住環境は高齢者の心の健康にどのような影響を与えるのだろうか。今回、室内の寒さや暑さを十分に防げない住宅に暮らす高齢者ほど、抑うつ症状を抱える割合が高いことが示された。温度調節の難しい住宅に住む高齢者では、抑うつ症状のリスクが1.57倍に上ることが明らかになったという。研究は、東北大学医学部の岩田真歩氏、同大学歯学イノベーションリエゾンセンターデータサイエンス部門の竹内研時氏らによるもので、詳細は8月22日に「Scientific Reports」に掲載された。

　日本では室内の温熱環境が深刻な課題となっている。四季のある日本だが、既存住宅の約39％は断熱されておらず、暖房も居間や寝室に限った断続的な使用が一般的で、欧米諸国の全館連続暖房の1/4程度のエネルギーしか使われていない。そのため冬季にWHO推奨の最低室温18℃を満たす住宅は10％未満で、異常な室内温度は心身に悪影響を与え、生活の質（QoL）を低下させることも報告されている。夏季も断熱不足と気候変動による室内の高温が問題化しており、2024年には熱中症で救急搬送された約9万人のうち、住宅内で発生したケースが約38％を占めた。日本は2007年以降超高齢社会であり、高齢者は自宅で過ごす時間が長く、抑うつ症状が認知症や虚弱リスクを高めることを踏まえ、特に自立高齢者における室内の寒さ・暑さと抑うつの関連を検討する必要がある。このような背景から、著者らは自立高齢者における室内温度の知覚と抑うつ症状との関連を検証した。

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　本研究では、2022年の日本老年学的評価研究（JAGES）の横断データより、65歳以上の自立高齢者を対象とした。従属変数は抑うつ症状の有病率とし、独立変数は住宅が室内の寒さや暑さを防げるかどうかについての参加者の自己報告とした。有病率比（PR）と95％信頼区間（CI）は、潜在的交絡因子を共変量として含めたポアソン回帰モデルを用いて推定した。さらに、地域差を検討するため、地域別に解析を行った。

　解析対象となった参加者1万7,491人（男性49.4％）のうち、22.8％が抑うつ症状を示した。参加者の5.1％は寒さや暑さを防げない住居に住んでおり、そのうち41.7％に抑うつ症状が認められた。一方、94.9％は寒さや暑さを防げる住居に住んでおり、その21.8％に抑うつ症状があった。

　また、性別・年齢に加え、年収や住居の種類、居住年数などの交絡因子を調整した結果、寒さや暑さを防げない住宅に住む参加者は、防げる住宅に住む参加者と比べて、抑うつ症状のPRが1.57倍（95％CI 1.45～1.71）高いことが分かった。地域別の層別解析では、最北端で最も寒冷な気候の北海道を除くすべての地域で、有意な関連が認められた。

　本研究について著者らは、「本研究により、室内の寒さや暑さを感じることが、抑うつ症状の有病率の増加と関連していることが明らかになった。今後は、断熱材の設置などによる室内の温熱環境の改善が抑うつ症状の予防に与える影響を検討する研究が期待される」と述べている。

　なお、著者らは、屋内の室温が抑うつ症状に与える影響として、寒冷環境では血圧上昇や脳血流・海馬機能の変化、暑熱環境では脳冷却の困難や血液脳関門の透過性上昇が関与すると指摘している。また、いずれの環境も睡眠の質を低下させ、抑うつ症状の増加に結びつく可能性があると著者らは考察している。

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　肺切除術は肺がん治療の要となるが、術後早期に肺瘻（空気漏れ）が生じることも少なくない。今回、手術アプローチの違いが肺瘻の発生率や転帰に影響する可能性があるとする研究結果が報告された。ILO1805試験の事後解析で、胸腔鏡手術（TS）の方が低侵襲開胸手術（MIOS）よりも肺瘻の発生率が有意に高く、その持続期間やドレーン留置期間も長くなる傾向が示されたという。研究は山形大学医学部附属病院第二外科の渡辺光氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に7月21日掲載された。

　肺切除後の遷延性肺瘻は患者の5〜25％に発生し、膿胸や再手術、入院延長を招く代表的な合併症である。肺瘻のリスクを抑えるためには、術中の適切な空気漏れの修復が重要だが、TSでは視野が限られ、処置が難しい場合がある。一方、直接視野と胸腔鏡補助を組み合わせたハイブリッド胸腔鏡補助下手術（VATS）やMIOSは、空気漏れの修復を容易にする可能性がある。しかし、これらの手術アプローチと術後の肺瘻との関連は十分に検証されていない。ILO1805試験は国内21施設で実施された、肺切除後の肺瘻に対するドレーン管理法を検討する前向き観察研究であるが、手術アプローチや周術期管理に関する統一プロトコルは設けられていなかった。このような背景から著者らは、この試験の事後解析として、手術アプローチが術後転帰に及ぼす影響を検討した。

