血清ビタミンD値が低い高齢者は骨格質量指数（SMI）が低くて握力が弱く、サルコペニアのリスクが高い可能性のあることが報告された。大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学の赤坂憲氏らの研究結果であり、詳細は「Geriatrics & Gerontology International」に8月1日掲載された。

　サルコペニアは筋肉の量や筋力が低下した状態であり、移動困難や転倒・骨折、さらに寝たきりなどのリスクが高くなる。また日本の高齢者対象研究から、サルコペニア該当者は死亡リスクが男性で2.0倍、女性で2.3倍高いことも報告されている。

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　サルコペニアの予防・改善方法として現状では、筋肉に適度な負荷のかかる運動、および、タンパク質を中心とする十分な栄養素摂取が推奨されており、治療薬はまだない。一方、骨粗鬆症治療薬として用いられているビタミンD（VD）に、サルコペニアに対する保護的作用もある可能性が近年報告されてきている。ただし、一般人口におけるVDレベルとサルコペニアリスクとの関連は不明点が少なくない。これを背景として赤坂氏らは、東京都と兵庫県の地域住民対象に行われている高齢者長期縦断研究（SONIC研究）のデータを用いて、年齢層別に横断的解析を行った。

　SONIC研究参加者のうち、年齢層で分けた際のサンプル数が十分な70歳代（平均年齢75.9±0.9歳、男性54.2％）と、90歳代（92.5±1.6歳、男性37.5％）を解析対象とした。全員が自立して生活していた。

　血清25（OH）D（以下、血清VDと省略）の平均は、70歳代では21.6±5.0ng/mLであり、35.8％が欠乏症（20ng/mL未満）だった。90歳代では平均23.4±9.1ng/mLであり、43.8％が欠乏症だった。なお、VDは日光曝露によって皮膚で生成されるため、日照時間の違いを考慮して季節性を検討したところ、70歳代の男性では、冬季測定群に比べて夏季測定群の方が有意に高値だった。

　サルコペニアのリスク評価に用いられている、SMI、握力、歩行速度、および、BMIや血清アルブミン、血清クレアチニンと、血清VDとの関連を単回帰分析で検討すると、年齢層にかかわらず、SMIと握力が血清VDと有意に正相関し、その他の因子は関連が見られなかった。それぞれの相関係数（r）は、以下の通り。70歳代の血清VDとSMIは0.21、血清VDと握力は0.30（ともにP＜0.0001）、90歳代の血清VDとSMIは0.29（P＝0.049）、血清VDと握力は0.34（P＝0.018）。

　続いて、SMIおよび握力を従属変数、性別を含むその他の因子を独立変数とする重回帰分析を施行した。その結果、70歳代のSMIについては、血清VDが有意な正の関連因子として特定された（β＝0.066、P＝0.013）。一方、70歳代の握力に関しては、血清VDは独立した関連が示されなかった。また90歳代では、SMI、握力ともに血清VDは独立した関連因子でなかった。

　著者らは本研究の限界点として、横断的解析であり因果関係は不明なこと、日光曝露時間や栄養素摂取量が測定されていないことなどを挙げた上で、「地域在住の自立した高齢者では、血清VDレベルはSMIや握力と関連しているが、歩行速度とは関連のないことが明らかになった。この結果は90歳代よりも70歳代で明確だった」と総括。また、「さらなる研究が必要だが、血清VDレベルを維持することが骨格筋量の維持に寄与する可能性があるのではないか」と付け加えている。

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　発酵乳製品が加齢に伴う歩行速度の低下を抑制することを示唆するデータが報告された。摂取頻度の多寡によって、男性では歩行速度に7.3年分に相当する差が生じ、さらに日常の歩数の多寡も考慮した場合、最大で22.0年分の差が生じる可能性があるという。東京都健康長寿医療センター研究所運動科学研究室の青栁幸利氏らの研究によるもので、詳細は「Beneficial Microbes」に7月5日掲載された。

　加齢に伴い身体機能およびトレス耐性が低下した、要介護予備群とも言える「フレイル」への公衆衛生対策が急務となっている。フレイルの予防には適度な運動とバランスの良い食事が大切と考えられていて、特に食事に関してはタンパク質摂取の重要性とともに近年、ヨーグルトなどの発酵乳製品の有用性が示されてきている。ただし、その効果を実際にヒトで検討した研究報告はまだ少ない。

