高齢者では、転倒などの軽微な外力でも骨折する脆弱性骨折が起こりやすく、骨折後の身体機能や生活の質の低下につながることがある。今回、日本の高齢者における脆弱性骨折約14万6,000件を調べた研究から、骨折部位によって介護ニーズやフレイルの程度が異なることが示された。研究は静岡社会健康医学大学院大学と名古屋市立大学大学院医学研究科整形外科学分野の研究グループによるもので、柴田隆太郎氏、佐藤洋子氏、田中仁啓氏らが実施した。詳細は、8月19日付で「Age and Ageing」に掲載された。

　脆弱性骨折は高齢者に多く、骨折部位によって患者の身体機能やフレイルの程度が異なる可能性が指摘されている。しかし、その実態は十分に明らかになっていない。このような背景から、著者らは日本の大規模データベースを用い、骨折部位と介護ニーズやフレイルの程度との関連を解析した。

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　本研究は、日本の静岡県国保データベース（SKDB）を用いて、人口ベースの後ろ向きコホート研究として行われた。SKDBは静岡県の230万人超の住民をカバーし、健康保険・介護保険のレセプトや健診データなどを統合している。対象は、2012年4月1日～2022年9月30日のデータから、65歳以上で初回の単一部位の脆弱性骨折を起こした患者とした。骨折部位は橈骨遠位端（手首）、上腕骨近位部（肩）、脊椎、骨盤、大腿骨近位部、大腿骨遠位部（膝）の6部位に分類した。フレイルは、介護保険の認定レベルと電子フレイル指数（eFI）を用いて評価した。eFIは、ICD-10コードに基づいて定義した35項目の慢性疾患・健康上の問題がどの程度蓄積しているかをもとに算出し、健常、軽度フレイル、中等度フレイル、重度フレイルの4群に分類した。フレイルの程度別に骨折部位の分布を比較し、骨折部位ごとに「要介護認定なし」を基準としたロジスティック回帰分析を用いて粗オッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を算出した。また、年齢・性別で調整した解析も行った。

　解析対象となった脆弱性骨折は14万6,052件で、患者の平均年齢は81.5歳、女性が78.2％を占めた。骨折部位は脊椎骨折が8万184件と最も多く、次いで大腿骨近位部が3万1,521件、橈骨遠位端が1万9,504件だった。骨折部位によって年齢にも違いがみられ、橈骨遠位端骨折の平均年齢は77.8歳だったのに対し、大腿骨近位部骨折は84.9歳、骨盤骨折は82.6歳だった。

　介護保険の認定状況をみると、橈骨遠位端骨折患者の86％は要介護認定を受けていなかった。その一方、大腿骨近位部骨折と大腿骨遠位部骨折では要介護認定を受けていない患者の割合がそれぞれ47％と49％にとどまっていた。要介護認定を受けていない人を基準とした解析では、重度の介護ニーズがある人で橈骨遠位端骨折のオッズは低く（OR 0.50、95％CI 0.46～0.55）、大腿骨近位部骨折（OR 8.06、95％CI 7.82～8.31）や大腿骨遠位部骨折（OR 10.55、95％CI 9.61～11.57）、骨盤骨折（OR 2.52、95％CI 2.32～2.72）のオッズは高かった。年齢・性別で調整すると関連は弱まったものの、重度の介護ニーズと橈骨遠位端、大腿骨近位部、大腿骨遠位部の骨折との有意な関連は認められた。eFIによる解析でも同様の傾向が認められた。

　著者らは、橈骨遠位端骨折は比較的生活機能が保たれた高齢者に多く、将来の骨折を防ぐための骨粗鬆症の評価・治療につなげる機会となり得ると指摘している。一方、骨盤や大腿骨遠位部の骨折はフレイルが進行した高齢者に多く、施設内の転倒予防や介助方法の見直しなど、フレイルの程度に応じた対策が重要だとしている。こうした骨折部位ごとの特徴を踏まえることが、高齢化が進む日本での骨折・介護予防や医療・介護資源の適切な配分にもつながる可能性があるとしている。

　なお、本研究の限界点として、行政データを用いたため身体機能を直接評価できなかったこと、年齢・性別以外の交絡因子を十分に調整していないこと、静岡県のデータに基づくため一般化に限界があることが挙げられる。

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　近年、さまざまなメーカーから手術支援ロボットが登場し、外科手術への導入が進んでいる。今回、HugoTM RAS System（Hugo）を用いた大腸がん手術118例の周術期・短期成績を検討した単施設後ろ向き研究の結果が報告された。術中合併症や開腹手術への移行は認められず、良好な短期成績が示されたという。報告は、京都大学医学部附属病院消化管外科の山本健人氏、板谷喜朗氏らによるもので、詳細は8月21日付で「Surgery Today」に掲載された。

