脳梗塞急性期に尿酸値が大きく低下するほど、短期転帰が不良であることを表すデータが報告された。九州大学大学院医学研究院病態機能内科学の中村晋之氏、松尾龍氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に6月29日掲載された。この関連は交絡因子調整後にも有意であり、かつ年齢や性別、入院時の尿酸値、脳梗塞の重症度にかかわらず、一貫して認められるという。

　高尿酸血症は脳梗塞を含む心血管疾患発症のリスクマーカーであることは明らかになっており、独立したリスクファクターである可能性も示唆されている。その一方で尿酸には強力な抗酸化作用があり、尿酸値高値と健康関連指標の一部が良好であることとの関連を示した報告も散見される。ただし、脳梗塞急性期の尿酸値の変動と予後との関連は、ほとんど研究されていない。中村氏、松尾氏らはこの点について、福岡県内の急性期病院7施設が参加している「福岡脳卒中データベース研究（Fukuoka Stroke Registry：FSR）」（研究代表者：北園孝成氏）のデータを解析して検討した。

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　2007年6月～2019年9月に脳梗塞発症後1週間以内に入院した患者1万5,569人から、発症以前に生活機能障害のあった患者、追跡期間が発症後3カ月未満の患者、入院中に尿酸値が入院初日を含め2回以上測定されていなかった患者などを除外し、4,621人（平均年齢70.1±12.2歳、男性64.4％）を解析対象とした。主要評価項目は、脳梗塞発症3カ月時点の転帰不良〔修正ランキンスケール（mRS）が3～6点〕と、機能的依存〔mRSが3～5点（転帰不良から死亡を除外）〕とし、副次的に入院中の神経学的改善〔米国立衛生研究所脳卒中スケール（NIHSS）が4点以上低下または退院時に0点〕、神経学的悪化（NIHSSが1点以上上昇）などを評価した。

　入院時の尿酸値は、男性が平均6.01±1.61mg/dL、女性は5.11±1.65mg/dLであり、男性・女性ともに入院1～3日目、4～6日目、7～10日目に測定されていた値は、入院初日より有意に低値だった。入院中の尿酸値の低下幅（入院初日と入院期間中に記録された最低値）の四分位で4群に分けて比較すると、低下幅の大きい群ほど高齢で女性の割合が高く、BMIが低値であり腎機能（eGFR）が低く、再灌流量療法施行率が高くNIHSSスコアが高値であり、入院期間が長いという有意な傾向が認められた。

　解析結果に影響を及ぼし得る因子〔年齢、性別、BMI、eGFR、発症前mRSスコア、入院時尿酸値、NIHSSスコア、入院期間、喫煙・飲酒習慣、高血圧・糖尿病・脂質異常症・心房細動の既往、脳梗塞病型（心原性/非心原性）、再灌流療法の施行など〕を統計学的に調整後、入院中の尿酸値の低下幅と主要評価項目との間に有意な関連が見られた。具体的には、尿酸値低下幅の第1四分位群を基準として第3四分位群は転帰不良のオッズ比（OR）が1.51（95％信頼区間1.16～1.96）、第4四分位群はOR2.66（2.05～3.44）であり、機能的依存については同順にOR1.48（1.13～1.95）、OR2.61（2.00～3.42）だった（ともに傾向性P＜0.001）。

　副次的評価項目の神経学的改善は入院中の尿酸値の低下幅が大きいほどオッズ比が低く、反対に神経学的悪化は尿酸値の低下幅が大きいほどオッズ比が高かった（ともに傾向性P＜0.001）。

　続いて、年齢（75歳未満/以上）、性別、脳梗塞病型、神経学的重症度（NIHSSスコア5点未満/以上）、慢性腎臓病の有無、入院時の尿酸値（男性は5.9mg/dL、女性は4.9mg/dLで二分）で層別化したサブグループ解析を実施。その結果、いずれの群においても、入院中の尿酸値の低下幅が大きいほど、転帰不良のオッズ比が高いという有意な傾向性が示された。

　以上を基に著者らは、「脳梗塞急性期の尿酸値の低下は好ましくない短期転帰と独立して関連していることが明らかになった」と結論付けている。なお、「本研究が観察研究であるため因果関係は不明」と述べた上で、脳梗塞急性期に尿酸値が変化するメカニズムとしては、輸液などによる体液量の変化や栄養素摂取量の低下などの影響を考察として記している。また、尿酸値低下と転帰不良との関連のメカニズムに関しては、尿酸が酸化ストレス抑制を介して脳神経細胞や血管内皮細胞に対して保護的に働く可能性があり、その作用の減弱によるものではないかとしている。

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　マスメディアやソーシャルメディアでの自殺関連情報が、自殺リスクの高い人の自殺行動を促してしまう懸念が指摘される中、ツイッター（現：エックス）に自殺関連ツイート（同：ポスト）が急増した数日後に自殺に至った人の特徴を検討した研究結果が報告された。40歳以下、男性、失業中、都市生活者などは、ツイート件数増加後にハイリスクとなる可能性があるという。岡山大学病院新医療研究開発センターの三橋利晴氏の研究によるもので、詳細は「JMIR formative research」に8月10日掲載された。

