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10月 20 2022 小児期の継続的な受動喫煙は男児の肥満リスク
小児期に継続的に受動喫煙にさらされることが、男児の肥満のリスクを高めることを示唆するデータが報告された。ただし、保護者が禁煙するなどにより状況が改善すると、肥満リスクは低下する可能性があるという。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「Pediatric Research」に8月13日掲載された。
世界的に小児肥満が増加しており、2016年の有病率は18%と報告されている。小児肥満は成人後の肥満につながることが多く、代謝性疾患や心血管疾患と、それらによる死亡を増加させることから、子どものうちに肥満を解消することが重要。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。一方、受動喫煙が小児肥満のリスク因子の一つである可能性が指摘されており、受動喫煙は保護者への介入で修正可能であることから、小児肥満対策の一手として期待される。ただし、受動喫煙が改善された場合に子どもの肥満リスクが低下するか否かは、これまで明らかにされていない。藤原氏らは、東京都足立区で行われた「子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD Study)」のデータを用いた縦断的解析によって、この点を検討した。
A-CHILD Studyは、足立区内の全ての公立小学校69校で実施され、2018年に小学4年生、2020年に小学6年生の児童とその保護者を対象とするアンケート調査が行われた。本研究では、その両年の調査に回答し、かつ6年生の時点の学校健診における身長・体重からBMIのデータのある3,605人の児童を解析対象とした。なお、体重については、BMIのWHO基準におけるZスコアが1未満を低体重または普通体重群、Zスコア1~2未満を過体重群、同2以上を肥満群と定義した。
解析対象児童の74.1%は、4年生時、6年生時ともに受動喫煙にさらされていなかった。一方、15.2%は両方の時点で受動喫煙にさらされていた。5.8%は途中で受動喫煙が終了し、残りの4.8%は反対に途中で受動喫煙が始まっていた。継続的に受動喫煙にさらされていた子どもの家庭は世帯収入が低く、母親が若年で教育歴が短い傾向があった。
6年生時のBMIに影響を及ぼす可能性のある因子(4年生時のBMI Zスコア、性別、世帯収入、運動の頻度、テレビの視聴、携帯電話の使用、加糖飲料の摂取頻度、母親の年齢・教育歴、肥満の家族歴)を調整後、順序ロジスティック回帰分析により、受動喫煙の状況と肥満発症との関連を検討。その結果、継続的に受動喫煙にさらされていた群は、受動喫煙歴のない群に比較し、6年生時により高いBMIカテゴリーに該当する割合が有意に高かった〔オッズ比(OR)1.51(95%信頼区間1.16~1.96)〕。
追跡期間の途中で受動喫煙が終了した群はOR1.11(同0.75~1.66)、受動喫煙が始まった群はOR0.90(0.57~1.45)であり、どちらも肥満の発症と有意な関連がなかった。
次に、性別で層別化して解析すると、男児では全数解析と同様に、継続的に受動喫煙にさらされていた群でのみ、肥満の発症が有意に多いという関連が見られた〔OR1.74(1.25~2.44)〕。それに対して女児の肥満の発症は、受動喫煙歴のない群と他の全ての群で有意差がなかった。
以上の結果から著者らは、「受動喫煙は、男児の肥満のリスク因子の一つであると考えられる。ただし、受動喫煙の状況が改善されると肥満リスクは低下するようであり、小児肥満の防止に役立つのではないか」と結論付けている。また、新型コロナ感染症パンデミックで保護者の在宅勤務や外出頻度の減少により、受動喫煙の機会が増えている可能性があることから、「この関連のより詳細な研究と、保護者の禁煙がより一層重要になっている」とも述べている。なお、受動喫煙による肥満リスクへの影響が性別で異なる理由に関しては、既報文献を基に、脂肪燃焼に関係しているβ-3アドレナリン受容体のTrp64Argバリアントの肥満への影響に性差が存在する可能性などを挙げている。
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10月 20 2022 摂食速度の速い高齢糖尿病患者は筋肉量が減りにくい
一般に「早食いは体に良くない」とされている。しかし、高齢2型糖尿病患者のサルコペニア予防という視点では、そうとは限らない可能性を示唆するデータが報告された。自己申告で「食べるのが速い」と回答した人は、筋肉量の低下速度が緩徐だという。京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科の小林玄樹氏、松下記念病院糖尿病・内分泌科の橋本善隆氏、京都府立医科大学の福井道明氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Nutrition」に6月23日掲載された。