　Hugoは、米メドトロニック社が開発した手術支援ロボットで、複数のアームを独立して配置できるモジュール型の構造を特徴とする。日本では2023年に消化管外科手術への適応拡大が承認され、保険診療で使用されている。大腸がん手術へのHugoの導入については、これまでにも実施可能性を示す症例報告や症例集積が報告されているが、症例数は少なく、臨床成績に関するエビデンスは限られていた。そこで著者らは、Hugoを用いた大腸がん手術の周術期・短期成績を評価し、実臨床における安全性と実施可能性を検討した。

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　京都大学医学部附属病院で2024年4月～2026年4月にHugoを用いたロボット支援手術を受けた大腸がん患者を対象に、単施設の後ろ向きコホート研究を実施した。臨床病理学的特徴、手術関連因子、術後短期成績を、結腸がんと直腸がんに分けて評価した。手術は、日本内視鏡外科学会の認定を受け、da Vinci Surgical System（DVSS）によるロボット支援手術を40例以上経験した術者が執刀するか、その直接監督下で実施した。

　解析対象は118例で、内訳は結腸がん57例、直腸がん61例だった。結腸がんでは、手術時間の中央値は281分、ドッキング時間は11分、コンソール時間は192分で、出血量の中央値は0 mLだった。他臓器の合併切除などの拡大手術は9例で実施された。Clavien-Dindo分類Grade IIの術後合併症は3例、Grade IIIは2例に認められ、術後在院日数の中央値は11日だった。

　直腸がんでは、手術時間の中央値は328分、ドッキング時間は8分、コンソール時間は221分で、出血量の中央値は0 mLだった。側方リンパ節郭清や他臓器合併切除など、標準的な全直腸間膜切除術（TME）を超える「beyond-TME」の手術は13例で実施された。環周切除断端（CRM）陽性例および切除断端陽性例は認められなかった。Grade IIの術後合併症は6例、Grade IIIは1例に認められた。術後在院日数の中央値は14日だった。

　結腸がん、直腸がんのいずれにおいても、術中合併症は認められず、腹腔鏡手術や開腹手術への移行もなかった。

　著者らは、Hugoによる大腸がん手術は実施可能で、安全性も良好だったと結論付けている。また、本研究はこれまで報告されたHugoによる大腸がん手術の単施設症例集積として最大規模であり、Hugoの大腸がん手術への適用可能性を支持する臨床的エビデンスを提供するとしている。

　一方、本研究は単施設・単群の観察研究で、腹腔鏡手術やDVSSとの直接比較は行っていない。また、ロボット支援手術の経験が異なる術者が含まれ、学習曲線の初期にあたる症例も含まれていた。著者らは、今後は症例数のさらなる蓄積や多施設研究を行い、Hugoによる手術の長期的な腫瘍学的成績を検討する必要があるとしている。

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　アレルギー性鼻炎（AR）の有病率は世界的に増加しているが、日本におけるその経済的負担については、全国規模のデータが限られている。今回、全国のレセプトデータを用いて季節性ARの受診状況や処方薬費を調べた研究から、外来受診患者数は年間2470万人、処方薬費は1829億円と推計された。研究では、これらを季節性ARにかかる医療支出の最低限の規模を示す推計としている。研究は、千葉労災病院耳鼻咽喉科の郡山みな美氏らによるもので、詳細は8月1日付の「Allergology International」に掲載された。

　ARの医療費に関する研究は欧米からの報告が多く、季節性ARと通年性ARを区別することが難しいため、季節性ARに特化した経済的負担は十分に明らかになっていない。日本では、スギやヒノキ花粉による季節性ARが最も多く、「国民病」とも呼ばれている。こうした日本特有の季節性ARの医療負担を明らかにするため、研究グループは全国のほぼ全人口をカバーする厚生労働省のレセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）を用いて春の季節性ARを中心に評価した。

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　研究では、2018～2019年のNDBを用い、診断・薬剤コードから季節性AR患者と季節性AR関連処方を抽出した。季節性AR関連処方には抗ヒスタミン薬、鼻噴霧用ステロイド、点眼薬、免疫療法などの1450製品をカウントした。春季ARは疑い病名を除き、2018年と2019年の両年の1～4月に季節性ARの診断があり、各年14日以上の季節性AR関連薬の処方を受けた患者と定義。通年性ARのみの患者は除外し、季節性ARをできるだけ正確に抽出した。夏季AR（5～8月）、秋季AR（9～12月）も同様に定義した。各季節の患者数、10万人当たり患者数、受診回数、処方薬費を算出し、都道府県別の春季AR患者数とスギ・ヒノキ花粉飛散量との関連も評価した。