　マスメディアでの自殺報道が自殺行動を増やす可能性があることから、世界保健機関（WHO）が自殺報道に際しての留意事項を公表するなどの対策が取られている。ただしこれまでのところ、どのような人がメディア情報の影響を受けやすいのかは不明。また近年は、ソーシャルメディアでの情報発信・閲覧の比重が増え、それらの情報と自殺行動との関連も指摘されている。メディア情報の影響を受けやすい人の特徴が分かれば、実効性の高い自殺予防対策を確立する一助となると考えられる。これを背景として三橋氏は、ツイッター上の自殺関連ツイート数が急増した後に、自殺既遂に至った人の属性を解析することにより、その特徴を明らかにすることを試みた。

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　解析対象期間は2011～2014年で、この間の全ツイートの約1割にあたるランダムサンプルの中から、「自殺」、「自死」などの自殺関連の単語を含むツイートを抽出。そこから、「予防」、「対策」、「プロジェクト」、「支援・サポート」、「ディスカッション」、「カンファレンス」など、自殺予防活動に関連する単語が含まれているツイートを除外し、残ったツイートを「自殺関連ツイート」としてカウントした。一方、この間の自殺による死亡については、厚生労働省「人口動態統計」から情報を得た。また感度分析として、自殺以外の「予期せぬ死亡」についても同様の検討を行った。

　1日当たりの自殺関連ツイート数は、57～6万875件の範囲に分布していた。前日からの変動は0.14～44.3倍の範囲であり、その95パーセンタイルに相当する、前日比1.79倍を超過して増加していた日を「自殺関連ツイートが急増した日（曝露日）」と定義。曝露日の3日後および7日後の自殺による死亡者の特徴〔年齢（40歳以下/41歳以上）、性別、就業状況、婚姻状況、居住地域（都市部/非都市部）〕を、ケースオンリー解析（症例内のみでの比較）により検討した。ケースオンリー解析は、もとは遺伝因子と環境因子の相互作用の検討に用いられていたが、近年では、時間経過とともに変化するリスクへの曝露と関連が予測される因子との相互作用の検討などにも用いられている。

　解析に必要な情報が欠落している死亡者は除外した。なお、解析対象日を曝露日の3日後と7日後とした理由は、気温と死亡リスクとの関連を検討した先行研究が曝露日当日と2日後のデータを解析しており、ツイート件数と自殺との関連はそれよりもややタイムラグが長いと考えられたため。また、データ取得時期（2011～2014年）のツイッター利用率が40歳以下で高いことから、年齢は40歳を基準に二分した。

　解析対象期間の自殺による死亡者数は15万9,490人（平均年齢58.5±20.6歳、男性65.1％）だった。曝露日の3日後に自殺既遂に至った人には、以下のような特徴が認められた。年齢が40歳以下〔オッズ比（OR）1.09（95％信頼区間1.03～1.15）〕、男性〔OR1.12（同1.07～1.18）〕、失業者〔自営業に対してOR1.12（1.02～1.22）〕、離婚〔婚姻関係ありに対してOR1.11（1.03～1.19）〕、都市に居住〔OR1.26（1.17～1.35）〕。一方、婚姻状況が死別の場合はオッズ比の有意な低下が認められた〔OR0.83（0.77～0.89）〕。就業状況に関しては、会社員、農業従事者、および「その他」は、関連が非有意だった。

　曝露日の7日後に自殺既遂に至った人の解析結果も、失業者で関連が非有意であることを除き、曝露3日後の解析結果と同様だった。一方、感度分析として行った「予期せぬ死亡」（11万5,072人、男性55.3％）については、婚姻状況が死別の場合に曝露7日後のオッズ比が有意に高いこと以外〔OR1.08（1.02～1.15）〕、予期せぬ死亡との関連は認められなかった。そのため、この研究で得られた結果は、自殺による死亡に特異的と考えられた。

　これらの結果から三橋氏は、「自殺関連ツイートへの感受性と関連する個人的特徴が明らかになった。若年者、男性、失業者、離婚者などは、自殺関連ツイートの急増に対して脆弱な可能性がある」と結論付けている。

　ツイート件数と自殺行動が関連し得る背景として同氏は、「自殺関連ツイートを閲覧することによって受ける影響と、ツイートを見なくてもその時点の社会情勢などから受ける影響という二つの経路で、自殺行動のリスクが上昇してしまうのではないか」とし、特に前者についてはツイッター利用率の高い若年者でより大きな影響が生じる可能性を考察。また、「自殺リスクの高い人はネガティブな情報にアクセスする傾向が指摘されており、ツイッターのリツイート機能などを介して、そのような人たちがクラスター化することもあるようだ」と述べ、そういったハイリスク者を特定した上での公衆衛生対策を推進する必要性を指摘している。

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