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　以上を背景として青栁氏らは、群馬県中之条町で行われている地域在住高齢者対象疫学研究「中之条研究」のデータを用い、横断的および縦断的解析を実施した。解析対象は、自立した生活を送っていて、慢性・進行性疾患（がん、認知症、関節炎、パーキンソン病など）のない65歳以上の高齢者。栄養士が食事調査を行い、発酵乳製品（チーズを除く）の摂取頻度が週3日未満/以上で二分。また、加速度センサーで把握された歩数が1日7,000歩未満/以上で二分した上で、歩行速度を比較検討した。

　横断的解析の対象は581人（年齢範囲65～92歳、男性38.6％）で、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の割合は、男性では56.3％、女性は71.1％。男性・女性ともに両群間で年齢、BMI、および1日の歩数に有意差はなかった。男性の日常の歩行速度は、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の群が1.37±0.21m/秒、摂取頻度が3日未満の群は1.31±0.20m/秒であり、最大歩行速度は同順に2.15±0.45m/秒、2.02±0.42m/秒だった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、およびエネルギー摂取量またはタンパク質摂取量）を調整後、両群の歩行速度に有意差が観察された。女性の歩行速度については、有意差が認められなかった。

　一方、1日の歩数が7,000歩以上の割合は、男性では48.2％、女性は45.1％であり、7,000歩以上の群は年齢が若くBMIが低かった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣）を調整後、性別にかかわらず日常の歩行速度および最大歩行速度ともに、歩数7,000歩以上の群の方が有意に速いことが分かった。

　発酵乳製品の摂取頻度と歩行速度を組み合わせて全体を4群に分けて比較すると、男性では発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群の日常の歩行速度が最も速く、他の3群との間に有意差が認められ、女性もほぼ同様の結果（歩数7,000歩以上で発酵乳製品の摂取頻度3日/週未満の群との差は非有意）だった。

　なお、男性では、1歳高齢になるごとに日常の歩行速度が0.0082m/秒低下すると計算された。発酵乳製品摂取頻度の多寡による2群間の歩行速度の差は0.06m/秒であったことから、歩行速度上は7.3年分の年齢差が存在していると考えられた。さらに歩数の多寡を考慮した場合、発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群と発酵乳製品の摂取頻度が低くて歩数が少ない群との群間差は0.18m/秒であり、22.0年分の年齢差が生じていると計算された。

　縦断的解析は、2014年と5年後の2019年の調査に参加した240人（年齢範囲65～91歳、男性42.9％）を対象として実施された。2014年時点で発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上だったのは68.8％だった。2019年の日常の歩行速度は、摂取頻度が週3日未満の群では5年前と比べて0.11±0.14m/秒低下していたのに対して、摂取頻度が3日以上の群の低下幅は0.064±0.169m/秒にとどまっており、交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、2014年時点の日常の歩行速度）を調整後に有意な群間差が認められた。

　これら一連の結果を基に著者らは、「発酵乳製品の習慣的な摂取が高齢者の歩行速度の低下抑制に寄与する可能性があり、また歩数が多いことと相加効果も期待できるのではないか」と述べている。なお、発酵乳製品の効果発現のメカニズムとしては、既報研究からの考察として、発酵乳製品中に含まれる微生物による腸管内の短鎖脂肪酸の増加を介して筋肉にエネルギーが供給されたり、慢性炎症が抑制されたりすることの関与が考えられるとしている。

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治験・臨床試験についての詳しい説明

　高齢の日本人女性を対象に行われた研究から、台所で過ごす時間が長いほど健康的な食生活を送っていて、この関連はフレイルの場合により顕著であることが分かった。高崎健康福祉大学、および、お茶の水女子大学に所属する佐藤清香氏らが行った横断研究の結果であり、詳細は「Journal of Nutrition Education and Behavior」に7月20日掲載された。

　フレイルは、「加齢により心身が老い衰えた状態」であり、健康な状態と要介護状態の中間のこと。フレイルを早期に発見して栄養不良や運動不足に気を付けることで、フレイルが改善される可能性がある。フレイルの初期には、台所で行われる調理作業の支障の発生という変化が生じやすいことが報告されており、調理に手を掛けられなくなることは栄養の偏りにつながる可能性がある。また、台所での作業は身体活動の良い機会でもある。そのため、台所で過ごす時間の減少を見いだすことは、フレイルの進行抑止につながる可能性がある。これらを背景として佐藤氏らは、高齢女性が台所で過ごす時間と健康的な食事を取る頻度との関係を調査し、その関係にフレイルが及ぼす影響を検討した。

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　2023年1月に、調査会社の登録者パネルを用いたオンライン調査を行い、国内に居住している65歳以上の女性600人（平均年齢73.8±5.7歳）から回答を得た。食生活については、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度を質問して、それが1日2回以上の場合を「健康的」と判定した。なお、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度が高いほど「日本人の食事摂取基準」に示されている栄養素量を満たしていることが多いと報告されており、また「健康日本21（第三次）」でも「ほぼ毎日主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂取する人の割合を令和14年度までに50％とする」という目標が掲げられている。

