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6月 27 2023 
生理痛の強さと生活習慣との関連が明らかに
朝食を欠かさずビタミンDやB12が不足しないようにすること、毎日入浴することなどが、月経痛（生理痛）の痛みを和らげてくれるかもしれない。月経痛の重い人と軽い人の生活習慣を比較したところ、それらの有意差が認められたという。順天堂大学の奈良岡佑南氏らの研究結果であり、詳細は「Healthcare」に4月30日掲載された。
日本人女性の月経痛の有病率は78.5％という報告があり、生殖年齢にある多くの女性が周期的に生じる何らかの症状に悩まされていると考えられる。月経痛は本人の生活の質（QOL）低下を来すだけでなく、近年ではそれによる労働生産性の低下も含めた経済的負担が、国内で年間6830億円に上ると試算されるなど、社会的な対策の必要性も指摘されるようになった。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。これまでに、ビタミンやミネラルなどの摂取量、または食事や運動・睡眠習慣などと月経痛の強さとの関連を個別に検討した研究結果が、いくつか報告されてきている。ただし、研究対象が学生に限られている、または一部の栄養素や食品の摂取量との関連のみを調査しているといった点で、結果の一般化に限界があった。これを背景として奈良岡氏らは、就労年齢の日本人女性を対象として、摂取栄養素・食品、朝食欠食の有無、睡眠・運動・入浴習慣など、多くの生活習慣関連因子と月経痛の強さとの関連を検討する横断研究を行った。
研究参加者は、2018年5～6月に、一般社団法人Luvtelli（ラブテリ）のオンラインプラットフォームを通じて募集された511人から、年齢40歳以上、妊娠中・授乳中、何らかの疾患治療中、経口避妊薬使用、摂食障害、データ欠落などの該当者を除外し、20～39歳の健康な女性321人（平均年齢30.53±4.69歳、BMI20.67±2.62、体脂肪率27.02±5.29％）を解析対象とした。
調査項目は、月経周期や月経痛の程度、自記式の食事調査票、および、就労状況、飲酒・喫煙・運動・睡眠習慣などに関する質問で構成されていた。そのほかに、身長、体重、体組成を評価した。なお、月経痛の強さは、「寝込むほどの痛み」、「薬を服用せずにいられない」、「痛むものの生活に支障はない」、「痛みはほとんどない」の四者択一で回答してもらい、前二者を月経痛が「重い」、後二者を「軽い」と判定した。
解析対象者のうち、76.19％が月経痛を経験しており、痛みが重いと判定された人が101人、軽いと判定された人が220人だった。この2群を比較すると、年齢、BMI、体脂肪率、摂取エネルギー量は有意差がなかった。ただし、総タンパク質、動物性タンパク質、ビタミンD、ビタミンB12、魚の摂取量は、月経痛が重い群の方が有意に少なかった。反対に、砂糖、ラーメン、アイスクリームの摂取量は、月経痛が重い群の方が有意に多かった。また、朝食を欠かさない割合は、月経痛が軽い群73.6％、重い群64.4％で、後者が有意に低値だった。
栄養・食事以外の生活習慣に着目すると、毎日入浴する割合が、前記と同順に40.5％、26.7％で有意差があり、月経痛が重い人は入浴頻度が少なくシャワーで済ます人が多かった。睡眠時間や1日30分以上の運動習慣のある人の割合については有意差がなかった。
これらの結果について著者らは、以下のような考察を述べている。まず、糖質の摂取量の多さが月経痛の強さと関連していることは、先行研究と同様の結果だとしている。その一方で、欧州からは肉類の摂取量の多さは月経痛の強さと関連していると報告されており、今回の研究では異なる結果となった。この点については、日本人の肉類の摂取量が欧州に比べて少ないことが、相違の一因ではないかとしている。
このほか、ビタミンDは子宮内膜でのプロスタグランジン産生抑制、ビタミンB12はシクロオキシゲナーゼの合成阻害などの作用が報告されており、炎症抑制と疼痛緩和につながる可能性があり、魚はビタミンDとビタミンB12の良い供給源であるという。また、朝食摂取や入浴は体温を高め、血行改善や子宮収縮を抑制するように働いて月経痛を緩和する可能性があるが、本研究では体温を測定していないことから、今後の検証が必要と述べている。
論文の結論は、「日々の食事で魚、タンパク質、ビタミンB12、ビタミンDを十分に摂取し、朝食や入浴などによって体温を上げるような生活習慣とすることが、月経痛の緩和に効果的である可能性が考えられる」とまとめられている。
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子宮内膜症、一番良いのは何が異変を感じた時に病院へ行き医師の適切な診断を受けるのが最善ではありません。自己診断・セルフチェックの方法を記載していますが、一つの病院へ行くためのきかっけとして活用ください。
