• フレイルとBMIにU字型の関係――亀岡スタディ

     フレイルの有症率はBMIが低くても高くても上昇することが、日本人対象の研究から明らかになった。国立健康・栄養研究所身体活動研究部の渡邉大輝氏らが「Journal of Clinical Medicine」5月6日オンライン版に報告した。

     フレイルとは、さまざまなストレスへの耐性が低下した「要介護予備群」の状態で、死亡リスクの上昇とも関連する。フレイルの有症率は加齢に伴い上昇するが、BMIとはU字型の関係があるとのデータが海外から報告されている。ただしBMIの分布は人種や民族によって異なり、日本人でもそのような関係があるかどうかは明らかでなかった。

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     渡邉氏らの研究は、京都府亀岡市で2011年から継続中の高齢者を対象とした外傷予防と介護予防を推進・検証するための前向きコホート「亀岡スタディ」のデータを横断的に解析したもの。ベースライン調査の回答者から要支援・要介護認定者などを除いた1万1,985人のうち、調査票の回答を元にフレイル判定が可能で、BMIが14未満または40以上の人を除いた7,191人を対象とした。平均年齢は73.4±6.2歳で、女性が52.7%を占めた。

     BMIは以下の六つのカテゴリーに分類した。18.5未満(7.8%)、18.5~19.9(10.9%)、20.0~22.4(30.5%)、22.5~24.9(30.8%)、25.0~27.4(14.0%)、27.5以上(5.9%)。平均BMIは22.7±3.5だった。

     フレイルは、Friedらの表現型モデル(FPモデル)では5点中3点以上、厚生労働省の基本チェックリストでは25点中7点以上とそれぞれ定義した。その結果、フレイル有症率は、FPモデルでは15.2%、基本チェックリストでは36.6%だった。

     BMIカテゴリーごとのフレイル有症率を見ると、FPモデルでは、前記のカテゴリー順に、25.3%、19.6%、14.3%、12.4%、12.6%、19.4%であり、BMI22.5~24.9の群を底値として、U字型の関係が認められた。基本チェックリストで判定した有症率は、同順に55.5%、37.7%、34.2%、32.6%、34.3%、49.2%であり、やはりBMI22.5~24.9の群を底値とするU字型の関係が見られた。

     続いて、ロジスティック回帰分析により、フレイルの有症率に影響を及ぼす可能性のある因子(年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、身体活動量、学歴、服用している薬剤の数、高血圧・糖尿病・脂質異常症・脳卒中・心臓病の既往、家族構成、経済状態、義歯の使用など)で調整後のオッズ比を、BMI22.5~24.9の群を基準として比較した。

     FPモデルのフレイル判定による結果は、BMI18.5未満でオッズ比(OR)2.04(95%信頼区間1.58~2.63)、同18.5~19.9でOR1.69(1.33~2.14)、同20.0~22.4でOR1.16(0.96~1.41)、同25.0~27.4でOR1.00(0.78~1.27)、同27.5以上でOR1.54(1.15~2.07)と、低体重者と肥満者の双方で有意なリスク増大が認められた。基本チェックリストの判定に基づいた検討結果も、ほぼ同様のU字型関係が認められた。

     フレイル有症率のオッズ比が最も低いBMIは、FPモデルの場合24.7〜25.7、基本チェックリストでは21.4〜22.8だった。

     今回の研究では、基本チェックリストのチェック項目に含まれている手段的日常生活動作(食事や排泄などの基本的日常生活動作よりも高次に当たる、家事や買い物などの生活機能)や抑うつ症状とBMIの関連についても検討を加えた。その結果、フレイルの有症率と同様にBMIが低くても高くても手段的日常生活動作が低下し、うつ症状のスコアは上昇するというU字型関係が認められた。また、BMIが低いことは口腔フレイル、社会的フレイルの有症率の高さと関連し、一方、BMIが高いことは身体的フレイルの有症率の高さと関連していた。

     これらの結果から著者らは、「日本人高齢者におけるフレイル有症率とBMIのU字型の関係が明らかになった」と結論づけるとともに、「日本を含め、低体重と肥満という栄養障害の二重負荷が進行している国では、フレイルの増加を防ぐためにもその対策を推進すべきと考えられる」と述べている。また、国立健康・栄養研究所では現在、大阪府と連携し「働く世代からのフレイル予防」の実現を目指した取り組みを進めているが、「本研究成果はその取り組みを推進するための貴重なエビデンスとなる」としている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2020年6月29日
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  • ゴルフ好き男性、ウォーキング好き女性は、いつも笑顔で健康?