　フレイルの判定は、市町村の介護予防事業対象者の抽出に用いられている25項目の質問から成る基本チェックリストを用いた。その結果、21.2％がフレイル、34.0％がプレフレイルと判定された。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂取する頻度については「ほぼ毎日」が77.5％を占めていたが、フレイルの有無別に比較すると、健常群では84.8％であるのに対して、プレフレイル群では77.0％、フレイル群では63.8％と少なかった（P＜0.001）。台所で過ごす時間（P＝0.02）や台所の使用頻度（P＝0.004）についても、健常、プレフレイル、フレイルの順に低値となるという関連が認められた。なお、台所で過ごす時間は「1日2時間」が最も多く選択され（44.8％）、台所の使用頻度は「毎日」が最多（95.0％）だった。

　次に、1日に2回以上主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を摂取する頻度を従属変数として、フレイルの判定および1日に台所で過ごす時間との関連を検討した。結果に影響を及ぼし得る、年齢、BMI、婚姻状況、独居/同居、就労状況、介護サービス利用状況の影響は調整した。

　解析の結果、健常であること（b＝0.61〔95％信頼区間0.34～0.89〕）と台所で過ごす時間が長いこと（b＝0.38〔同0.23～0.53〕）はともに、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度の高さと有意な関連が認められた。また、フレイルと台所で過ごす時間の交互作用が認められた（b＝－0.10〔－0.17～－0.035〕）。これは、フレイルまたはプレフレイルの人において、台所で過ごす時間が長いほど主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度が高いという関連が、より強いことを示している。

　著者らは、台所で過ごす時間が減少する背景因子が調査されていないことや、横断研究であるため台所で過ごす時間が長いことと健康的な食生活の因果関係は分からないことなどを限界として挙げた上で、「高齢女性、特にフレイルの女性に対して、料理や盛り付け、後片付けなどのために台所で過ごす時間を増やすという推奨が、健康的な食生活につながり、フレイルの進行抑制につながる可能性があるのではないか」と総括している。

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　75歳以上の日本人高齢者を対象に、歯科健診の結果と嚥下機能との関連を調べる縦断的研究が行われた。その結果、歯周ポケットの深さが4mm以上、硬いものが噛みにくいこと、水やお茶でむせること、口が乾くことは、将来の嚥下機能低下と関連することが明らかとなった。朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野の岩井浩明講師、友藤孝明教授らによる研究であり、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に5月24日掲載された。

　加齢に伴う筋肉量の減少などにより、嚥下機能は低下する。また、ストレスや抑うつなどのメンタルヘルスの問題も嚥下機能低下のリスクであるとされる。口腔の健康状態に関しては、唾液の分泌、残存歯数、歯周病菌などと嚥下機能との関連が報告されている。しかし、口腔に関するどのような要因が、嚥下機能低下につながるのかは明らかになっていない。

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　そこで著者らは、2018年4月から2019年3月に岐阜県内の4つの市で歯科健診を受診した75歳以上の地域住民を2020年4月から2021年3月まで追跡し、歯科健診項目と2年後の嚥下機能低下との関連を検討した。歯科医師による歯科健診として、嚥下機能、残存歯数、虫歯の有無、歯周ポケットの深さなどを評価した。反復唾液嚥下試験を行い、嚥下回数が30秒間に3回未満の場合を嚥下機能低下と判定した。また、自記式質問票を用いて、硬いものが噛みにくいか、お茶や水でむせるか、口が乾くかどうかや、喫煙習慣などについても調査した。

　ベースライン時に嚥下機能が低下していた人などは除き、解析対象者は3,409人（ベースライン時の平均年齢81歳、男性42％）だった。

　2年後に嚥下機能低下と判定された人は429人（13％）だった。ベースライン時と比べて2年後の方が、高血圧（61％対64％）、糖尿病（35％対38％）、運動器障害（75％対78％）、要支援・要介護認定（11％対22％）を有する人の割合は有意に高く、残存歯数20本以上の人（67％対62％）の割合は有意に低かった。一方、虫歯のある人（26％対25％）、歯周ポケット4mm以上の人（66％対68％）、硬いものが噛みにくい人（24％対25％）、お茶や水でむせる人（21％対22％）、口が乾く人（30％対32％）の割合については、有意差は認められなかった。

