• リチウムは自殺行動を減らし、アラキドン酸は自傷行為を増やす可能性

     薬剤としてではなく、水道水やふだんの食事などを介して血清リチウムレベルが微量ながらも高い状態にある人は、自殺リスクが低い可能性を示唆するデータが報告された。また、EPA(エイコサペンタエン酸)は自傷行為のリスクを減らし、一方、AA(アラキドン酸)はそのリスクを高める可能性があるという。大分大学医学部精神神経医学講座の泉寿彦氏、寺尾岳氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Psychiatry」に12月16日掲載された。

     オメガ3脂肪酸であるEPAやDHA(ドコサヘキサエン酸)が、うつ病リスクを抑制するという研究結果が報告されている。しかし、DHAよりもEPAがうつ病に効果的であるという報告があり、さらに、いずれの効果も否定する最近の報告もある。一方、リチウムについては既に気分安定薬として使用されており、自殺リスクを抑制するというデータがある。薬剤としてではなく、食品や水から摂取する微量のリチウムが、自殺関連行動のリスクを抑制するという報告があるものの、それを否定する報告もある。このほか、オメガ6脂肪酸であるAAレベルの高さが、自殺関連行動のリスクの高さと相関するといった報告もある。

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     寺尾氏らは以前から、自殺関連行動とリチウムやEPA、DHA、AAレベルとの関連についての研究を続けており、今回の論文はその研究の解析対象症例を追加して新たに解析した結果の報告。サンプル数が増えたことを生かして、各評価項目の多重共線性(相互の影響)に留意した検討も行っている。

     解析対象は、同大学病院や大分県立病院精神医療センターで救命救急治療を受けた患者234人。初診時に採血を行い、患者が回復後に研究参加の同意を得たのち、リチウムレベルなどの測定を行った。234人中、自殺企図患者が39人、自傷行為による患者が29人含まれており、その他の166人を比較対照群とした。統合失調症患者、リチウム製剤が処方されていた患者、オメガ3脂肪酸サプリメントなどを使用していた患者は除外されている。なお、自傷行為と自殺企図の違いは、前者には自殺する意図がなく、後者にはあるということ。

     まず、3群の特徴を比較すると、自傷行為群は対照群より有意に若く(P=0.018)、女性患者の割合が高かった(P=0.011)。リチウムレベルの対数変換値は対照群より自殺企図群が有意に低く(P=0.007)、EPAレベルの対数変換値は対照群より自傷行為群で有意に低かった(P=0.004)。DHAレベルやAAレベルの対数変換値は有意な群間差がなかった。

     次に、調整因子として、年齢と性別のほか、リチウムレベルとEPAレベルを加えるモデル(モデル1)、リチウムレベルとDHAレベルを加えるモデル(モデル2)、リチウムレベルとAAレベルを加えるモデル(モデル3)という3通りの多重ロジスティック回帰分析を施行した。その結果、自殺関連行動とリチウムやEPA、AAレベルとの間に、以下のような有意な関連が認められた。

     モデル1では、リチウムの対数変換値が1高いごとに(以下同様に、EPA、AAについても対数変換値1当たりの差を示す)、自殺企図のオッズ比が68%低く〔OR0.32(95%信頼区間0.12~0.86)〕、EPAレベルが高いと自傷行為のオッズ比が82%低かった〔OR0.18(同0.032~0.98)〕。モデル2では、リチウムレベルの高さが、自殺企図〔OR0.29(0.11~0.77)〕と自傷行為〔OR0.31(0.10~0.96)〕双方のオッズ比の低さと関連していた。

     モデル3でも、リチウムレベルの高さは、自殺企図〔OR0.30(0.11~0.81)〕と自傷行為〔OR0.32(0.10~0.98)〕双方のオッズ比の低さと関連していた。また、AAの対数変換値が1高いごとに、自傷行為のオッズ比が45倍以上高まるという関連があった〔OR45.3(1.22~1681.2)〕。このほか、女性は自傷行為のオッズ比が、全てのモデルで有意に高かった(OR3.12~3.34)。

