一般歯科医院で歯科衛生士による口腔メンテナンスを受けている人を20年以上追跡した研究から、決められたスケジュール通りに受診している人ほど歯を失いにくいという有意な関連のあることが明らかになった。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科口腔疾患予防学分野の安達奈穂子氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Dental Hygiene」に8月27日掲載された。

　口腔メンテナンス受診率が高いほど歯の喪失が少ないことを示唆する研究結果は、既に複数報告されている。ただし、それらの研究は主として大学病院や歯周病専門歯科という限られた環境で行われた研究の結果であり、大半の地域住民が受診する一般歯科における長期的な歯科受療行動と、歯の喪失との関連については知見が少ない。これを背景として安達氏らは、一般歯科医院の患者データを用いて、以下の遡及的な解析を行った。

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　この研究の対象は、山形県酒田市にある歯科医院に20年以上継続して受診しており、初診時に16～64歳だった395人（男性29.9％）。より高度な治療が必要とされ専門施設へ紹介された患者や、う蝕（むし歯）が進行しやすいエナメル質形成不全の患者は除外されている。

　解析対象全員に対して、むし歯や歯周病などに対する初期治療が行われ、一定の基準（歯肉出血の箇所が10％未満、深さ4mm以上の歯周ポケットが10％未満、プラークスコアが15％未満など）に到達した以降は、歯科衛生士による定期的なメンテナンスが行われた。メンテナンスの頻度は、深さ4mm以上の歯周ポケットがある場合は3カ月ごと、それ以外は半年ごとに行われた。メンテナンスの内容は、口腔衛生指導、歯石除去、歯面清掃、フッ化物歯面塗布などの一般的なものだった。

　ベースライン時点の主な特徴は、平均年齢41.4±11.2歳、残存歯数25.4±3.7本、むし歯の経験歯数〔未処置のむし歯、詰め物などの処置済み歯、喪失歯の合計本数（DMFT）〕16.4±6.4本、深さ4mm以上の歯周ポケットを有する割合8.2±12.4％、歯肉出血の割合13.4±13.1％で、喫煙者が11.1％、糖尿病患者が3.0％含まれていた。前記のメンテナンススケジュールに対して通院遵守率が75％以上の患者を「高遵守」、75％未満を「低遵守」として二分すると、前者が36.2％、後者が63.8％を占めた。両群のベースラインデータを比較すると、喫煙者率が高遵守群で有意に低いことを除いて（7.0対13.5％、P＝0.048）、上記の全ての指標および歯槽骨吸収率に、群間の有意差は認められなかった。なお、各群の通院遵守率の平均は、高遵守群が85.8±7.0％、低遵守群は54.9±13.5％だった。

　平均23.2±2.1年の観察期間中に、高遵守群の37.8％、低遵守群の72.2％が歯を1本以上失っていた。また、DMFTの増加は同順に17.5％、39.7％だった。1年当たりの変化で比較すると、歯の喪失は0.05、0.11本/年、DMFTの増加は0.02、0.05本/年であり、いずれも低遵守群の方が有意に多かった（ともにP＜0.001）。

　次に、多重ロジスティック回帰分析にて、歯の喪失に独立して関連のある因子を検討。その結果、ベースライン時点での喫煙〔オッズ比（OR）2.67（95％信頼区間1.01～7.05）〕、DMFT〔1本多いごとにOR1.09（同1.04～1.14）〕、歯槽骨吸収率〔軽微を基準として中等度以上でOR4.11（2.09～8.09）〕とともに、通院遵守率〔高遵守群を基準として低遵守群はOR6.50（3.73～11.32）〕が抽出された。年齢や性別、糖尿病、観察期間、ベースライン時の4mm以上の歯周ポケットの割合および歯肉出血の割合は、有意な関連がなかった。

　続いて、通院遵守率を75％以上、50～75％未満、50％未満の3群に分けて、多重ロジスティック回帰分析を施行すると、歯の喪失リスクは、遵守率75％以上の群（患者割合は36.2％）を基準として、50～75％未満の群（同43.0％）はOR5.43（3.02～9.74）、50％未満の群（20.8％）はOR10.55（4.87～22.85）となり、通院遵守率が下がるにつれて歯の喪失リスクが上昇することが確認された。

