最初に食べるという簡単な食習慣が、糖尿病患者の高次生活機能の維持につながる可能性がある」と総括している。

     なお、性別の解析で女性では関連が示されなかったことについて、「女性は男性に比べて食習慣が良好であるためではないか」との考察が加えられている。実際、本研究における野菜優先の割合は、男性が31.9%に対して女性は48.8%と、ほぼ半数に及んでいた。

    糖尿病のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
    糖尿病のセルフチェックに関連する基本情報

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