　次に、嚥下機能低下と関連する因子を多変量ロジスティック回帰により解析した。その結果、男性（オッズ比0.772、95％信頼区間0.615～0.969）、81歳以上（同1.523、1.224～1.895）、要支援・要介護認定（同1.815、1.361～2.394）、歯周ポケット4mm以上（1.469、1.163～1.856）、硬いものが噛みにくいこと（同1.439、1.145～1.808）、お茶や水でむせること（同2.543、2.025～3.193）、口が乾くこと（同1.316、1.052～1.646）が、2年後の嚥下機能低下と有意に関連していることが明らかとなった。

　今回の研究結果に関して、嚥下機能が低下すると元の状態に戻ることは困難であることから、著者らは「歯科健診を通じて、嚥下機能低下を予防するための早期スクリーニングを行うこと」の重要性を指摘している。また、「嚥下機能低下と関連する因子が見つかった人には、早期の歯科的介入が必要となる可能性がある」と述べている。

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　1万人以上の日本人高齢者を対象に、オーラルフレイルと死亡リスクの関連を調べる前向きコホート研究が行われた。その結果、オーラルフレイルのある人はない人と比べて、身体的フレイルや心理的フレイルとは独立して、死亡リスクが高いことが明らかとなった。早稲田大学スポーツ科学学術院の渡邉大輝氏らによる研究であり、「Experimental Gerontology」6月15日号に掲載された。

　口の健康は食事や会話において重要であり、口の機能を維持するためのオーラルフレイル対策が注目されている。また、オーラルフレイルは高齢者の死亡や障害のリスク上昇と関連することが報告されている。しかし、オーラルフレイルと死亡リスクとの関連について、身体的フレイルの影響を取り除いて解析した研究は少ない。

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　この点を踏まえて著者らは、京都府亀岡市に居住する65歳以上の人を対象とする「京都亀岡研究」の一環として前向きコホート研究を行った。解析対象は、要支援・要介護に該当する人などを除いた1万1,374人（平均年齢73.6±6.0歳、女性53.3％）。2011年7月にベースライン調査を実施した。オーラルフレイルは、「半年前と比べて硬いものが食べにくくなったか」などの項目を含む質問票「Oral Frailty Index-8（OFI-8）」を用いて評価し、4段階に分類した。また、色変わり咀嚼ガムを用いたOFI-8の妥当性評価を2012年3月と4月に行った（対象1,240人）。2016年11月まで生存状況を追跡した。

　OFI-8の妥当性に関して、OFI-8によるオーラルフレイルを特定するためのカットオフスコアは4点以上だった（感度66.7％、特異度62.8％）。これらの結果からオーラルフレイルを評価したところ、健常だった人は2,646人（23.3％）、プレオーラルフレイル（オーラルフレイルの前段階）に該当した人は1,605人（14.1％）、オーラルフレイルは5,335人（46.9％）、重度のオーラルフレイルは1,788人（15.7％）だった。重度のオーラルフレイル群は、健常群と比べて、高齢、現在喫煙者が多い、飲酒者が少ない、経済的地位が低い、薬物療法を受けている人が多い、身体的・心理的フレイルに該当する人が多い、などの特徴が認められた。

　追跡期間の中央値は5.3年（5万7,157人年）であり、1,184人（10.4％）が死亡した。オーラルフレイルと死亡リスクの関連について、身体的・心理的フレイル、生活習慣、病歴などの影響を統計学的に取り除いた上で、Cox比例ハザードモデルを用いて解析した。その結果、健常群と比較して、プレオーラルフレイル群（ハザード比1.29、95％信頼区間1.02～1.63）、オーラルフレイル群（同1.22、1.01～1.48）、重度のオーラルフレイル群（同1.43、1.16～1.76）は、死亡リスクが有意に高いことが明らかとなった（傾向性P＝0.002）。

　研究の結論として著者らは、「身体的・心理的フレイルの影響を調整しても、オーラルフレイルは死亡リスクと関連することが示された」と述べている。また、その詳細なメカニズムは不明であるとした上で、口の健康状態が悪いことによる炎症などとの関連について説明し、さらなる研究の必要性を指摘している。

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　高齢化により心不全の有病率は上昇し、マルチモビディティ（多疾患併存）の状態にある患者が増えている。このような患者を対象に、看護師が主導し多職種介入を行ったところ、死亡率が有意に低下したという結果が示された。これは大阪大学大学院医学系研究科老年看護学教室の竹屋泰氏、齊前裕一郎氏らによる研究結果であり、「American Heart Journal Plus: Cardiology Research and Practice」に1月20日掲載された。