　著者らは本研究の限界点として、20年以上の観察が不可能だった患者の転帰が評価されていないこと、観察期間中に他院で治療を受けていた場合の影響が考慮されていないことなどを挙げた上で、「地域の一般歯科医院での長期にわたるメンテナンススケジュールが遵守された場合、歯の喪失リスクが抑制される可能性が示された」と結論付けている。

　なお、過去の同様の研究の中には、通院遵守率が高いほど歯を失う確率が高いという、本研究とは反対のデータがあるが、調整因子にベースライン時のDMFTが含まれていない、観察期間が本研究より短いなどの差異があり、それらが結果の違いとなって現れた可能性があるとの考察が述べられている。

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　歯科治療の中断と、糖尿病や高血圧症、脂質異常症、心・脳血管疾患、喘息という全身性慢性疾患の病状の悪化が有意に関連しているとする研究結果が報告された。近畿大学医学部歯科口腔外科の榎本明史氏らの研究によるもので、詳細は「British Dental Journal」に4月11日掲載された。

　近年、口腔疾患、特に歯周病が糖尿病と互いに悪影響を及ぼしあうことが注目されている。その対策のために、歯科と内科の診療連携が進められている。また、糖尿病との関連に比べるとエビデンスは少ないながら、心・脳血管疾患や高血圧症なども、歯周病と関連のあることが報告されている。歯周病とそれらの全身性疾患は、どちらも治療の継続が大切な疾患であり、通院治療の中断が状態の悪化（歯周病の進行、血糖値や血圧などのコントロール不良）につながりやすい。榎本氏らは、歯科治療を中断することが全身性疾患の病状に影響を及ぼす可能性を想定して、以下の横断的研究を行った。

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　研究には、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの社会・医療への影響を把握するために実施された大規模Web調査「JACSIS（Japan COVID-19 and Society Internet Survey）研究」のデータが用いられた。パンデミック第5波に当たる2021年9月27日～10月30日に、Web調査登録者パネルを利用して、年齢、性別、居住都道府県を人口構成にマッチさせた上で無作為に抽出した3万3,081人に回答協力を依頼。2万7,185人（年齢範囲15～79歳、男性49.7％）から有効回答を得た。

　このトピックに関する質問は、「過去2カ月間に、全身性疾患の病状は悪化したか」、「過去2カ月間に、歯科治療を受けることができたか」という二つで構成されていた。前者は「はい」か「いいえ」、後者は歯科治療を「継続していた」、「中断した」、および「該当しない（以前から継続的な歯科治療は受けていない）」から選んでもらった。

　全身性疾患の検討対象者は、もともと内科疾患を放置している人やコロナ禍のもと内科疾患の通院を中断した人は除外。最終的には、糖尿病1,719人、高血圧症5,130人、脂質異常症2,998人、心・脳血管疾患833人、喘息677人、アトピー性皮膚炎792人、うつ病などの精神疾患1,638人を対象者とした。これら各疾患の患者のうち、50～60%は歯科治療を継続しており、4～8%は中断していた。いずれの疾患においても、歯科治療継続群より中断群の方が、病状が悪化したとの回答が多かった。

　糖尿病患者を例にとると、1,719人のうち88人が歯科治療を中断しており、そのうち16人（18.2％）が糖尿病の悪化を報告。歯科治療を継続していた1,043人ではその割合が5.6％だった。年齢、性別、喫煙習慣、教育歴、収入、居住環境（独居か否か、持ち家か否か）を共変量として調整した解析でも、病状悪化率の群間差は有意だった（P＝0.0006）。

　同様の解析で、高血圧症（P＝0.0003）、脂質異常症（P＝0.0036）、心・脳血管疾患（P＝0.0007）、喘息（P＝0.0094）も、歯科治療を中断した群の病状悪化率の方が有意に高かった。アトピー性皮膚炎とうつ病などの精神疾患に関しては、有意差が見られなかった。