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　本解析には、ILO1805試験参加者2,187名のうち、皮膚切開8cm以下で解剖学的肺切除術を受けた1,168名が含まれた。患者は手術アプローチに基づき、TS群（皮膚切開5cm以下で肋骨開排なし）とMIOS群（皮膚切開5〜8cm）の2群に分類された。両群のバランスを調整するため2：1の傾向スコアマッチングを行い、最終的な解析対象はTS群284名、MIOS群142名となった。早期の術後肺瘻（E-AL）は術後0日または1日に発生した空気漏れと定義し、単変量および多変量のロジスティック回帰モデルにより、E-ALと有意に関連するリスク因子を特定した。

　参加者の年齢中央値は71歳で、男性は683名（58.5％）含まれた。手術アプローチについては1022名（87.5％）がTS手術を受けていた。肺切除後のE-ALは290名（24.8％）に認められた。

　E-ALのリスク因子を特定するために単変量ロジスティック回帰解析を行った結果、E-ALを認めた患者は、男性（P＜ 0.001）、喫煙歴あり（P＝ 0.007）、BMI＜18.5 kg/m2（P＝ 0.024）、FEV1.0％≦70％（P＝ 0.013）、胸膜癒着あり（P＜0.001）、TS（P＝ 0.024）、およびフィブリンシーラント使用（P＜0.001）である可能性が高かった。対応する多変量モデルでは、男性、BMI＜18.5 kg/m2、TS、胸膜癒着、フィブリンシーラント使用がE-ALに関連する因子として同定された。

　傾向スコアマッチング後の解析では、術後0日目のE-AL発生率はTS群でMIOS群より有意に高かった（33.8％ vs. 16.9％、P＜0.001）。この差は術後1日目でも認められた（28.2％ vs. 16.2％、P＝0.009）。術後の空気漏れの平均持続期間は、TS群よりMIOS群で有意に短かった（1.2±2.0日 vs. 0.6±1.7日、P＝0.003）。ドレーン留置期間の平均も同様に、MIOS群で短かった（2.9±1.8日 vs. 2.4±1.9日、P＝0.009）。

　本研究について著者らは、「本研究は、MIOSアプローチが術中の空気漏れの修復においてより有効であり、結果として肺瘻のリスクを低下させる可能性を示唆している。ただし、E-ALの頻度低下が合併症の減少や入院期間の短縮といった臨床的な利点につながるかどうかは明らかではない。空気漏れの持続期間の差は小さいものの、E-ALを抑制することで、MIOSアプローチは術後の早期退院に寄与する可能性がある。これらの利点を検証するには、今後の前向き研究が必要である」と述べている。

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肺がんは初期の自覚症状が少ないからこそ、セルフチェックで早めにリスクを確かめておくことが大切です。セルフチェックリストを使って、肺がんにかかりやすい環境や生活習慣のチェック、症状のチェックをしていきましょう。
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　胆道がんは、進行期で発見されやすく、予後の悪いがんとして知られている。今回、60万人以上を対象とした大規模コホート研究から、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子に加え、サブタイプごとに特有のリスク因子も明らかになったとする報告が発表された。研究は静岡県立総合病院消化器内科の佐藤辰宣氏、名古屋市立大学大学院医学研究科の中谷英仁氏、静岡社会健康医学大学院大学の臼井健氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に7月8日掲載された。

　胆道がんは、胆管がん（BDC）、胆嚢がん（GC）、乳頭部がん（AC）を含み、その罹患率と死亡率は世界中で増加している。日本では年間2万人以上が新たに罹患し、がん死亡原因の第6位（2019年の全がん死亡者の約3.7％）を占める。また、胆道がんは進行期で発見されることが多く、胆道がんの切除が困難な患者では生存期間の中央値は1年程度とされ、切除可能な時までに発見および診断されることが重要である。早期発見のためにはリスク因子の特定が重要で、胆道がんには肥満や糖尿病、胆石、膵・胆管合流異常など多くの因子が関与すると報告されている。従来の研究では、胆道がんのサブタイプであるBDC、GC、ACについて、それぞれ個別にリスク因子が検討されてきたものの、これらを単一の大規模コホート内で同時に評価した研究はほとんどなかった。またACに関しては、元よりリスク因子に関する情報が乏しかった。そこで本研究では、医療ビックデータから1つの大規模コホートを生成し、各サブタイプに共通するリスク因子および特有のリスク因子を包括的に明らかにすることを目的とした。

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　本研究では、静岡県市町国保データベースを用いた。解析データセットには、2012年4月1日～2021年9月30日までの保険請求に基づき、適格性を満たす62万5,513人が含まれた。各胆道がんや併存疾患はICD-10コードによって特定された。

　胆道がん発症前の研究参加者における追跡期間の中央値は6.2年（最長は8.5年）だった。観察期間中に、それぞれBDCが1,433人、GCが838人、ACが205人発症した。このコホートにおけるBDC、GC、ACの年間発症率は、それぞれ10万人年あたり41.9人（95％信頼区間〔CI〕 39.8～44.1）、24.5人（95％CI 22.9～26.2）、5.9人（95％CI 5.2～6.9）であった。