　春季AR患者は年間1290万人で、女性が男性の1.36倍だった。人口10万人当たりでは1万783人で、年齢別では5～9歳で最も多く、20～29歳で最も少なかった。30～39歳以降は年齢とともに増加する傾向がみられた。平均受診回数は年間3.05回で、83％が無床診療所を受診していた。年間の処方薬費は1018億円、患者1人当たり7,874円だった。

　都道府県別の春季AR患者数には地域差があり、人口10万人当たりの患者数が全国平均を20％以上上回ったのは群馬、東京、山梨、静岡の4都県だった。一方、13県では20％以上下回った。都道府県別の患者数とスギ・ヒノキ花粉飛散量には中等度の相関が認められた（Spearmanの順位相関係数 r＝0.61）。

　夏季AR患者は570万人、秋季AR患者は610万人で、女性が男性より多かった（女性/男性比はそれぞれ1.45、1.46）。平均受診回数は夏季3.49回、秋季3.73回で、処方薬費はそれぞれ387億円、424億円だった。春季、夏季、秋季のAR患者数は計2470万人、処方薬費は計1829億円と推計された。

　著者らは、今回の推計値はレセプトの疑い病名を除外するなど、厳しい基準で患者抽出をしたものであり、医療機関を受診した季節性AR患者にかかる医療費の最低限の規模を示すものと指摘。市販薬で対処するなど医療機関を受診しない患者はNDBでは把握できないため、季節性ARの経済的負担全体はさらに大きい可能性があるとしている。

　なお、本研究では、14日未満の処方患者や医療機関を受診しなかった患者を把握できないこと、レセプト情報のみでは臨床症状の情報がわからないため季節性AR以外の目的の処方や、通年性AR合併の場合、どちらに対して処方されたかを完全に区別できないことなどを限界点として挙げている。

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　ペットとの暮らしは、高齢者の健康維持に役立つのだろうか。今回、国内の高齢者1万1,224人を対象に約7.5年間追跡した研究で、犬を飼っている人では、飼っていない人と比べて要介護認知症の発症リスクが低いことが示された。さらに、犬を飼うことが高齢者の健康維持に加え、公的な医療・介護費の抑制につながる可能性も示唆された。研究は、国立環境研究所環境リスク・健康領域の谷口優氏、東京大学大学院薬学系研究科医療政策・公衆衛生学分野の齋藤良行氏らによるもので、詳細は7月22日付の「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載された。

　ペットとの触れ合いは、身体活動量や精神的健康の向上など、さまざまな健康効果との関連が報告されている。中でも犬を飼うことは、高齢者のフレイルや要介護状態、要介護認知症の発症リスク、死亡リスクの低下と関連することが示されてきた。一方で、犬を飼うことが健康につながるのか、それとも健康な人ほど犬を飼いやすいのかは明らかでなく、因果関係ははっきりしていなかった。また、医療・介護費への影響も十分に検討されていなかった。そこで著者らは、日本の高齢者1万1,224人を約7.5年間追跡し、犬を飼っていることと要介護認知症や死亡との関連を調べ、さらに公的な医療・介護費への影響も評価した。

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　研究では、東京都大田区の65～84歳の地域在住高齢者を対象とした「大田区 元気シニア・プロジェクト」のデータを使用した。2016年に無作為抽出された1万5,500人に質問票を送り、回答が得られた1万1,925人のうち、追跡データが得られた1万1,224人を解析対象とした。犬の飼育状況は、現在飼っている、過去に飼っていた、飼ったことがない、の3群に分類した。約7.5年間追跡し、要介護認知症の発症と死亡を調べた。解析では、年齢や健康状態、経済状況、社会的交流など、犬を飼っている人と飼っていない人の違いを考慮した。さらに、犬を飼う場合と飼わない場合について、4年間の医療・介護費と健康上の効果を計算モデルで比較し、費用対効果を評価した。

　約7.5年間の追跡期間中、1,989人（17.7％）が要介護認知症を発症し、1,808人（16.1％）が死亡した。年齢や健康状態、社会的・経済的背景などを考慮して解析したところ、現在犬を飼っている人では、犬を飼ったことがない人と比べて要介護認知症の発症オッズ（発症のしやすさを示す指標）が47％低かった（オッズ比〔OR〕0.53、95％信頼区間〔CI〕0.43～0.66）。死亡についても、オッズが37％低かった（OR 0.63、95％CI 0.51～0.79）。