　著者らは「本研究は横断研究であるために因果関係は不明」とした上で、「歯科治療の中断がいくつかの全身性疾患の状態を悪化させる可能性が示された。つまり、歯科治療の継続が全身性疾患の進展を抑制し得るのではないか。また、全身の内科的疾患の症状悪化によって、将来的に医療において必要となる人的労力や経済的負担が、口腔の健康の維持のための比較的軽度な負担によって抑制可能かもしれない。この結果はわが国における医歯学連携の推進を後押しする、有意義な知見と考えられる」と結論付けている。

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治験・臨床試験についての詳しい説明

　残っている歯が少なく、食べ物をしっかりかめないことが、主観的健康観の低下と関連していることを示すデータが報告された。ただし、残っている歯が少なくても、食べ物をしっかりかめる状態になっていれば、主観的健康観は低下していないという。山形大学医学部歯科口腔・形成外科の石川恵生氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に12月5日掲載された。

　主観的健康観（self-rated health；SRH）は、BMIや血液検査の値などとともに、生命予後のリスクと関連のある因子の一つとされている。これまでに、残っている歯の本数（残存歯数）が少ないほどSRHが低く、全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが高いといったデータが報告されてきている。ただし、それらは主に高齢者を対象とする研究からのエビデンスであり、中年期成人の残存歯数とSRHの関連はよく分かっていない。また、残存歯数が少なくても、義歯などで適切に治療されていればSRHは低下せず、反対に残存歯数が多くても状態が悪ければSRHが低下する可能性が考えられるが、そのような視点での研究もほとんど行われていない。

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　以上を背景として石川氏らは、山形県で行われている疫学研究「山形県コホート研究」のデータを用いた横断的な解析により、これらの点を検討した。同コホート研究の対象は、同県内の40歳以上の一般住民であり、今回の研究では2017～2021年に実施した郵送アンケート調査に回答した7,447人から、データ欠落のある人を除外した6,739人（男性33.9％）を解析対象とした。

　SRHの評価方法は、「最近1カ月間の健康状態は？」という質問に対して、「極めて良好」～「悪い」の五者択一で選んでもらい判定した。統計解析に際しては、下位2項目（「普通」と「悪い」）を選択した人を「SRHが低下している」と定義した。

　口の中の状態については、残存歯数を問う質問と（インプラントは残存歯数に入れずにカウント）、「自分の歯や入れ歯で、左右の奥歯をかみしめることができるか？」という質問に対して、「両方できる」、「片方だけでできる」、「どちらもできない」から三者択一で選んでもらい判定した。

　このほかに、年齢、BMI、婚姻状況、疾患既往歴、メンタルヘルス状態に関する自己評価や、睡眠・喫煙・飲酒・運動習慣、地域社会活動への参加頻度なども把握。それらの指標とSRHとの関係について単変量解析を行い、有意性が示された指標を独立変数とする多変量解析を施行した。その結果、SRHの低下に独立した関連のある因子として、痩せ（BMI18.5未満）、運動頻度が少ないこと、抑うつ、睡眠時間（5時間未満または9～10時間）、がんの既往などとともに、以下に挙げる口の中の状態が抽出された。

　残存歯数が20本以上あり「両方ともしっかり嚙みしめられる」群を基準とすると、残存歯数が20本未満で「どちらもできない」という状態〔aOR1.952（95％信頼区間1.265～3.014）〕、および、残存歯数が20本未満で「片方だけでできる」という状態〔aOR1.422（同1.015～1.992）〕が、SRHの低下に独立して関連していた。その一方、残存歯数が20本未満であっても「両方できる」という状態は、単変量解析の時点でSRHの低下に関連する有意な因子でなく、多変量解析でも有意性は示されなかった〔aOR1.099（0.884～1.365）〕。