　異なる専門分野を有する医療従事者が関与する多職種連携は、患者に関わる職種の数が多い（multidisciplinary intervention）だけでは不十分で、多職種が互いに連携して協働する（interprofessional work）必要がある。看護師は、患者の疾患と生活の両方に携わり、24時間体制でケアを提供し、他の職種との関わりも多いことから、看護師主導による多職種連携の有効性についてはこれまでにも研究されている。しかし、複数の併存疾患を有し、複雑な管理を要する患者に対する効果は明らかになっていなかった。

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　そこで著者らは、急性期病院に入院し、チャールソン併存疾患指数（CCI）が2点以上の心不全患者を対象に、看護師主導による多職種連携の導入前後で患者の死亡率や緊急入院率を比較する後方視的症例対照研究を行った。導入後の2017年4月～2020年3月に入院した患者351人を多職種連携群、2014年4月～2016年3月の患者412人を通常ケア群とし、各群から年齢・性別・NYHA心機能分類でマッチングさせた200人ずつ（平均年齢80歳、男性62％）を評価対象とした。

　導入された多職種連携は3ステップからなる。ステップ1では入院3日以内に看護師がスクリーニングを実施し、日常生活動作（ADL）低下リスク、在宅医療や福祉制度の必要性など、退院後の問題を評価。ステップ2はスクリーニング基準を満たす患者への標準的支援であり、入院7日以内に看護師が情報を収集。看護師がファシリテーターとなり多職種カンファレンスを行い、退院支援の必要性などを検討。退院目標を策定し、患者と家族の同意を得て、目標達成に向けて介入した。ステップ3は、標準的支援では不十分と看護師が判断した場合に実施し、看護師が必要と判断した多職種が関与。再入院のリスクが高い場合や在宅医療が必要な場合には、在宅医や訪問看護師と協働した。

　対象患者のNYHA心機能分類の内訳は、クラスⅠが32.5％、クラスⅡが46.5％、クラスⅢが20.5％、クラスⅣが0.5％であり、CCIは平均6点だった。多職種連携群では通常ケア群と比べて、ポリファーマシー（6種類以上の薬剤を使用）および医療ソーシャルワーカーの関与の割合が有意に低く、訪問看護や在宅医への移行の割合が有意に高かった。要介護度や入院期間については両群間で有意差はなかった。

　また、全ての死因による死亡リスクは、多職種連携群の方が通常ケア群よりも有意に低いことが明らかとなり（ハザード比0.45、95％信頼区間0.29～0.69）、退院後1年時点での死亡率には7％の有意差が認められた（9％対16％）。退院後6週間以内の緊急入院のリスクも、多職種連携群の方が有意に低かった（ハザード比0.16、95％信頼区間0.08～0.30）。

　今研究における多職種介入の特長として著者らは、疾患に加え患者の生活機能に精通した看護師がファシリテーターとなり、適時適切な専門職と連携する、入院初期から退院まで、1人の入退院支援看護師が継続的に関与する、必要に応じ、患者の同意を得て地域の専門職と情報を共有・連携するといった、看護師主導の包括的な多職種連携を挙げている。研究の結論として、「看護師主導の多職種連携により、心不全と複数の併存疾患を有する患者の死亡率が低下する可能性がある」と述べている。

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心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。

心不全のセルフチェックに関連する基本情報

　一人暮らしの高齢者は、調理技術が低いと死亡率が高まる可能性のあることが、東京医科歯科大学大学院国際健康推進医学分野の谷友香子氏らによるコホート研究から示された。一人暮らしの高齢者では、調理技術が高い人と比べて、低い人では死亡リスクが2.5倍に上ったのに対し、同居をする高齢者では調理技術と死亡リスクに関連は見られなかった。研究結果の詳細は「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」に11月10日掲載された。

　調理技術が低く、自炊する機会が少ない人は健康リスクが高まる可能性があり、一人暮らしの高齢者ほど、その傾向は強いと考えられている。そこで、谷氏らは今回、自立して生活する日本人高齢者を対象にコホート研究を実施し、参加者を同居の有無別に分け、調理技術が死亡率と関連するか否かを調べた。

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　この研究は、2016年から2019年に実施された住民ベースのコホート研究である日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study；JAGES）に参加した、全国23市町在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者1万647人（女性54.5％、80歳以上が19.8％）を対象に、3年間追跡調査したものだ。調理技術は、ベースライン時に、「野菜や果物の皮をむくことができる」「野菜や卵をゆでることができる」「焼き魚を作ることができる」など7項目について6段階で自己評価（1～6点）してもらい、その合計点の平均点によって「高（4点以上）」「低」の2つのグループに分けた。