     まとめると、水道水や食事などから吸収されたリチウムは、自殺企図や自傷行動のリスクを下げ、EPAは自傷行為のリスクを抑制し、一方でAAはそのリスクを高める可能性が示唆された。なお、EPAによる自殺リスク抑制の可能性が認められなかったことに関して著者らは、「既報研究で報告されているEPAの自殺リスク抑制作用は、おそらくDHAやAAとの多重共線性に起因するものではないか」と考察している。

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  • メタボ該当者はうつ病リスクが高い――国内のコホート内症例対照研究

     メタボリックシンドローム(MetS)に該当する人は、うつ病のリスクが高い可能性のあることが報告された。名古屋大学医学部附属病院先端医療開発部の今泉貴広氏、同大学大学院医学系研究科病態内科学腎臓内科の丸山彰一氏らによる研究の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に11月3日掲載された。

     うつ病は労働者の精神疾患として最も一般的に見られる疾患であり、公衆衛生上の大きな問題となっている。うつ病が糖尿病や心血管疾患のリスクと関連のあることは既に知られており、さらにそれらの発症前段階に当たるMetSも、うつ病と関連のあることが報告されている。ただし、MetSとうつ病との関連を縦断的に示した研究はなく、MetS該当者が将来的にうつ病を発症しやすいのかどうかは明らかになっていない。仮にそのような関連があるとすれば、MetSによる心血管疾患の発症抑止という目的で行われている特定健診・保健指導を、うつ病予防の介入の機会とするという公衆衛生対策も可能と考えられる。このような背景のもと今泉氏らは、健診データと医療費請求データを用いて、MetS該当者がうつ病を発症しやすいのかを検討した。

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     2014~2018年度に健診を受診した18~75歳の成人13万4,677人から、腎不全患者や既に抗精神病薬が処方されている人、解析に必要なデータが欠落している人などを除外し、7万6,277人を抽出。2019年3月末まで観察し、抗うつ薬(SSRI、SNRI、NaSSAという3種類の薬)の処方状況を調査した。

     7万6,277人のうち、2,051人には観察開始時点で抗うつ薬が処方されており(既処方群)、残りの7万4,226人のうち941人は、観察期間中に抗うつ薬の処方が行われていた(新規処方群)。抗うつ薬が一度も処方されていない群(非処方群)を加えて3群を比較すると、年齢や性別(男性の割合)には有意差がないものの、MetS該当者率は既処方群が16.1%、新規処方群は16.0%であり、非処方群の11.7%より高かった。また、既処方群は他の2群に比べて糖尿病や脂質異常症の割合が高かった。

     次に、抗うつ薬の新規処方に関連する因子を検討するため、既処方群を除外した上で、性別と年齢(±3歳以内)が一致する新規処方群と非処方群を1対10の割合で割り当て、計1万915人から成るデータセットを作成し、コホート内症例対照研究を実施した。年齢、性別、喫煙・飲酒・運動・睡眠習慣、睡眠薬・抗不安薬・鎮痛薬(NSAID)の処方、心血管疾患やがんによる入院を調整した多変量解析の結果、以下に記すように、MetSであることやMetSの構成因子などの多くが、抗うつ薬の新規処方と有意に関連していることが明らかになった。

     MetS該当者に対する抗うつ薬新規処方のオッズ比(OR)は1.53(95%信頼区間1.24~1.88)、BMIは1高いごとにOR1.04(同1.02~1.06)、腹囲長は10cmごとにOR1.17(1.08~1.27)、20歳からの体重増加が10kg以上でOR1.46(1.25~1.70)、高血圧OR1.17(1.00~1.37)、耐糖能障害OR1.29(1.05~1.58)、脂質異常症OR1.27(1.08~1.51)。なお、このほかに生活習慣関連で、摂食速度が遅いこと(普通に比べてOR1.45)や睡眠不足(OR1.42)が抗うつ薬の新規処方と正の関連があり、摂食速度が速いこと(OR0.64)や飲酒習慣(めったに飲まないに比べて時々はOR0.79、毎日はOR0.65)は負の関連が認められた。