　反対に、残存歯数が20本以上あっても、「片方だけでできる」という状態や、「どちらもできない」という状態は、多変量解析では有意ではないもののオッズ比が上昇する傾向を認め、また単変量解析ではSRHの低下と有意な関連が認められた（単変量解析のオッズ比はそれぞれ1.458、1.876）。

　著者らは本研究の限界点として、口の中の状態を歯科検診ではなく自己報告に基づいて評価しており、治療状態も不明であること、調整されていない交絡因子が存在する可能性のあることなどを挙げている。その上で、「幅広い年齢層で実施された本研究から、良好なSRHの維持には、歯周病などのない健康な歯が20本以上あること、または残存歯数は20本未満であっても、きちんと歯科治療がなされていることが重要と考えられる」と結論をまとめている。

軽度認知障害（MCI)のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

軽度認知障害（MCI）のリスクをセルフチェックしてみよう！

日本人の高齢者では、喫煙習慣と糖尿病、骨粗鬆症が歯を喪失するリスク因子である可能性があると、敦賀市立看護大学（福井県）の中堀伸枝氏と富山大学教授の関根道和氏らの研究グループが「BMC Public Health」6月4日オンライン版に発表した。富山県の高齢者を対象に実施した症例対照研究では、歯の喪失には、短い教育歴と肉体労働の職歴といった社会経済的因子が関連することも示されたという。

歯周病などの口腔衛生と食生活や喫煙などの生活習慣は、高齢者が歯を喪失するリスクを高めることが報告されている。しかし、日本人の高齢者を対象に、社会経済的因子と残存歯の関連を調べた研究は限られていた。そこで、関根氏らは今回、2014年に実施された「富山県認知症高齢者実態調査」のデータを用い、残存歯の有無と教育歴や生活習慣病などとの関連を調べた。

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同調査は、同県在住の65歳以上の高齢者1,537人を無作為に抽出し、同意が得られた1,303人（回答率84.8％）を対象としたもの。今回の研究では、歯を完全に喪失した275人と残存歯がある898人（対照群）の計1,173人を対象に分析した。

年齢や性などで調整して解析した結果、喫煙習慣がある人や糖尿病、骨粗鬆症がある人では歯の喪失リスクが高いことが分かった（調整オッズ比はそれぞれ4.05、1.72、1.88）。関根氏らによれば、喫煙習慣や糖尿病があると口腔内の免疫力が低下し、歯周病などの原因になることや、骨粗鬆症になると骨の強度が低下して歯の喪失につながりやすいといった理由が考えられるという。

また、高齢者の歯の喪失には、社会経済的因子も重要であることが明らかになった。教育歴が「10年以上」と長い人と比べて、「6年以下」と短い人では歯の喪失リスクが高かったほか、非肉体労働に就いていた人に比べて、肉体労働の職歴がある人ではそのリスクが高かった（調整オッズ比はそれぞれ3.07、1.93）。

高齢者の歯の喪失と社会経済的因子との関連について、関根氏らは「教育歴は歯磨きの回数や虫歯の本数に影響するとの報告があり、口腔衛生習慣の差が影響した可能性がある。また、肉体労働の職歴があると歯の喪失リスクが高まる背景には、交代勤務などの不規則な生活習慣の関与が考えられる」と説明。その上で、「歯の喪失は栄養不良の原因となり、高齢者のフレイル（虚弱）やQOL（生活の質）の低下につながりやすい。そのため、健康に老いるためには、小児期から高齢期にかけて生涯にわたる総合的な対策が重要になる」と述べている。

「日中の食いしばり」と「痩せ型の体型」が歯並びの悪化に影響する可能性があることが、岡山大学大学院予防歯科学教授の森田学氏と外山直樹氏らの研究グループが大学生を対象に行ったアンケート結果から明らかになった。歯並びの悪化を防ぐには、日中に食いしばる習慣をやめ、成長期に痩せすぎないようにすることが重要だという。研究の詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」2月26日オンライン版に掲載された。