　各胆道がんのリスク因子を同定するため、まず単変量Cox回帰分析で各因子の関連を評価した。変数間の相関はSpearmanの相関係数で確認し、相関の強い2つの変数については1つを選んだ。選ばれたリスク因子候補を多変量Cox回帰モデルに投入した。解析の結果、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子としては、高齢、男性、肝機能異常、高血圧や糖尿病が挙げられた。また、各胆道がんに特有のリスク因子としては、BDCではB型肝炎ウイルス感染およびC型肝炎ウイルス感染、BDCとGCでは総胆管結石、GCでは胆嚢結石、ACではリウマチ性疾患がそれぞれ同定された。

　本研究について著者らは、「本研究の意義は、各胆道がんのリスクを包括的に再評価し、また各サブタイプ特有のリスク因子を明らかにした点にある。これらの知見は胆道がんの早期発見と予後改善に向けた、標的を絞ったスクリーニングおよび予防戦略の策定に役立つ可能性がある」と述べている。

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　育児に関する情報をインターネットから得ることは、現代では一般的な行動となっている。しかし、画面に向かう時間が長くなりすぎることで、子どもの健康に思わぬ影響が及ぶ可能性がある。最近の研究により、母親の長時間インターネット使用と、3歳児における重度う蝕（Severe early childhood caries :S-ECC）の発症との間に有意な関連が示された。母親が仕事以外で1日に5時間以上インターネットを使用していた場合、そうでない場合と比較して、子どもがS-ECCになるリスクが4倍以上高まる可能性が示唆されたという。研究は島根大学医学部看護学科地域老年看護学講座の榊原文氏らによるもので、詳細は「BMC Pediatrics」に7月2日掲載された。

　本研究では、幼少期の口腔ケアが主に親の責任であることに着目し、母親の長時間インターネット使用が育児時間を圧迫し、子どもの口腔ケアの軽視を招く可能性があるという仮説を立てた。口腔ケアは育児の中で優先度が低くなりがちであるため、母親の長時間インターネット使用によって浸食されやすい育児行動である可能性が高く、これがS-ECCリスクの増加につながると考えられた。従来の研究では、親のメディア使用とECCとの関連については、横断研究が1件報告されているのみであり、十分に検討されていない。以上の背景を踏まえ、本研究では、子どもの1歳半時点における母親の長時間インターネット使用と、3歳時点におけるS-ECCとの関連を検証することを目的に、後ろ向きのコホート研究を実施した。

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　本研究では、2016年4月から2017年9月の間に島根県松江市へ妊娠の届出を行った母親とその子どもを対象とし、1歳6か月児健診および3歳児健診時のデータを用いて、1,938件の記録を解析対象とした。子どもの3歳時点のS-ECCは、虫歯、喪失歯、または処置歯の合計が4本以上と定義した。1日5時間以上のインターネット使用は、「問題のあるインターネット使用」と関連するとの報告がある。そのため本研究では、1歳6か月児健診時における母親のインターネット使用時間に関するアンケートで、「1日5時間以上」と回答した場合を「長時間インターネットを使用している」と定義した（仕事でのインターネット使用時間は含めないものとした）。

　子どもの1歳半時点における母親のインターネット使用時間が1日5時間を超えていた割合は2.0％だった。母親がインターネットに最も多くの時間を費やした目的としては「情報収集」が最多であり、全体の59.5％を占めた。一方で、1日5時間以上インターネットを使用していた母親に限ると、「情報収集」に最も時間を費やしていた割合は26.3％にとどまった。また、子どもの3歳時点における虫歯の有病率は13.5％であり、S-ECCと判定された子どもの割合は2.6％だった。

　子どもの3歳時のS-ECCと1歳半時点の母親のインターネット利用時間との関連について、前者を従属変数、後者を独立変数として単変量のロジスティック回帰分析を行った。その結果、1歳半時点の母親の1日5時間以上のインターネット使用は、3歳時点のS-ECCと有意に関連していた（オッズ比〔OR〕 4.64、95％信頼区間〔CI〕 1.58～13.60、P＝0.005）。この傾向は、1歳半時点の親による仕上げ磨きと親の喫煙を共変量として追加した多変量解析でも維持された（調整OR 4.27、95％CI 1.42～12.86、P＝0.010）。

　著者らは、本研究には単一都市のデータによるサンプルバイアスや、自己申告に基づく情報バイアスの可能性があること、母親のみを対象としていることなどの限界点を挙げた上で、「母親の長時間インターネット使用がS-ECCに関連する新たな要因である可能性を示した点で、本研究には意義がある。今後の研究では、こうした限界を克服した研究デザインを採用し、対象に父親を含め、親の長時間インターネット使用と子どもの発育・発達との関連について、さらなるエビデンスの蓄積が求められる」と述べている。

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