     著者らは本研究には、観察研究であり因果関係は不明なこと、SSRIなど3タイプ以外の抗うつ薬による治療を受けている人をうつ病に含めていないこと(その他の抗うつ薬はうつ病治療以外にも使われることが多いため)、非薬物治療を受けている患者やうつ病による休職中で健診を受けていない人を把握できていないことなどの限界点があるとしている。その上で、「MetSやMetS関連の代謝性疾患は労働者における抗うつ薬の新規処方と関連している。MetS該当者を特定する目的で行われている健診に、うつ病のスクリーニングという要素も追加できるのではないか」と結論付けている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2023年2月13日
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  • 高齢女性の4人に3人が加齢による視機能低下「アイフレイル」

     高齢女性の4人に3人は「アイフレイル」であり、その該当者は「基本チェックリスト」のスコアが高く、要介護ハイリスク状態であることを示す研究結果が報告された。国際医療福祉大学保健医療学部理学療法学科の糸数昌史氏、視機能療法学科の新井田孝裕氏、医学部老年病学の浦野友彦氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に10月11日掲載された。

     アイフレイルは、日本眼科啓発会議により「加齢に伴って眼が衰えてきた上に、さまざまな外的ストレスが加わることによって目の機能が低下した状態、また、そのリスクが高い状態」と定義されており、簡単な10項目の質問によるスクリーニングツールも既に開発されている。ただし、アイフレイルの有病率やスクリーニングツールの妥当性はまだ十分検討されていない。糸数氏らは、介護予防のために実施されている「フレイル健診」受診者を対象とする調査によって、それらの点を検討した。

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     2021年6月~2022年1月の栃木県大田原市が主催するフレイル健診を受診した地域在住高齢者のうち、研究協力の呼びかけに応じた225人が研究に参加。そのうち、解析に必要なデータを得られなかった人を除外した192人の女性を解析対象とした。また男性は解析に十分な参加者数に達しなかったため、女性のみで検討した。

     アイフレイルのスクリーニングツールの10項目(目が疲れやすくなった、夕方になると見えにくくなることがある、信号や道路標識を見落としたことがある、など)のうち2問項目以上に「はい」と答えた場合をアイフレイルと判定すると、74.5%とほぼ4人に3人が該当した。アイフレイルでない群と比較すると、年齢やBMI、骨格筋指数(SMI)、ふくらはぎ周囲長、握力には有意差がなかったが、歩行速度はアイフレイル群の方が有意に遅かった(1.30±0.22対1.20±0.34m/秒、P=0.02)。

     次に、二項ロジスティック回帰分析により、アイフレイルと関連のある因子を検討した結果、フレイル健診での「基本チェックリスト」のスコアと有意な正の相関が認められた(β=0.326、P=0.000)。一般に基本チェックリストのスコアが高いことは、要介護リスクの高さを表すとされていることから、明らかになった結果はアイフレイルが要介護のリスク因子である可能性を示すものと考えられる。なお、既報文献で示されている定義に基づき判定した、身体的フレイル、社会的フレイル、および過去の転倒経験などは、アイフレイルの有無との有意な関連が見られなかった。

     続いて、基本チェックリストに含まれている7種類の具体的なリスクとアイフレイルとの関連を検討。すると、閉じこもり(β=0.891、P=0.021)、認知機能(β=0.716、P=0.035)、うつ気分(β=0.599、P=0.009)という3種類のリスクの高さとアイフレイルとの有意な関連が認められた。

     このほか、アイフレイルのスクリーニングツールの回答の分析からは、視力低下、コントラスト感度低下(明暗のはっきりしないものや輪郭のぼんやりしたものが見えにくい状態)、視野障害が、アイフレイルを有することに強く影響を及ぼしていることが分かった。