歯ぎしりは口腔内に悪影響を及ぼすだけでなく、生活の質（QOL）にも大きく影響するとされる。特に、歯を食いしばる習慣があると歯や顎に大きな力が継続的にかかるため、歯並びに悪影響が出ると考えられている。森田氏らは過去に、横断研究で日中の食いしばりがある人は歯並びが悪い割合が高いことを報告している。今回は、大学生を対象にアンケートを実施し、日中の食いしばりと歯並びの悪化との関連について調べた。

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研究では、2013年のベースライン時に矯正治療の経験がなく、歯並びが正常だった18～19歳の同大学学生1,092人を2016年まで3年間追跡した。追跡期間中に矯正治療を受けたり、アンケートの回答に不備があったり、3年後の歯科健診を受けなかった学生を除いた計238人を対象に分析した。

ベースライン時から3年後には対象者の53.8％（128人）で歯並びの悪化が認められた。多変量ロジスティック回帰分析の結果、日中に食いしばる習慣がある学生では、その習慣がない学生と比べて歯並びが悪化するリスクが高いことが分かった（オッズ比3.63、95％信頼区間1.08～12.17）。また、痩せ型の体型（BMI 18.5未満）であると歯並びが悪化しやすく（同2.52、1.25～5.76）、噛み合わせが悪くなりやすいこと（同2.34、1.11～4.92）も明らかになった。

これらの結果を踏まえ、「日中に食いしばる習慣があったり、痩せている若者は、歯並びが悪化するリスクが高い可能性があることが分かった。歯並びの悪さは見た目に影響するため心理的ストレスにつながる可能性がある一方、痩せすぎは寿命の短縮と関連するとの報告もある。そのため、今回の研究結果は口腔内の問題にとどまらず、全身の健康状態にも影響する重要なものと考えられる」と述べている。

現在の歯の本数が少ない高齢者は、歯の本数が多い人に比べて短時間睡眠や長時間睡眠になるリスクが高い可能性があることが、東北大学大学院国際歯科保健学分野の小山史穂子氏（現・大阪国際がんセンターがん対策センター）の検討で分かった。詳細は「Sleep Medicine」12月号オンライン版に掲載される。

適切な睡眠時間を保つことは健康維持に重要であるが、これまでの研究で睡眠時間は長すぎても短すぎても死亡率の上昇など健康問題につながることが示されている。一方、歯の本数が少ない人は噛み合わせが不安定になり、下の顎（あご）が上方に回転して気道を狭め、睡眠時の呼吸を妨げる可能性があることが指摘されている。そこで、小山氏らは今回、日本人の高齢者を対象に、歯の本数と睡眠時間の長さの関連を調べる横断研究を実施した。

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この研究は、65歳以上を対象に実施した日本老年学的評価研究（JAGESプロジェクト）の2010年度調査データを用いたもの。睡眠時間に関する質問については、ランダムに抽出した2万3,444人のうち2万548人（平均年齢73.7歳）から回答が得られた。解析では、7時間の睡眠時間を基準として現在の歯の本数と短時間睡眠（4時間以下）あるいは長時間睡眠（10時間以上）との関連を調べた。

その結果、歯が20本以上の高齢者では、短時間睡眠の割合は2.3％（160人）、長時間睡眠の割合は2.8％（195人）だったのに対し、歯が少ない高齢者ではそれぞれ3.3％（100人）、9.0％（272人）といずれも割合が高いことが分かった。また、性や年齢などの関連因子で調整して統計解析したところ、歯の本数と睡眠時間はU字型の関連を示し、歯が20本以上の高齢者に比べて歯が少ない人では短時間睡眠であるリスクは1.4倍、長時間睡眠であるリスクは1.8倍であることが明らかになった。さらに、歯の本数が1～9本の人でも短時間睡眠のリスクは1.3倍、長時間睡眠のリスクは1.5倍であった。

以上の結果を踏まえ、小山氏らは「歯が20本以上ある高齢者に比べて、10本未満と少ない高齢者では短時間睡眠や長時間睡眠になりやすい可能性がある。高齢になっても歯の健康を保ち、数多くの歯を保持することが適切な睡眠時間を取り続けることにつながると考えられる」と結論づけている。