　参加者のうち4人に1人（25％）は調理技術が低いと分類された。また、一人暮らしは14％だった。参加者を同居の有無で層別し、それぞれ傾向スコアを用いて学歴や世帯年収、配偶者の有無、高次生活機能、近隣の食料品店の有無などをマッチさせた調理技術が高いグループと低いグループ（一人暮らしの高齢者171組、同居の高齢者2,161組）で、調理技術と全死亡リスクの関連を分析した。

　平均3.7年の追跡期間中に、計520人が死亡した。解析の結果、傾向スコアをマッチさせた後では、一人暮らしの高齢者では、調理技術が低いと高い場合に比べて全死亡リスクが2.5倍（ハザード比2.50、95％信頼区間1.10～5.68）有意に上昇したのに対し、同居する高齢者では1.05倍（同1.05、0.82～1.33）と有意な関連は見られなかった。また、調理技術の低さは、調理頻度の低さ、野菜や果物の摂取量の少なさ、外出頻度の低さや身体活動時間の短さと関連しており、これらが調理技術と死亡との関連を一部説明していることも分かった。

　以上から、著者らは「調理技術の低さは死亡リスクと関連し、この関連は同居の有無によって異なることが分かった。つまり、料理技術の高い高齢者は、たとえ一人暮らしであっても死亡リスクは上昇しないとも言える」と結論付けている。また、調理をする人は外出や立位などの身体活動が増えるほか、献立を考えることなどは認知機能の維持に働き、結果として死亡リスクの低減につながっている可能性があると考察。その上で、「高齢化が進む中、一人暮らしの高齢者は今後も増加が見込まれる。高齢者の調理技術を高めるための支援や介入などは公衆衛生上、重要な課題だ」と述べている。

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　日本人高齢者を対象とする研究から、タンパク質の摂取量が多いほど全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが低いという関連が示された。この関連は、筋肉量や血清アルブミンなどの影響を統計学的に調整してもなお有意であり、独立したものだという。東京都済生会中央病院糖尿病・内分泌内科の倉田英明氏（研究時点の所属は慶應義塾大学医学部腎臓内分泌代謝内科）らの研究によるもので、詳細は「BMC geriatrics」に8月9日掲載された。

　タンパク質摂取量と健康リスクとの関連については、動脈硬化や腎機能、またはサルコペニア（筋肉量・筋力の低下）、フレイル（要介護予備群）などの観点から研究されてきている。しかし、食文化の違いによるタンパク源の相違などの影響のため、それらの研究結果は一貫性が見られない。また、国内発の知見はいまだ少なく、かつサルコペニアやフレイルリスクを有する高齢者の筋肉量とタンパク質摂取量との関連を検討した研究が主体であって、地域在住一般高齢者の死亡リスクとの関連は明らかになっていない。

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　以上を背景として倉田氏らは、慶應義塾大学と川崎市が共同で行っている「川崎元気高齢者研究（Kawasaki Aging and Wellbeing Project；KAWP）」のデータを用いて、この関連を縦断的に解析した。KAWPは、日常生活動作（ADL）が自立した身体障害のない85～89歳の地域住民対象前向きコホート研究として2017年にスタート。今回の研究ではKAWP参加者のうち、簡易型自記式食事歴質問票（BDHQ）を正しく回答でき、認知機能の低下（MMSE24点未満）がなく、解析に必要なデータに欠落のない833人を対象とした。主な特徴は、平均年齢86.5±1.36歳、女性50.6％、BMI23.1±3.16で、骨格筋量指数（SMI）は7.33kg/m2、血清アルブミンは4.16±0.28mg/dL。BDHQにより把握された摂取エネルギー量は2,038±606kcal/日であり、その17.0±3.18％をタンパク質から摂取していた。

　摂取エネルギー量に占めるタンパク質の割合の四分位で全体を4群に分類して比較すると、その割合が高い群ほど高齢（傾向性P＝0.042）で女性が多い（同0.002）という有意な関連が認められた。一方、BMI、腎機能（eGFR）やそのマーカー（BUN、尿アルブミン）、心血管疾患（CVD）既往者の割合には有意差がなかった。血清アルブミンは傾向性P値が0.056と非有意ながら、タンパク質エネルギー比が高い群で高値となる傾向にあった。SMIについては全体解析では、タンパク質エネルギー比が高い群ほどSMIが低いという負の有意な関連があったが（傾向性P＝0.018）、性別に解析すると、男性、女性ともに非有意となった。