　さらに、因果関係の可能性を検討した解析でも、現在犬を飼っている人では要介護認知症の発症オッズが48％低かった（OR 0.52、95％CI 0.27～0.98）。

　費用対効果の分析では、健康上の効果をQALY（質調整生存年：寿命だけでなく健康状態も考慮して、どれだけ質の高い生活を送れるかを表す指標）で評価した。その結果、犬を飼う高齢者では、飼わない高齢者と比べて、家計が負担する犬の飼育費を除いた公的な医療・介護費が1,000人当たり4年間で約1億2,272万円削減され、QALYは142.4増加すると推計された。

　著者らは、犬との暮らしは高齢者の要介護認知症の発症リスク低下や医療・介護費の抑制につながる可能性があり、健康増進政策の一環として活用できる可能性があるとまとめている。一方、犬の飼育状況を評価したのは研究開始時のみで、その後の変化を把握できていないことや、観察研究であるため因果関係を完全には証明できないことなどを研究の限界として挙げている。

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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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　日本の地域在住高齢者約3万人を3年間追跡した研究で、地域活動への参加がオーラルフレイルリスクの低下と関連することが示された。さらに、その関連は社会経済的地位（SES）が低い高齢者でより強く認められ、社会参加がオーラルフレイルの健康格差の縮小と関連する可能性が示唆された。研究は、北海道大学大学院保健科学研究院地域看護学/公衆衛生看護学教室の富岡那奈子研究員、田髙悦子教授らによるもので、詳細は7月24日付の「PLOS One」に掲載された。

　オーラルフレイルは、かむ力や飲み込む力など口腔機能の軽度な衰えが積み重なった状態で、要介護リスクとの関連が指摘されている。口腔健康には社会経済的格差が存在することが指摘されており、国民皆保険制度の下でもその解消は課題となっている。所得や教育歴などで示されるSESは健康を左右する重要な要因であり、SESが低い高齢者では健康状態の悪化との関連が報告されている。近年、人とのつながりや地域活動への参加などを示す社会関係資本が健康に及ぼす影響が注目されているが、この社会関係資本とオーラルフレイルとの関連や、SESによる違いについては十分に明らかになっていなかった。そのような背景から、著者らは、日本の地域在住高齢者を対象に、個人レベルおよび地域レベルの社会関係資本とオーラルフレイルリスクとの関連を検討し、その関連がSESによって異なるかを解析した。

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　研究では、2019年と2022年に実施された日本老年学的評価研究（JAGES）の縦断データを用いた。対象は、両調査に参加した自治体に住む65歳以上の高齢者のうち、ベースライン時に要介護認定を受けていない3万1,378人とした。オーラルフレイルリスクは、年齢、残存歯数、咀嚼機能、嚥下機能などを用いた予測モデルにより評価した。SESは等価世帯所得をもとに評価し、年間所得200万円未満を低SES群、200万円以上を中～高SES群とした。社会関係資本は、市民活動への参加、社会的結束、互助関係の3領域について評価した。さらに、本人の社会的つながりを示す「個人レベル」と、居住地域全体のつながりを示す「地域レベル」の両面から解析した。解析では、これらの社会関係資本とオーラルフレイルリスクとの関連を、多変量ロジスティック回帰分析により検討した。さらに、SESによって関連の強さが異なるかを解析した。

　3年間の追跡期間中、対象者の21.6％にオーラルフレイルリスクが認められた。SES別では、低SES群で24.6％、中～高SES群で19.9％となり、低SES群でリスク発生割合が高かった。

　社会関係資本との関連を解析したところ、個人レベルの社会関係資本が高い人ほど、オーラルフレイルリスクは低かった。特に、市民活動への参加が多い人ではリスク低下との関連が認められ、この関連は低SES群でより強かった。また、個人レベルの社会的結束や社会関係資本全体のスコアについても、オーラルフレイルリスク低下との関連が認められた。

　地域レベルの社会関係資本では、市民活動への参加が活発な地域ほどオーラルフレイルリスクが低かった。一方、社会的結束や互助関係などについては、地域レベルでの明確な関連は認められなかった。

　著者らは、社会参加、特に市民活動への参加がオーラルフレイルリスクの低下と関連する可能性を指摘している。特に低SESの高齢者で関連が強かったことから、社会参加、特に市民活動への参加を促す取り組みが、口腔健康における社会経済的格差の解明や対策を考える上で重要な手がかりになるとしている。

　なお、著者らは、本研究は観察研究であることから因果関係については結論できないこと、またオーラルフレイルは自己申告項目を用いた予測モデルで評価していることから臨床検査に基づくものではないことについて留意する必要があるとしている。

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