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6月 27 2023 
ICU患者の握力が退院後の精神症状と関連
集中治療室（ICU）で治療を受けた患者に見られる集中治療後症候群（PICS）の精神症状が、退院時の握力と関連している可能性を示唆するデータが報告された。特に不安レベルと強く逆相関しているという。国内多施設共同観察研究の結果であり、日立総合病院救命救急センターの中村謙介氏らによる論文が「BMJ Open」に5月5日掲載された。
PICSはICU入室中から退室後に生じる身体や精神の症状のことで、退院後にも数カ月以上続くことがある。一般的には時間の経過とともに軽快するが、精神症状は時に悪化していくことがあり、PICSリスクの高い患者を早期に特定し予防的に対処する戦略の確立が求められている。他方、高齢者や慢性疾患のある患者では、握力の低いことが精神症状のリスクの高さと関連していることが報告されている。これを背景に中村氏らは、ICU患者の握力がPICS精神症状の関連因子の一つではないかとの仮説を立て、ICU患者対象の国内多施設共同研究「EMPICS研究」のデータを事後解析し検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。2019年6～12月に国内9カ所のICUに入室した、滞在期間が48時間以上の患者1,041人から、18歳未満、中枢神経疾患患者、精神疾患の既往者、入院前から歩行に介助を要していた患者、および末期症状の見られる患者を除外し、退院3カ月後のアンケート調査に回答した98人を解析対象とした。アンケートには調査項目の一つとして、不安や抑うつの強さを評価する「HADS」が含まれていた。本研究では、HADS-A（不安レベルの指標）、HADS-D（抑うつレベルの指標）が、それぞれ21点満点中8点以上の場合に、不安や抑うつ症状が強いと判定した。
解析対象者の主な特徴は、平均年齢70.5歳、男性63％、BMI23で、ICU滞在期間は4.7日、入院期間は23.5日。ICU入室時点で、重症度の指標であるAPACHE IIスコアが18点、SOFAスコアは7点。ICU退室時点で、筋力の指標であるMRCスコアは58点。退院3カ月後の調査で、不安レベルが高いと判定された人が26人（26.5％）、抑うつレベルが高いと判定された人が16人（16.3％）だった。
単変量解析の結果、退院時の握力が低いほど3カ月後の不安や抑うつ症状が強いという有意な逆相関が認められた（HADS-Aはr＝－0.37、P＜0.001、HADS-Dはr＝－0.30、P＝0.0026）。握力以外にも、MRCスコア（r＝－0.25、P＝0.014）、および日常生活動作（ADL）の指標であるバーゼル指数（r＝－0.22、P＝0.029）も、HADSの総合スコアとの有意な逆相関が認められた。ただし、MRCスコアやバーゼル指数は、多くの患者が満点近くに分布するという偏りがあったのに対して、握力は正規分布していた。
ROC解析から、退院時の握力による3カ月後のHADS-A 8点以上の予測能（AUC）は0.71であり、MRCスコア（0.61）やバーゼル指数（0.60）より予測能が高かった。一方、HADS-D 8点以上の予測能は、バーゼル指数0.58、握力0.56、MRCスコア0.44であり、いずれも高くなかった。
年齢、性別、BMI、退院時握力、APACHE IIを説明変数とする多変量解析の結果、握力は3カ月後のHADS-Aと独立した有意な関連が認められ（P＝0.025）、その他の因子は非有意だった。HADS-Dに関しては、独立した関連のある因子が抽出されなかった。
このほか、ADL低下の有無で二分して（バーゼル指数が100点の群と100点未満の群）、退院時握力とHADSの関連を検討した結果から、ADLが維持されている場合は握力とHADS-Aが有意に逆相関し（r＝－0.40、P＝0.0035）、HADS-Dとは有意な関連がなく、一方でADLが低下している場合はHADS-Dと有意に逆相関し（r＝－0.41、P＝0.0043）、HADS-Aとは有意な関連がないことが分かった。
以上より著者らは、「ICUに48時間以上滞在した患者では、退院時の握力が退院3カ月後の不安や抑うつ症状の強さと関連がある。あらゆる施設で簡便に評価できる握力が、退院後の精神症状のリスク評価に利用できるのではないか」と結論付けている。
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6月 19 2023 
ドラム演奏で認知症の重症度が分かる――東京大学先端科学技術研究センター