　タンパク質の摂取源に着目すると、タンパク質エネルギー比が最も低い（平均13.1％）第1四分位群は、魚の摂取量が20.3g/1,000kcalであるのに対して第4四分位群（同21.2％）は68.6g/1,000kcalと、約3.5倍であった。タンパク質以外の主要栄養素については、タンパク質エネルギー比が高い群ほど炭水化物摂取量が少なく、脂質の摂取量が多かった（いずれも傾向性P＜0.001）。

　平均1,218日（約3.5年）の観察で、89人の死亡が記録されていた。タンパク質エネルギー比の第1四分位群を基準として、共変量（年齢、性別、SMI、血清アルブミン、教育歴、がん・CVDの既往）を調整したCox回帰モデルにより、タンパク質摂取量が多いほど全死亡リスクが低いという有意な関連が明らかになった。具体的には第4四分位群ではハザード比（HR）0.44（95％信頼区間0.22～0.90）と56％低リスクであり、全体の傾向性P値が0.010だった。共変量のSMIをBMIに置き換えた場合も結果は同様だった。

　魚の摂取量の多寡の影響に着目して、その四分位数で4群に群分けして検討すると、第4四分位群で有意なリスク低下が認められたが〔HR0.48（95％信頼区間0.23～0.97）〕、全体の傾向性は非有意だった（傾向性P＝0.13）。その他、肉類、卵、乳製品に分けて行った解析からは、全死亡リスクとの有意な関連は示されなかった。

　著者らは、本研究が観察研究であるために解釈に限界があるとした上で、「ADLが自立している85歳以上の高齢者では、タンパク質摂取量が多いことが全死亡リスクの低下と関連しており、この関連は筋肉量にかかわらず認められた」と結論付けている。また、タンパク質エネルギー比が高い群ほど魚の摂取量が多かったことから、「魚には抗炎症作用や発がん抑制作用が報告されているn-3系多価不飽和脂肪酸が豊富に含まれており、健康に対して多面的なプラス効果を期待できる。高齢アジア人の健康アウトカム改善には、魚を中心とするタンパク質の摂取量を増やすことも重要なポイントではないか」と述べている。

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治験・臨床試験についての詳しい説明

　処方薬を受け取りに薬局を訪れた慢性疾患のある高齢者に対して、薬剤師が運動に関する簡単な情報提供を行うことが、フレイルの予防につながる可能性が報告された。一般社団法人大阪ファルマプラン社会薬学研究所の廣田憲威氏（研究時点の所属は武庫川女子大学薬学部臨床薬学研究室）らによる研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に4月7日掲載された。

　フレイルはストレスに対する耐性が低下した状態で、介護リスクの高い「要介護予備群」。介護が必要な状態になってからの回復は困難なことが多いが、フレイル段階であれば、運動や食事の習慣を改善することで元の状態に戻ることができるため、早期介入が重要とされる。他方、地域の薬局には近年、調剤業務にとどまらず、地域住民の健康を支える機能が求められるようになってきた。フレイル予防に関しても、薬局での栄養評価などの試みの報告がなされてきている。ただし、運動介入の報告はまだない。今回の廣田氏らの研究は、以上を背景とするもの。

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　この研究は、大阪府内の11の薬局における無作為化比較試験として実施された。対象は、処方薬の受け取りのため薬局を毎月訪れる慢性疾患のある70～79歳の高齢者。無作為に2群に分け、1群に対しては、服薬指導に加えて「ナッジ」を利用した運動の勧めを行った。ナッジとは、わずかに後押しする行為のことで、本人の気づきを促し行動変容につなげることを狙うもの。本研究では、薬局を訪れるたびに、自宅でできる簡単な運動の方法（4分の1スクワット、つま先立ちなど）が書かれたプリントを手渡したり、運動を行っているか確認したりした。ただし、実際に運動を行うか否かや、どのような運動を行うかは、患者の判断に任せた。一方、他の1群に対しては、通常の服薬指導のみを行った。

　2021年1～3月の間に薬局を訪れた患者のうち103人が研究参加に同意した。骨粗鬆症・がん・メンタルヘルス疾患・認知症の治療薬やステロイド薬が処方されている患者、BMI30以上または低栄養、医師から運動制限が指示されている患者は除外されている。評価項目は、登録時点と6カ月後の体組成計で測定した筋肉量と、椅子立ち上がりテスト（椅子に座って立つという動作をなるべく速く5回繰り返す）の所要時間の変化など。

　研究登録時点で両群間に、年齢や性別の分布などに有意差はなかった。研究期間中に、介入群の15人、対照群の18人が受診間隔の延長などの理由で脱落し、解析は介入群46人、対照群24人を対象に行われた。

