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7月 19 2023 
国内COVID-19入院患者の精神症状の実態――不眠やせん妄は重症度と相関
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院患者では、ほかの呼吸器疾患患者よりも精神症状発現率が高く、また一部の症状はCOVID-19重症度と相関することが明らかになった。九州大学大学院医学研究院精神病態医学の中尾智博氏らの研究によるもので、詳細は「Brain, Behavior, & Immunity – Health」5月号に掲載された。
COVID-19の後遺症、いわゆるlong COVIDでは倦怠感などの身体症状に加えて、抑うつや不安などの精神症状が高頻度に現れることが知られている。一方、COVID-19急性期の精神症状については大規模研究の報告が限られている。これを背景として中尾氏らは、福岡県内の9病院のDPC（診療報酬包括評価）データおよび精神科カルテデータを用いた解析から、COVID-19入院患者に発生する精神症状の実態の把握を試みた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。2020年1月～2021年9月に、4件の大学病院、3件の国立病院機構病院、および公立病院、民間病院各1件に入院したCOVID-19患者数は2,743人（平均年齢53.7±22.7歳、女性44.3％）だった。なお、COVID-19以外の呼吸器感染症が併存している患者は除外されている。
36.1％に対して入院中に睡眠薬、11.2％に抗うつ薬、5.8％に抗不安薬が処方され、27.6％には抗うつ薬や抗不安薬およびその他の向精神薬が併用されていた。睡眠薬の処方に関連する因子を多変量解析で検討すると、年齢〔オッズ比（OR）1.03〕、糖尿病（OR1.53）、慢性腎臓病（OR1.59）が独立した因子として抽出された。また、向精神薬の処方に関連する因子の多変量解析からは、年齢（OR1.04）、糖尿病（OR1.29）、認知症（OR1.88）が有意な正の関連因子、BMIが18～25であることは有意な負の関連因子（BMI18未満と比較してOR0.56）として抽出された。
次に、入院中に精神科の介入を要した患者221人（8.1％）に着目し、この患者群をCOVID-19の重症度で分類（厚生労働省の診療の手引き第6版に基づく分類）すると、不眠やせん妄は重症度が高いほど出現頻度が高いという有意な関連が認められた。一方、不安の出現頻度はCOVID-19重症度との関連が見られなかった。
続いて、インフルエンザ入院の患者データを用いて、傾向スコアマッチングにより年齢や性別の分布、併存疾患有病率が一致する各群211人から成るデータセットを作成。両群の薬剤処方状況を比較すると、睡眠薬の処方率はインフルエンザ群が25.1％、COVID-19群が41.7％であり、後者に対して有意に多く処方されていた（P＜0.001）。抗不安薬については同順に3.3％、7.6％でやはり後者で高かったが、群間差はわずかに非有意だった（P＝0.054）。抗うつ薬は7.1％、10.9％だった（P＝0.174）。
同様に、インフルエンザ以外の急性気道感染症と診断されていた患者データを用いて、性別の分布、併存疾患有病率が一致する各群1,656人から成るデータセットを作成（年齢はCOVID-19群の方が若年で有意差あり）。両群を比較すると、睡眠薬の処方率は急性気道感染症群37.0％、COVID-19群40.5％でやはり後者の方が有意に高く（P＝0.039）、抗うつ薬についても同順に9.6％、12.9％で後者の方が高かった（P＝0.003）。一方、抗不安薬は7.7％、5.9％であり、前者の方が高かった（P＝0.039）。
これらの結果から論文の結論は、「COVID-19入院患者は不眠や抑うつ、不安が発症しやすく、他の呼吸器感染症より向精神薬の処方率が高かった。一部の精神症状はCOVID-19の重症度と相関していた。COVID-19は既存の感染症より精神機能へ与える影響が大きいと考えられる」とまとめられている。また考察として、「COVID-19の急性期に発症する精神症状とlong COVIDの精神症状が連続したものである可能性もある」と述べ、この点についての今後の検討の必要性を指摘している。
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7月 19 2023 
1カ月の生活習慣改善で精液の質が向上する――男性不妊外来患者の観察研究
