日本の女子大学生および大学院生を対象とした横断研究の結果、摂食障害傾向の有無が月経前症候群（premenstrual syndrome；PMS）と関連していることが明らかとなり、BMIの値にかかわらず、食行動がPMS症状に影響を及ぼしている可能性が示唆された。大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の森野佐芳梨氏らによる研究であり、「BMC Women’s Health」に6月7日掲載された。

　PMSは、情緒不安定、イライラ、不安、倦怠感、食欲や睡眠の変化、下腹部痛、頭痛、むくみ、乳房の張りなど、さまざまな身体・精神症状を伴い、多くの女性の日常生活に支障をきたしている。PMSは、運動習慣、食事の内容や栄養摂取の状況などと関連することが報告されている。しかし、朝食の欠食、やせ願望、過食といった食行動に関する問題が深刻化している中で、食行動とPMS症状について検討した日本の研究は少ない。

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　著者らは今回、日本の大学に通う25歳以下の女子大学生・大学院生を対象に、インターネットを用いた質問紙調査を実施した（2022年11月から2023年9月）。食行動の評価には「EAT-26」という尺度を用い、摂食障害傾向の有無を評価した。PMSについては、計18の身体症状と精神症状について、その症状により日常生活に支障が出たかどうかを尋ねた。

　有効回答の得られた対象者130人のうち、EAT-26の評価により摂食障害傾向グループに分類された人は8人（6.15％）だった。摂食障害傾向グループとそうでないグループで、平均年齢（19.6±0.7対20.1±1.6歳）、身長（158.0±4.9対159.0±5.5cm）、体重（52.3±4.2対51.7±5.6kg）、BMI（21.0±2.0対20.5±1.9kg/m2）に関して、有意差はなかった。

　PMSで悩んでいる人の割合は、摂食障害傾向グループの方が、そうでないグループに比べて有意に高いことが明らかとなった（100％対59.8％）。同様に、PMSの身体症状（100％対55.7％）および精神症状（62.5％対27.1％）のどちらの割合も、摂食障害傾向グループの方が有意に高かった。

　さらに、身体症状の有無と、EAT-26の下位尺度の得点との関連を比較したところ、身体症状のあるグループは、身体症状のないグループと比べて、「摂食制限」（6.8±5.4対5.2±2.6）および「過食と食への関心」（1.6±2.7対0.6±1.2）の得点が有意に高かった。

　今回の研究結果について著者らは、BMIのような体組成の違いにかかわらず、女子大学生の摂食障害傾向がPMS症状に関連していたことから、従来から指摘されている栄養状態やBMIだけではなく「食行動がPMSに影響している可能性があり、PMSに対する保健指導に新たな視点が必要となる可能性がある」と述べている。また、若い世代ほど、ボディイメージやソーシャルメディアの意見に関心が高く、食行動も大きく影響を受けやすいことから、今後、より多くの集団で食行動について検討することで、PMSの改善や予防に貢献できる可能性があるとしている。

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