糖尿病患者に対しては、食欲にまかせた大食いを防いだり、食後高血糖の抑制のために、ゆっくり食べるように勧められることが多い。一方で近年、人口の高齢化に伴い、サルコペニア(筋肉量や筋力の低下)を併発している糖尿病患者が増加し、高血糖による合併症ではなく、サルコペニアが予後を左右するようなケースの増加が指摘されている。サルコペニアの予防や改善には、タンパク質を中心とする栄養素の十分な摂取と、筋力トレーニングが必要とされる。加えて同研究グループでは、摂食速度がサルコペニアリスクと関連があることを、横断研究の結果として既に報告している。ただし、2型糖尿病患者の摂食速度が筋肉量の変化に影響を及ぼすか否かは不明であった。そこで小林氏らは、京都府立医科大学などが外来糖尿病患者を対象に行っている前向きコホート研究「KAMOGAWA-DMコホート」のデータを用いた縦断的解析を行った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。同コホートの参加者のうち、生体インピーダンス法により筋肉量が複数回測定されている患者284人を解析対象とした。年齢により推奨される摂取エネルギー量が異なるため、解析は65歳未満(91人)と65歳以上の高齢者(193人)に分けて行った。なお、摂取エネルギー量が極端な患者(600kcal/日未満または4,000kcal/日超)、体組成に影響を及ぼし得るステロイドが長期処方されている患者、および追跡期間が6カ月未満や解析に必要なデータの欠落している患者は除外されている。
参加者の主な特徴は、65歳未満の群は平均年齢54.0±8.7歳、男性48.4%、BMI26.6±5.3kg/m2、骨格筋量指数(SMI)7.3±1.0kg/m2、HbA1c7.8±1.7%、糖尿病罹病期間9.2±6.8年。高齢者群は平均年齢72.2±5.2歳、男性56.5%、BMI23.8±3.9kg/m2、SMI6.9±1.0kg/m2、HbA1c7.2±1.0%、糖尿病罹病期間15.9±10.0年であった。
「食べる速さは?」との質問に、「かなり速い」または「やや速い」と答えた人を摂食速度が「速い」群と定義し、「普通」と答えた人を摂食速度が「普通」の群、「やや遅い」または「かなり遅い」と答えた人を摂食速度が「遅い」群と定義した。65歳未満では摂食速度が「速い」群50.5%、「普通」群42.9%、「遅い」群6.6%であり、65歳以上では同順に40.4%、38.3%、21.3%であった。
65歳未満群は1.6±0.6年、高齢者群は1.7±0.7年後に追跡調査を実施。年齢、性別、喫煙・運動・飲酒習慣、インスリン・SGLT2阻害薬の処方、摂取エネルギー量およびタンパク質摂取量で調整後の1年あたりのSMI低下率は、65歳未満群では摂食速度が「速い」群は0.67%、「普通」群は0.58%、「遅い」群は-1.84%であり、群間に有意差はなかった。一方、高齢者群では摂食速度が「速い」群はSMI低下率が-1.08%とSMIの上昇を認めたのに対して、「普通」群は0.85%、「遅い」群は0.93%とSMIは低下しており、摂食速度「速い」群との間に有意差が存在した。
次に、既報研究に基づき、年0.5%以上の筋量低下を「SMI低下」と定義し、「SMI低下」の発症について検討した。解析に際しては前記の交絡因子に加え、BMI、HbA1cを独立変数として設定した。その結果、65歳未満群では摂食速度は「SMI低下」と有意な関連がなかった。一方、高齢者群では、摂食速度「遅い」群と比較して「速い」群では、「SMI低下」のオッズ比(OR)が0.42(95%信頼区間0.18~0.98)と有意に低かった。摂食速度「普通」群はOR0.82(同0.36~2.03)と有意差を認めなかった。
65歳未満群では摂取エネルギー量および摂取タンパク質量が多いこと、HbA1c高値、および飲酒習慣が、SMI低下に対する有意な保護因子として抽出された。高齢者群では摂食速度以外の関連因子は特定されなかった。
以上より著者らは、「高齢2型糖尿病患者では、遅い摂食速度が筋肉量の減少と関連していた。サルコペニア対策の観点からは、摂食速度にも細心の注意を払う必要があるのではないか」と述べている。なお、早食いが筋肉量の維持に有利に働く機序としては、ゆっくり食べることでGLP-1やペプチドYYなどの食欲を抑制するように働くホルモンが分泌され摂取量が減ることや、食事誘発性熱産生が亢進することなどの影響が考えられるという。さらに、筋肉量が減少しているために嚥下機能が低下していて摂食速度が遅くなるという、因果の逆転の影響も想定されるとしている。
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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。