ドラムをたたく時の腕の上げ具合で、認知症の重症度を判定できる可能性が報告された。東京大学先端科学技術研究センターの宮﨑敦子氏らによるパイロット研究の結果であり、詳細は「Frontiers in Rehabilitation Sciences」に5月25日掲載された。著者らは、「この方法は簡便なだけでなく、既存の重症度評価ツールへの回答を拒否されるケースでも、ドラムたたきなら協力してもらえるのでないか」と述べている。
現在、認知症の重症度は、ミニメンタルステート検査（MMSE）といった評価指標を用いて判定することが多い。ただし、認知症が重度になるほど、そのような検査の必要性を理解しにくくなり、検査への協力を得られなくなることが増える。また視覚や聴覚に障害のある場合も、その施行が難しくなったり、判定結果が不確かになりやすい。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。一方、上肢の運動機能が認知症の重症度と関連しているとの既報研究がある。とはいえ上肢運動機能の評価にもハードルがある。そこで宮﨑氏らは、ドラム演奏中の腕の上げ具合によって、上肢運動機能を評価することを試みた。ドラム演奏には、スティックがドラムから跳ね返るためにほぼ筋力を使わずに行えること、リズム反応運動は認知症が重度になっても維持されていることが多いこと、ほかの人の動作の模倣が可能なため認知症の人にも何をすべきかが分かりやすいこと、などの長所がある。また同氏らは以前、ドラムをたたくことが認知機能の改善につながる可能性も報告している。
この研究の解析対象は埼玉県内の特別養護老人ホームの居住者16人〔平均年齢86歳（範囲72～100）、女性12人〕。MMSEは平均14.56±6.89点で、認知症の重症度は軽度（MMSEが21～26点）が4人、中等度（同11～20点）が8人、重度（10点以下）が4人だった。
参加者全員が輪になって座り、進行役の研究者が自分のドラムをたたきながらアイコンタクトや声掛けによって、ドラムたたきを促した。参加者は各自のペースでドラムをたたき始め、次第に周囲のリズムに合わせて、たたくスピードを変えていった。この間、腕時計型ウェアラブルセンサーにより、ドラムをたたく時に上肢がどれくらい高く上がっているか（挙上角度）と、たたくスピードを計測した。そのほか、認知機能と関連があり、かつ上肢運動機能に影響を及ぼし得る因子として、握力も測定した。
年齢、性別、握力、上肢の挙上角度、ドラムをたたくスピードという五つの因子と認知症の重症度（MMSEスコア）との関連を検討すると、それらの因子は相互の関連が少なく、それぞれが個別にMMSEスコアへ影響を及ぼしていることが分かった（分散拡大係数が全て5未満）。
次に、認知症の重症度判定に際して、それらのうちどの因子を用いた場合に、MMSEスコアをより正確に予測できるかを赤池情報量規準（AIC）という指標で検討。その結果、握力とともに上肢の挙上角度を予測モデルに組み入れた時に、最も予測能が高くなることが分かった（R2＝0.6035、P＝0.0009）。また、ドラムをたたくスピードはMMSEスコアとの関連が少なく、この手法による評価に影響がないことが確認された。
以上より著者らは、「ドラム演奏時の腕の挙上角度から、認知症の重症度を評価できる可能性が示された」と結論付けている。また、「この評価法は簡便、安価、安全であり、医療や介護現場で容易に用いることができる。さらに、ドラム演奏による上肢運動機能や認知機能の改善も期待できるのではないか」と語っている。
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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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6月 19 2023 
感染防御対策が徹底した職場ほど独身者の恋愛活動が活発――国内での縦断的研究
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下で、感染防止対策をより厳格に行っていた職場ほど、独身の人の恋愛活動が活発に行われていたことが明らかになった。産業医科大学環境疫学研究室の藤野善久氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Public Health」に2月16日掲載された。