　6カ月間での筋肉量の変化は、介入群が1.08±7.83％（95％信頼区間－1.24～3.41）、対照群は－0.43±2.73％（同－1.58～0.72）であり、介入群において増加傾向があったものの有意でなく、群間差も非有意だった（P＝0.376）。それに対して椅子立ち上がりテストについては、介入群の65.2％で所要時間の短縮が認められ、対照群ではその割合は29.2％であり、群間に有意差が認められた（所要時間短縮のオッズ比4.48、P＝0.00563）。

　椅子立ち上がりテストでは介入効果が示唆されたのに対して筋肉量には有意差が生じなかったことについて著者らは、「サンプルサイズが小さすぎたこと、ナッジを利用するのみでは介入期間が短すぎたことなどが理由として考えられる」と述べている。論文の結論は、「フレイル予防が社会的な課題となる中で、地域の薬局薬剤師によるナッジを利用した簡単な運動介入が、高齢者の行動変容につながる可能性を示すことができた」とまとめられている。また著者らは、「高齢者が毎月医療機関や地域薬局のサービスを利用することが、社会とのつながりを維持する上でいかに重要かを裏付けるものであり、地域薬局が高齢者の『通いの場』として活用できる」と付け加えている。

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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

軽度認知障害（MCI）のリスクをセルフチェックしてみよう！

　加齢に伴い、わずかに身長が低くなっただけで、死亡リスクが有意に高くなる可能性を示唆するデータが報告された。2年間で5mm以上低くなった人は、そうでない人より26％ハイリスクだという。福島県立医科大学医学部腎臓高血圧内科の田中健一氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に3月3日掲載された。

　身長は椎間板の変形や椎骨骨折などの影響を受けて、歳とともに徐々に低くなる。そのような身長短縮の影響は骨粗しょう症との関連でよく検討されており、また死亡リスクとの関連も検討されている。ただし後者については、2cm以上という顕著な身長短縮が見られた場合を評価した研究が多く、わずかな身長短縮と死亡リスクの関連は明らかになっていない。田中氏らは、特定健診研究（J-SHC study）のデータを用いて、軽微な身長短縮の死亡リスクへの影響を縦断的に検討した。

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　福島や大阪、沖縄などの7府県の2008年、2010年両年の特定健診受診者から、データ欠落者や測定誤差と見なされる身長の変化（2年間で5cm以上）が記録されていた人を除外した22万2,392人（平均年齢63.4±7.3歳、男性39.7％）を解析対象とした。このうち31.2％が、2年間で身長が5mm以上低くなっていた。身長短縮幅が5mm以上の群は5mm未満の群（対照群）に比べて、高齢で女性が多かった。また、ベースライン時データに関しては、身長が対照群より低く体重は軽くて、ウエスト周囲長が大きいという有意差が見られた。BMIについては同等だった。

　平均4.8±1.1年の観察で、1,436人が死亡。死亡リスクの評価に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、ベースライン時の身長、BMI、喫煙習慣、高血圧・糖尿病・脂質異常症・脳卒中・心血管疾患の既往）を調整後、身長短縮幅が5mm以上の群は、主要評価項目の全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが26％有意に高いことが示された〔対照群を基準とする調整ハザード比（aHR）1.26（95％信頼区間1.13～1.41）〕。性別に見ても、男性はaHR1.24（同1.08～1.43）、女性はaHR1.28（1.07～1.52）であり、ともに有意なリスク上昇が認められた。

　二次評価項目として設定されていた心血管死については、全体解析〔aHR1.34（1.04～1.72）〕と女性〔aHR1.60（1.08～2.37）〕では、身長短縮幅が5mm以上の場合に有意なリスク上昇が認められたが、男性はこの関連が非有意だった〔aHR1.18（0.85～1.64）〕。男性では非有意となった理由として著者らは、心血管死が少なかったこと（全体で279人、男性は172人）が一因ではないかとの考察を加えている。

　これらの結果を基に論文の結論は、「日本人を対象とする研究から、2年間でわずか5mmの身長短縮も全死亡リスクと関連のあることが明らかになった。身長の変化は、死亡リスクを層別化して評価するための、低コストで簡便なマーカーとして利用できるのではないか」とまとめられている。

　なお、身長短縮が全死亡リスクを上昇させるメカニズムについては、既報研究に基づき、骨粗しょう症による骨折リスクや骨格筋量の減少、サルコペニア、フレイル、心肺機能や消化器機能への影響などを介した機序に言及。また、身長短縮を防ぐための介入として、骨粗しょう症の治療や身体活動が有効なのではないかとしている。ただし、身長短縮を防ぐという目的での介入が全死亡リスクを低下させ得るかは、「今後、検討されるべき課題」と述べている。

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