タバコやお酒を控えたり、熱がこもりにくいタイプの下着を履く、禁欲期間が長くならないようにするといった生活習慣の見直しによって、精液の質が改善する可能性を示す研究結果が報告された。不妊外来を受診した男性に対してこのような指導を行ったところ、約1カ月後に精子の運動能の有意な向上などが確認されたという。千葉大学大学院医学研究院泌尿器科学・亀田IVFクリニック幕張の小宮顕氏らの研究によるもので、詳細は「Heliyon」に4月4日掲載された。
男性不妊の一因として不適切な生活習慣や慢性疾患の影響が関与していることが知られている。また、男性の生殖能力が低いことは、がんなどの疾患罹患や死亡リスクの高さ、あるいは生まれてくる子どもが早産や低出生体重児となるリスクの高さと関連しているとする報告もある。そのため、男性不妊のリスク因子の中で修正可能のものを早期に見いだして介入することが、不妊治療の成功とともに本人と子どもの健康につながる可能性もある。とはいえ、男性の生殖能力に影響を与える修正可能な因子へ介入することの効果は、いまだ明確になっていない。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。以上を背景として小宮氏らは、体外受精（IVF）や顕微授精を行っている生殖医療専門施設である亀田IVFクリニック幕張をカップルで受診した男性患者を対象に、生活習慣改善の指導を行って、その前後での生殖能力に関わる検査値の変化を検討した。解析対象は、初回受診時に精子の数や精液の質の低下を示す何らかの所見があり、かつ無精子症ではない402人（平均年齢35.8±5.6歳）。なお、全カップルの80.6％が原発性不妊症（過去に妊娠成立が一度もない）であり、52.9％は不妊症の女性要因ありと診断されていた。
解析対象男性の主な特徴は以下の通り。現喫煙者22.6％、習慣的飲酒者47.0％、夜間勤務者14.8％、性器に熱ストレスが加わりやすい肌に密着する下着を用いている割合が68.7％、禁欲期間が3日を超えている割合が31.2％で、性交頻度は月4回以下が75.6％、月1回以下が22.2％だった。また、生殖能力の低下に関連する可能性のある検査指標や併存疾患として、BMI30以上が7.0％、糖尿病3.4％、亜鉛欠乏症16.2％、性腺機能低下症17.0％、触知可能な精索静脈瘤25.9％、軽症以上の勃起障害（SHIMという評価スコアが21点以下のED）44.2％、中等症以上のED（SHIMが16点以下）18.8％などが認められた。患者全体の98.8％が、生殖機能低下につながる可能性のあるこれらの因子を一つ以上有していた。
生活習慣改善指導の主な内容は、タバコやアルコールをやめるか減らす、性器への熱ストレスを抑える（ゆったりとした下着を着用、パソコンを膝の上に置いて使わない、サウナや長湯を避ける）、脱毛症治療薬の服用中止、禁欲期間を最大3日以内とする（禁欲が長引くと精液の質が低下するため）など。なお、糖尿病などの併存疾患の治療は行わなかった。
初回の検査から中央値28日（平均36.1±54.3日）後に2回目の検査を実施。その間に、禁欲期間は平均3.6日から2.9日へと有意に短縮していた。検査所見については、精液量や総精子数は有意な変化が見られなかったが、精液の質を表す精子濃度、精子の運動性、総運動精子数（TMSC）は有意に上昇し、精子DNA断片化率は有意に低下していた。また、乏精子症に該当する割合は49.1％から33.6％に、精子無力症は74.8％から53.4％に、いずれも有意に減少していた。
介入前後のTMSCの差は720万だった。これを患者背景別に解析すると、35歳以上や喫煙・飲酒習慣あり、短時間睡眠（6.5時間未満）、性器への熱ストレスが生じやすい生活習慣、精液量が少ない（1.0mL未満）、軽症EDに該当する患者でも、TMSCの有意な増加が認められた。さらに、性腺機能低下症、触知可能な精索静脈瘤、脂質異常症、高尿酸血症、肝機能障害を有する患者も、介入によるTMSCの有意な増加が認められた。
その一方で、BMI30以上、高血圧、糖尿病、亜鉛欠乏症、夜間勤務、禁欲期間が3日を超える、中等症以上のEDなどに該当する患者では、TMSCの有意な変化が見られなかった。それらの因子を独立変数、介入によるTMSCの増加が720万未満であることを従属変数とする多変量回帰分析からは、中等症以上のEDのみが独立した関連因子として抽出された。
著者らは、本研究は単施設の後方視的観察研究であること、精液の質に影響を及ぼし得るビタミンDを含む栄養素摂取量を評価していないことなどの限界点があると述べた上で、「男性不妊患者に対して生活習慣の修正を指導すれば、泌尿器科での専門的治療を受ける前に、精液の質をある程度改善できるのではないか」とまとめている。
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