COVID-19パンデミック発生後、外出自粛などのために社会的交流が少なくなり、「孤独」が公衆衛生上の問題としてクローズアップされてきた。若年者や独身者において、より孤独感が強まったとする研究報告も見られる。独身者では、新たな恋愛関係を構築することで孤独感が抑制されると考えられるが、パンデミックによりそのハードルがより高くなったとも言える。例えば、労働者の場合は職場がパートナーとの出会いの場となることが少なくないが、在宅勤務の奨励をはじめとするさまざまな対策によって、出会いの機会が減った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。一方で、孤独感が募りがちな状況下では、その孤独感を解消しようとする目的のために、独身者の恋愛活動が活発になった可能性も考えられる。藤野氏らはその可能性を、産業医科大学が行っている「COVID-19流行下における労働者の生活、労働、健康に関する調査（CORoNaWork研究）」のデータを用いた縦断的研究により検証した。
2020年12月に、インターネット調査パネル登録者を対象にアンケート調査を行い、20～65歳で独身の労働者2万7,036人から有効回答を得た。これをベースライン調査として、その1年後の2021年12月に追跡調査を実施。1万8,560人（68.7％）が回答した。
追跡調査では、この1年間で「恋愛パートナーを探す活動を行ったか？」、「新しい恋愛パートナーができたか？」という二つの質問を行い、その回答内容と、職場での感染防御対策の厳格さとの関連を検討した。感染防御対策の厳格さは、職場で取られている対策（在宅勤務の奨励、出勤前の体温測定の推奨、マスク常時着用、パーテーション設置、屋内での飲食禁止など7種類）の実施状況、および、「勤務先の感染防御対策は十分だと思うか？」との質問（強い否定～強い同意の四者択一で回答）により評価した。
追跡調査回答者の約6割が男性だった。恋愛活動と感染防御対策との関連の解析に際しては、年齢、性別、婚姻状況（未婚、離婚、死別）、職種、収入、教育歴、飲酒・喫煙習慣、主観的健康観、勤務先の従業員数などの影響を統計学的に調整。解析の結果、職場で実施された感染防御対策の種類が多いほど（傾向性P＜0.001）、および、勤務先の感染防御対策が十分だと感じているほど（傾向性P＝0.003）、「恋愛パートナーを探す活動を行った」割合が高いという有意な関連が認められた。さらに、実際に「新しい恋愛パートナーができた」割合についても、感染防御対策の種類が多いほどその割合が高いという有意な関連が認められた（傾向性P＜0.001）。
このような関連が生じた背景について著者らは、以下のように三つの可能性を考察として述べている。第一に、感染防御対策が厳格に行われている職場で働く人では、感染リスクをコントロールできるという自己効力感が高まり、恋愛行動に積極的になること。第二に、感染防御対策が厳格であることで職場での接触の機会が減り、それを補うために恋愛活動への意欲が高まること。第三に、感染防御対策を徹底した会社は、社員同士の交流を推進する活動も推進していた可能性が高いこと。
以上を基に論文の結論は、「COVID-19パンデミック下で、職場の厳格な感染防御対策の実施とそれに対する満足感が、恋人のいない独身者の恋愛を後押ししたと考えられる。独身者は孤独のリスクが高いが、しっかりとした感染防御対策を取った上で恋愛パートナーとの関係を築くことが、精神的な健康の維持に重要な要素となるのではないか」と記されている。
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6月 19 2023 
医師によるうつ病の重症度評価と患者本人の苦痛の乖離に、幼少期の逆境体験などが関与
医師が臨床的に評価した重症度よりも強い苦痛を感じているうつ病患者には、幼少期の逆境体験や自閉症傾向などが多く見られるとする、国立精神・神経医療研究センターの山田理沙氏、功刀浩氏（現在の所属は帝京大学医学部精神神経科学講座）らの研究結果が、「Clinical Psychopharmacology and Neuroscience」に5月30日掲載された。著者らは、「うつ病の重症度評価において、患者の主観的な苦痛の強さを把握することが、より重要なケースが存在する」と述べている。
近年、患者中心の医療の重要性が認識されるようになり、精神科医療でも治療計画の決定などに患者本人の関与が推奨されるようになってきた。これに伴い、うつ病の重症度についても、医師が評価スケールなどを用いて判定した結果と、患者への質問票による評価結果が一致しないケースのあることが分かってきた。ただ、そのような評価の不一致に関連する因子はまだ明らかにされていない。
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医師によるうつ病の重症度評価には「ハミルトンうつ病評価尺度（HAMD-17）」、患者自身の主観的評価には「ベック抑うつ質問票（BDI）」を用いた。両者の評価結果の関連を検討したところ、有意な正相関（r＝0.624、P＜0.001）が認められた。