     著者らはこれらの結果を基に、「地域在住高齢者のアイフレイルの有病率は74.5%であり、社会的引きこもり、認知機能低下、抑うつとの関連が認められた」と総括している。その一方で、フレイル健診に自主的に参加した女性のみを対象としていること、視機能に関する眼科学的な検査を行っておらず、疾患の影響なども検討されていないことなどを研究の限界点として挙げ、アイフレイルの背景因子および、身体的・社会的・精神的フレイルとの関連について、さらなる研究の必要性があるとしている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2023年2月6日
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  • eGFR30未満でもレムデシビルの安全性に影響なし――国内単施設での後方視的研究

     腎機能が低下している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者に対するレムデシビルの安全性を検討した研究結果が報告された。eGFR30mL/分未満と以上の患者群を比較した結果、死亡率や有害事象発生率に有意差はなかったという。公立陶生病院薬剤部の梅村拓巳氏らによる研究であり、詳細は「Healthcare」に11月17日掲載された。

     レムデシビルはCOVID-19治療薬として世界的に使用されている抗ウイルス薬。ただし、添加剤のスルホブチルエーテルβ-シクロデキストリンナトリウム(SBECD)の尿細管への蓄積により、腎機能の低下が促される可能性があるとの理由で、重度の腎機能障害患者への投与は推奨されていない。レムデシビルを用いた臨床試験の対象者も多くの場合、腎機能が低下している患者が除外されているため、腎機能低下症例での安全性に関する情報はいまだ十分でない。しかし実臨床では、腎機能が低下しているCOVID-19患者であっても同薬が必要とされることが少なくない。このような背景のもと梅村氏らは、同院入院患者での後方視的症例対照研究により、同薬の安全性を検討した。

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     2020年3月~2022年4月に同院で入院治療を受けレムデシビルが投与されていたCOVID-19患者から、18歳未満、腎代替療法を行っている患者、および解析に必要なデータの欠落者を除外。残った227人の中に、eGFR30mL/分未満の重度腎機能障害患者が23人含まれていた。傾向スコアによって、年齢、性別、COVID-19重症度(WHO分類)、重症化リスク因子(BMI30以上、高血圧、糖尿病、心・脳血管疾患、免疫不全、慢性肝疾患、慢性肺疾患、がんの既往など)、および腎毒性のある薬剤の処方状況をマッチングさせたeGFR30mL/分以上の患者を抽出し、各群23人のデータセットを作成した。

     主要評価項目として、レムデシビル投与開始から30日以内の死亡を設定。そのほかに、同薬投与終了から48時間後までの急性腎障害(AKI)、肝機能障害、貧血、血小板減少症などの有害事象の発生状況を比較した。

     レムデシビル投与開始から30日以内の死亡は、両群ともに3人(13%)であり有意差がなかった〔リスク比(RR)1.00(95%信頼区間0.18~5.56)〕。死因については、eGFR30mL/分未満群の2人はCOVID-19関連死であり、1人は細菌性肺炎に関連するものだった。eGFR30mL/分以上群はCOVID-19関連死が2人、重度の脱水に関連する死亡が1人だった。

     有害事象に関しては、AKIはeGFR30mL/分未満群では発生せず、eGFR30mL/分以上群では1件発生〔RR1.05(同0.96~1.14)〕、肝機能障害は同順に2件と1件が発生し〔RR0.48(同0.04~5.66)〕、いずれも有意差がなかった。さらに、貧血や血小板減少症の発生率も有意差がなかった。なお、eGFR30mL/分未満群でもレムデシビル投与開始後に血清クレアチニン(sCr)値が急に上昇するような症例は認められず、投与開始後のsCrは時間経過に伴い徐々に低下する傾向が見られた。

     著者らは本研究が単施設での後方視的研究であること、レムデシビル投与に伴う腎機能低下のリスク要因とされるSBECDのレベルを測定していないことなどを限界点として挙げた上で、「腎機能障害の有無は、レムデシビルによるCOVID-19治療の安全性にほとんど影響を及ぼしていなかった。本研究の結果は、重度腎機能障害を有するCOVID-19患者の治療選択肢の判断において重要な意義を持つのではないか」と述べている。

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    HealthDay News 2023年2月6日
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