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7月 31 2023 
主要な精神疾患に伴う抑うつ症状に主観的な不眠が関与
精神疾患の患者に高頻度で見られる抑うつ症状に、不眠が影響を及ぼしていることを表すデータが報告された。大うつ病性障害だけでなく、統合失調症や不安症などの主要な精神疾患の抑うつ症状が不眠と関連しており、そのことが疾患の重症度に影響を及ぼしている可能性も考えられるという。日本大学医学部精神医学系の中島英氏、金子宜之氏、鈴木正泰氏らの研究によるもので、「Frontiers in Psychiatry」に4月24日掲載された。
精神疾患で現れやすい抑うつ症状は、生活の質（QOL）や服薬アドヒアランスの低下、飲酒行動などにつながるだけでなく、自殺リスクの上昇との関連も示唆されている。一方、精神疾患に不眠が併存することが多く、大うつ病性障害（MDD）患者では不眠への介入によって抑うつ症状も改善することが報告されている。ただし、MDD以外の精神疾患での抑うつ症状と不眠の関連はよく分かっていない。MDDと同様にほかの精神疾患でも抑うつ症状と不眠が関連しているのであれば、不眠への介入によって抑うつ症状が改善し、予後に良好な影響が生じる可能性も考えられる。鈴木氏らはこの仮説に基づき、以下の検討を行った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。この研究は、うつ病の客観的評価法を確立するために行われた研究の患者データを用いて行われた。解析対象は、日本大学医学部附属板橋病院と滋賀医科大学医学部附属病院の2017年度の精神科外来・入院患者のうち、研究参加に同意し解析に必要なデータがそろっている144人。疾患の内訳は、MDDが71人、統合失調症25人、双極性障害22人、不安症26人。
不眠は、アテネ不眠尺度（AISスコア）を用いた主観的な評価（24点中6点以上を臨床的に有意な不眠と定義）、および睡眠脳波検査による客観的な評価によって判定した。抑うつ症状の評価には、ベック抑うつ質問票を用い、研究目的から睡眠に関する項目を除外したスコア（mBDIスコア）で評価した。mBDIスコアは高値であるほど抑うつ症状が強いと判定される。このほか、各疾患の症状評価に一般的に用いられているスケールによって重症度を評価した。
AISスコアで評価した臨床的に有意な主観的不眠は全体の66.4％であり、疾患別に見るとMDDでは77.1％、統合失調症で36.0％、双極性障害で63.6％、不安症で69.2％だった。不眠の有無でmBDIスコアを比較すると、以下のように4疾患のいずれも、不眠のある群の方が有意に高値だった。MDDでは25.6±10.7対12.1±6.9（P＜0.001）、統合失調症では22.8±8.6対11.1±7.0（P＝0.001）、双極性障害では28.6±9.5対14.5±7.4（P＝0.009）、不安症では23.9±10.4対12.5±8.8（P＝0.012）。
一方、睡眠脳波検査から客観的に不眠と判定された割合は78.0％だった。疾患別に客観的不眠の有無でmBDIスコアを比較した結果、統合失調症でのみ有意差が認められた（18.1±9.3対9.9±7.1、P＝0.047）。
次に、抑うつ症状と各精神疾患の重症度の関連を検討した。すると、mBDIスコアと統合失調症の重症度（PANSSスコア）との間に、正の相関が認められた（r＝0.52、P＝0.011)。これは、抑うつ症状が重度であるほど、統合失調症の症状も重いことを意味する。同様に、mBDIスコアと不安症の状態不安（一過性の不安を評価するSTAI-Iスコア）との関係はr＝0.63（P＝0.001）、特性不安（不安を抱きやすい傾向を評価するSTAI-IIスコア）との関係はr＝0.81（P＝＜0.001）であり、いずれも有意な正の相関が認められた。
著者らは以上の結果を、「MDDだけでなく主要な精神疾患の全てで、主観的な不眠と抑うつ症状との関連が認められた」とまとめるとともに、「不眠に焦点を当てた介入によって、精神疾患の予後を改善できる可能性があり、今後の研究が求められる。例えば、各精神疾患の治療において、鎮静作用を有する薬剤を選択することが予後改善につながるかもしれない」と述べている。