次に、HAMD-17とBDIの回帰直線からBDIスコアまでの乖離の程度の四分位数で、全体を以下の3群に分類。BDIスコアが回帰直線より高値であり、その乖離幅の大きい25％の群を、医師の評価よりも主観的な苦痛の大きい群（BO群）とした。反対に、BDIスコアが回帰直線より低値であり、その乖離幅の大きい25％の群を、医師の評価よりも主観的な苦痛が少ない群（BU群）とし、残りの50％は両者の評価が一致している群（BC群）とした。これら3群間に、年齢、性別や疾患（MMD、BD）の分布、自殺未遂の既往、治療薬、教育歴、およびHAMD-17などに有意差はなかった。
医師の重症度評価と患者の主観的評価に関連する可能性のある因子としては、幼少期の逆境体験（CTQ-6）、成人用対人応答性尺度（SRS-A）、問題への対処行動の傾向（WCCL）を評価した。それらの評価結果をBO群、BU群、BC群で比較すると、一部のスコアに有意な群間差が認められた。
例えばCTQ-6については、合計スコア、および精神的虐待を表す下位尺度が、BU群よりBO群の方が高値だった。下位尺度のうち身体的虐待および情緒的ネグレクトについては、3群間に有意差がなかった。また、SRS-Aについては、合計スコアと自閉症傾向を表す下位尺度などが、BC群やBU群よりBO群の方が高値だった。WCCLに関しては、自責スコアはBC群やBU群よりBO群が高く、希望的観測と回逃・避避のスコアはBC群よりBU群の方が低かった。
著者らは本研究の限界点として、サンプル数が十分でなく比較的若年の患者が多いこと、大半の患者が既に薬物療法が開始された状態で検討していること、BD患者の躁症状については主観的評価を行っていないことなどを挙げている。その上で、「幼少期の逆境体験や自閉症傾向、問題に対して自責の念を抱きやすい傾向などを有するうつ病患者は、臨床医が客観的に評価するよりも大きな苦痛を感じている可能性がある」と結論付け、「そのような懸念のある患者では、主観的評価を積極的に行うべきではないか」と提言している。
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6月 19 2023 
退職後には心疾患のリスクが低下する――35カ国の縦断研究
退職後には心疾患のリスクが低下することが、世界35カ国で行われた縦断研究のデータを統合した解析の結果、明らかになった。京都大学大学院医学研究科社会疫学分野の佐藤豪竜氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Epidemiology」に5月8日掲載された。著者らは、「退職年齢の引き上げで、新たな医療コストが発生する可能性もある」と述べている。
現在、多くの国が人口の高齢化を背景に、退職年齢と年金支給開始年齢の引き上げを検討・実施している。しかし、退職による疾患リスクへの影響は十分検討されていない。仮に退職によって疾患リスクが変わるのであれば、国民医療費にも影響が生じることになる。これを背景として佐藤氏らは、退職前後での健康状態の変化を検討可能な世界各国の縦断研究のデータを用いて、特に心疾患とそのリスク因子に焦点を当てた解析を行った。
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その結果、退職により心疾患のリスクが2.2パーセントポイント低下することが明らかになった〔係数－0.022（95％信頼区間－0.031～－0.012）〕。また、運動不足（中～高強度運動の頻度が週1回未満）の該当者が3.0パーセントポイント減少することも示された〔同－0.030（－0.049～－0.010）〕。
性別に検討すると、心疾患のリスク低下は男性と女性の双方で認められたが、女性でのみ、喫煙者〔－0.019（－0.034～－0.004）〕の減少が認められた。また、就業中の勤務内容が肉体労働か否かで二分した場合、心疾患のリスク低下や運動不足該当者の減少は、非肉体労働者でのみ観察された。さらに肥満の割合に関しては、非肉体労働者では退職後に低下が見られたのに対して〔－0.031（－0.056～－0.007）〕、肉体労働者では退職後に上昇していた〔0.025（0.002～0.048）〕。
このほかに、教育歴の長さで全体を3群に層別化した検討では、心疾患のリスクは3群全てで退職後に低下していた。また、教育歴が最も長い群では、脳卒中リスクの低下〔－0.014（－0.026～－0.001）〕や、肥満の割合の低下〔－0.029（－0.057～－0.001）〕、運動不足該当者の減少〔－0.045（－0.080～－0.011）〕も観察された。
