近年、先進国では犬と猫の両方を飼っている世帯が増加している。今回、日本国内で犬と猫の両方を飼っている飼い主のほとんどは、両者が友好的であると認識しているとする研究結果が報告された。両者の同居開始年齢が若いほど、友好的な関係が予測されるという。研究は大阪大学大学院人間科学研究科の千々岩眸氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に5月15日掲載された。

　2023年に一般社団法人ペットフード協会が実施した調査によると、国内で飼われている犬と猫の総個体数はそれぞれ700万匹と900万匹とされており、世帯全体のうち9.1％が犬を、8.7％が猫を飼っていると報告されている。また、日本の保険会社が2019年に実施した調査では、「犬・猫」を飼っている1776人の回答者のうち、11.1％（123人）が犬と猫の両方を飼っていると回答している。異なる特徴を持つ種が共存する場合、そこにはしばしば衝突が発生するが、近年、欧米諸国で実施された調査では、同居する犬と猫の間には概ね良好な関係が見出されている。この関係性は、同居開始年齢と猫特有の要因が影響しているという。しかし、日本や他のアジア諸国でこの関係性について調査した研究はない。また、多様な文化的背景における犬と猫の関係のダイナミクスを探ることは、両者の福祉（怪我やストレスの軽減、遺棄の防止など）にとって重要である。このような背景を踏まえ、著者らはオンライン調査を通じて、日本の犬・猫の飼い主が家庭内で両者の関係をどのように認識しているかを評価し、両者の共存に影響を与える様々な要因について検討した。

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　オンライン調査は、犬と猫の両方を飼っている国内在住の18歳以上の成人を対象とし、2021年12月14日から24日にかけて実施された。質問票は、（1）参加者に関する基本情報、（2）犬に関する基本情報、（3）猫に関する基本情報、（4）犬と猫に関する情報、（5）犬と猫の友好に関する評価（1～10までのリッカート尺度評価）の5つのセクションで構成されていた。犬と猫の友好に関連する因子を特定するために、質問票の各セクションについて個別にステップワイズ法による線形回帰分析を実施した。

　オンライン調査では1,981人の参加者から回答を収集し、そのうち777人の回答が有効とされた。最も年齢層が高かったのは40～49歳（27.5％）であり、未就学児がいない家庭が多かった（81.9％）。「X（犬または猫）の前でY（犬または猫）は快適に過ごしているか？」という問いに対し、多くの飼い主が互いに快適に過ごしていると回答した（犬：79.8％、猫：76.7％）。

　両者の友好の予測因子として、環境的側面では、食事場所が近いこと（標準化係数〔β〕－0.78、統計量〔t〕－9.14）、猫を犬に会わせた時の年齢が若いこと（β －0.32、t －3.84）、犬を猫に会わせた時の年齢が若いこと（β －0.25、t －2.37）などが明らかになった。また、「犬側の要因」では、犬が猫の前で快適に過ごしていること（β 0.62、t 7.37）、犬が猫に見せるためにおもちゃを拾ってくること（β 0.40、t 5.56）などが両者の友好の予測因子となった。一方、「猫側の要因」では、猫が犬の前で快適に過ごしていること（β 0.72、t 8.36）、猫が犬を威嚇しないこと（β －0.33、t －4.87）などが両者の友好の予測因子となっていた。欧米での報告では主に「猫側の要因」が重要であることが示唆されていたが、今回の研究から、「犬側の要因」と「猫側の要因」の両方が、（飼い主の）犬と猫との友好に対する認識に影響を与えることが明らかになった。

本研究の結果について著者らは、「今回の研究では、先行研究とは異なり、『犬側の要因』は『猫側の要因』と同じくらい両者の友好的な関係に影響を与えることが示された。これは、小型犬や柴犬が屋内で飼育されているという日本特有の環境に起因するのかもしれない。また、犬と猫の関係が文化によってどのように異なるか、そしてそこから得られた知見をどのように活用できるかを検証するには、さらなる研究が必要だ」と述べている。

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