なお、不眠の客観的な評価よりも主観的な評価の方が、より多くの精神疾患の抑うつ症状に有意差が観察されたことに関連し、「病状に対する悲観的な認識が睡眠状態の過小評価につながった可能性が考えられるが、抑うつ症状に関連した睡眠障害を検出するという目的では、主観的評価の方が適しているのではないか」との考察を加えている。
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7月 31 2023 
Long COVIDは頭痛の有無でQOLが異なる
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）急性期以降にさまざまな症状が遷延している状態、いわゆる「long COVID」の病状を、頭痛に焦点を当てて詳細に検討した結果が報告された。頭痛を有する患者はオミクロン株流行以降に増加したこと、年齢が若いこと、生活の質（QOL）がより大きく低下していることなどが明らかになったという。岡山大学大学院医歯薬学総合研究科総合内科学分野の大塚文男氏の率いる診療・研究チームによるもので、「Journal of Clinical Medicine」に5月18日掲載された。
この研究は、岡山大学病院総合内科・総合診療科に設けられている、コロナ・アフターケア（CAC）外来を2021年2月12日～2022年11月30日に受診した患者から、研究参加への不同意、年齢が10歳未満、データ欠落などに該当する人を除外した482人を対象とする、後方視的観察研究として行われた。Long COVIDは、COVID-19感染から4週間以上経過しても何らかの症状が持続している状態と定義した。
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その一方、COVID-19罹患の時期を比較すると、頭痛なし群はデルタ株以前の流行時に罹患した患者が53.9％と過半数を占めていたのに対して、頭痛あり群ではオミクロン株出現以降に罹患した患者が61.1％を占めていた（P＜0.05）。また、頭痛なし群ではCOVID-19罹患から平均84日後にCAC外来を受診していたが、頭痛あり群では約2週間早く外来紹介されていた（P＜0.01）。
頭痛以外の症状の有病率を比べると、以下に挙げるように、頭痛あり群の方が有病率の高い症状が複数認められた（以下の全てがP＜0.05）。倦怠感（76.1対54.7％）、不眠症（36.2対14.9％）、めまい（16.8対5.7％）、発熱（9.7対3.8％）、胸痛（5.3対1.1％）。一方、嗅覚障害の有病率は、頭痛あり群の方が有意に低かった。
次に、さまざまな症状の主観的評価指標〔抑うつ症状（SDS）、胃食道逆流症（FSSG）、倦怠感（FAS）〕のスコアを見ると、それらのいずれも、頭痛あり群で症状が有意に強く現れていることを示しており、QOLの評価指標（EQ-5D-5L）は頭痛あり群の方が有意に低かった（P＜0.01）。
続いて、EQ-5D-5Lスコア0.8点未満をQOL障害と定義して、多変量解析にて独立して関連する症状を検討。その結果、最もオッズ比（OR）の高い症状は頭痛であることが明らかになった〔OR2.75（95％信頼区間1.55～4.87）〕。頭痛のほかには、しびれ〔OR2.64（同1.33～5.24）〕、倦怠感〔OR2.57（1.23～5.34）〕、不眠症〔OR2.14（1.24～3.70）〕などがQOL低下と独立した関連があり、反対に嗅覚障害は唯一、負の有意な関連因子として抽出された〔OR0.47（0.23～1.00）〕。
著者らは本研究の限界点として、単一施設での後方視的研究であるため解釈の一般化が制限されること、頭痛の臨床像が詳しく検討されていないことなどを挙げている。その上で、「頭痛はlong COVIDの最も深刻な症状の一つであり、単独で出現することもあれば、ほかの多くの症状と併存することもある。頭痛がほかの症状の主観的評価に悪影響を及ぼす可能性もあり、long COVIDの治療に際しては頭痛への対処も優先すべきではないか」とまとめている。
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