以上を基に論文の結論は、「われわれの研究結果は、退職が心疾患リスクの低下と関連していることを示唆している。その一方、心疾患のリスク因子と退職との関連については、個人の特徴による影響の違いが認められた」とまとめられている。また、各国の政策立案者への提言として、「退職と年金給付開始年齢とを引き上げることの財政上のメリットだけでなく、退職を先延ばしすることで、高額な医療コストが発生することの多い心疾患患者が増加する可能性のあることも、考慮する必要があるのではないか」と述べられている。
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心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。
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6月 06 2023 
薬剤師による運動介入でフレイル予防
処方薬を受け取りに薬局を訪れた慢性疾患のある高齢者に対して、薬剤師が運動に関する簡単な情報提供を行うことが、フレイルの予防につながる可能性が報告された。一般社団法人大阪ファルマプラン社会薬学研究所の廣田憲威氏（研究時点の所属は武庫川女子大学薬学部臨床薬学研究室）らによる研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に4月7日掲載された。
フレイルはストレスに対する耐性が低下した状態で、介護リスクの高い「要介護予備群」。介護が必要な状態になってからの回復は困難なことが多いが、フレイル段階であれば、運動や食事の習慣を改善することで元の状態に戻ることができるため、早期介入が重要とされる。他方、地域の薬局には近年、調剤業務にとどまらず、地域住民の健康を支える機能が求められるようになってきた。フレイル予防に関しても、薬局での栄養評価などの試みの報告がなされてきている。ただし、運動介入の報告はまだない。今回の廣田氏らの研究は、以上を背景とするもの。
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2021年1～3月の間に薬局を訪れた患者のうち103人が研究参加に同意した。骨粗鬆症・がん・メンタルヘルス疾患・認知症の治療薬やステロイド薬が処方されている患者、BMI30以上または低栄養、医師から運動制限が指示されている患者は除外されている。評価項目は、登録時点と6カ月後の体組成計で測定した筋肉量と、椅子立ち上がりテスト（椅子に座って立つという動作をなるべく速く5回繰り返す）の所要時間の変化など。
研究登録時点で両群間に、年齢や性別の分布などに有意差はなかった。研究期間中に、介入群の15人、対照群の18人が受診間隔の延長などの理由で脱落し、解析は介入群46人、対照群24人を対象に行われた。
6カ月間での筋肉量の変化は、介入群が1.08±7.83％（95％信頼区間－1.24～3.41）、対照群は－0.43±2.73％（同－1.58～0.72）であり、介入群において増加傾向があったものの有意でなく、群間差も非有意だった（P＝0.376）。それに対して椅子立ち上がりテストについては、介入群の65.2％で所要時間の短縮が認められ、対照群ではその割合は29.2％であり、群間に有意差が認められた（所要時間短縮のオッズ比4.48、P＝0.00563）。
椅子立ち上がりテストでは介入効果が示唆されたのに対して筋肉量には有意差が生じなかったことについて著者らは、「サンプルサイズが小さすぎたこと、ナッジを利用するのみでは介入期間が短すぎたことなどが理由として考えられる」と述べている。論文の結論は、「フレイル予防が社会的な課題となる中で、地域の薬局薬剤師によるナッジを利用した簡単な運動介入が、高齢者の行動変容につながる可能性を示すことができた」とまとめられている。また著者らは、「高齢者が毎月医療機関や地域薬局のサービスを利用することが、社会とのつながりを維持する上でいかに重要かを裏付けるものであり、地域薬局が高齢者の『通いの場』として活用できる」と付け加えている。
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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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6月 06 2023 
Long COVIDは5タイプに分類できる――国内患者のクラスター分析
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の急性期を過ぎた後に何らかの症状が遷延する、いわゆる「long COVID」は、5タイプに分類可能であるとする論文が「Clinical and Experimental Medicine」に4月7日掲載された。聖マリアンナ医科大学総合診療内科の土田知也氏らによる研究によるもので、就労に影響が生じやすいタイプも特定された。
Long COVIDは長期間にわたり生活の質（QOL）を低下させ、就労にも影響が及ぶことがある。現在、治療法の確立が急がれているものの、long COVIDの病態の複雑さや多彩な症状を評価することの困難さなどのために、新規治療法の有効性を検討する臨床試験の実施にも高いハードルがある。そのため、まずlong COVIDをいくつかのタイプに分類して、それぞれのタイプを特徴付けるという試みが始まっており、海外発のそのような研究報告も存在する。ただし、QOL低下につながりやすい就労への影響という点を勘案した分類は、まだ提案されていない。土田氏らの研究は、以上を背景として行われた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。2021年1月18日～2022年5月30日に同院のCOVID-19後外来を受診した患者のうち、PCR検査陽性の記録があり、感染後に症状が2カ月以上続いている15歳以上の患者497人（平均年齢41.6歳、男性43.1％）を解析対象とした。対象者の中には甲状腺機能低下症やうつ病が疑われる患者も含まれていたが、症状にlong COVIDの影響はないと明確には判断できないことから、除外せずに解析した。
対象者には、23項目から成る自覚症状のアンケート（該当するものを○、強く該当するものを◎で回答する）と、慢性疲労症候群の評価に使われている9項目から成るパフォーマンスステータス（PS）質問票に答えてもらった。就労状況については、罹患前と同様に勤務継続、職務内容の変更、休職、退職という四つに分類した。
結果について、まず自覚症状に着目すると、○または◎のいずれかが最も多かった症状は倦怠感（59.8％）で、次いで不安（42.3％）、嗅覚障害（41.9％）、抑うつ（40.2％）、頭痛（38.6％）などだった。◎が最も多かったのは同じく倦怠感（40.2％）で、次いで嗅覚障害（26.6％）、味覚障害（18.1％）、脱毛（14.9％）、呼吸困難（13.7％）、頭痛（11.1％）などだった。
次に、特徴の似ているデータをグループ化するクラスター分析という手法により、long COVIDのタイプ分類を行った結果、以下の5タイプに分けられることが分かった。
タイプ1は倦怠感が強いことが特徴で全体の21.8％が該当。タイプ2は倦怠感のほかにも呼吸困難、胸痛、動悸、物忘れを訴える群で14.9％が該当。タイプ3は倦怠感、物忘れ、頭痛、不安、抑うつ、不眠症、モチベーション低下を訴える群で20.8％が該当。タイプ4は倦怠感が少なく脱毛を主症状とする群で19.8％が該当。タイプ5も倦怠感が少なく味覚障害や嗅覚障害が主体の群で22.8％が該当。
これらの群を比較すると、タイプ4は他群より高齢で、タイプ2や4は女性が多く、タイプ2はCOVID-19急性期に肺炎合併症を来していた割合が高いといった有意差が認められた。外来初診時のPSスコア（点数が高いほど生活の支障が強い）は、タイプ2が最も高く中央値4点（四分位範囲2～6）、続いてタイプ3が3点（同2～5）、タイプ1が2点（1～5）であり、タイプ4と5は0点（0～1）だった。症状発現から受診までの期間はタイプ5が最も長く、BMIについてはタイプによる有意差がなかった。
就労状況に関しては、発症以前と変更なしの割合がタイプ1から順番に50.0％、41.9％、43.7％、77.6％、84.1％、職務内容の変更を要した割合は、24.1％、13.5％、9.7％、2.0％、7.1％、休職中は20.4％、36.5％、39.8％、16.3％、7.1％、退職に至った割合は5.6％、8.1％、6.8％、4.1％、1.8％であり、タイプ2や3で休職中の割合が高く、タイプ4や5はその割合が低いという差が認められた。
このほか、自律神経機能検査によって体位性起立性頻拍症候群〔POTS（立ち上がると脈拍が大きく変化する）〕と診断された割合が、自覚症状に倦怠感が含まれているタイプ1～3で高く、特にタイプ2では33.8％と3人に1人が該当することが分かった。
以上を基に著者らは、「long COVIDはその臨床症状から5タイプに分類可能」と結論付け、また倦怠感を訴えるタイプにはPOTSが多く、POTSは治療により改善も認められるケースがあることから、「タイプ1～3に該当する患者では自律神経機能の評価が重要ではないか」と付け加えている。なお、研究の限界点としては、単施設の外来患者を対象としたものであり、外来通院も困難な重症long COVID患者が含まれていないこと、解析対象期間が異なれば異なる変異株の感染患者が含まれるため、クラスター分析の結果も変わってくる可能性のあることなどを挙げている。
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