    身体を動かすことを心がけている高齢者は少なくないが、日本人高齢者を対象とした研究から、ゴルフ好きの男性やウォーキング好きの女性は健康に対する自己評価が高く、抑うつ症状が少なく、生活の中で笑う頻度が多いことが明らかになった。千葉大学予防医学センターの辻大士氏らが日本老年学的評価研究(JAGES)のデータを横断的に解析した結果で、詳細は「Journal of Sports Sciences」12月26日オンライン版に掲載された。

     調査対象は自立した生活を送っている65歳以上の高齢者13万1,962人。グループに参加して日常行っているスポーツの種類とその頻度、主観的健康感、日常生活での笑いの頻度、および老年期うつ病スコア(GDS-15)を測定した。

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     その結果、男性の33.6%、女性の37.4%がグループに参加し何かしらのスポーツを実践していた。スポーツの種目としては、男性はゴルフ(11.3%)、ウォーキング(8.4%)、グランドゴルフ(6.3%)、女性はフィットネス体操(13.8%)、ウォーキング(8.3%)、筋力トレーニング(6.2%)が上位を占めた。

     続いて、グループに参加し実践しているスポーツと、健康感やうつ病スコア、笑いの頻度との関連を検討した。結果に影響を与える可能性のある、性別、年齢、飲酒・喫煙習慣、婚姻状況、学歴、世帯収入、および高血圧、脂質異常症、糖尿病、心血管疾患、脳卒中、がん、筋骨格疾患の既往とフレイルスコアで調整の上、逆確率加重法により関連の強さを比較した。

     有意な関連がみられた項目を性別に挙げると、グループに参加しゴルフをしている男性は参加していない男性に比べて主観的健康感が「非常に良い」と回答した割合が1.13倍多く、「うつ傾向あり(GDS-15が5点以上)」の割合は0.70倍と少なく、「ほぼ毎日笑う」人の割合が1.12倍多いという結果で、評価した項目の全てにおいて良好な状態と有意に関連していた。またハイキングをする男性は主観的健康感が「非常に良い」人が1.95倍で、「うつ傾向あり」は0.62倍であり、ウォーキングをする男性は「うつ傾向あり」が0.82倍、「ほぼ毎日笑う」が1.06倍で有意な関連がみられた。

     続いて女性では、グループに参加しウォーキングをしている人は参加していない人に比べて主観的健康感が「非常に良い」と回答した割合が1.23倍多く、「うつ傾向あり」は0.79倍と少なく、「ほぼ毎日笑う」が1.06倍だった。またゴルフをしている女性も同順に、1.78倍、0.72倍、1.13倍であり、いずれも良好な結果と有意に関連していた。なお、女性において実践者が最も多かったフィットネス体操は、主観的健康感やうつ傾向、笑う頻度との有意な関連は見られなかった。

     これらの結果から研究グループは、「年齢や収入に関係なく、男性にはゴルフ、女性にはウォーキングが人気であり、グループに参加してそれらを実践している人はそうでない人に比べ、健康に関する自己評価が高く、うつ傾向が少なく、笑い声の多い生活をしている。よってゴルフやウォーキングは、高齢者に推奨するスポーツとして第一の候補となり得る」と述べている。

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    HealthDay News 2020年1月20日
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  • 幼少期の逆境体験が高齢者の疾患リスクに――日本とフィンランドで同じ結果

    子どもの頃に逆境体験(過酷な体験)をした人は成人後の主観的健康観が低く、生活習慣病の有病率が高いとする国際研究の結果が明らかになった。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究グループの報告で、詳細は「BMJ Open」に8月20日オンライン掲載された。

     この研究は高齢者を対象に、現在の主観的健康観や既往症(がん、心臓病または脳卒中、糖尿病)、BMI、喫煙歴と、幼少期の逆境体験(adverse childhood experiences;ACE)との関連を質問票により調査したもの。ACEは、親の離婚、家族内の恐怖(本人への身体的虐待や家庭内暴力の目撃)、経済的困窮という3項目をカウントした。

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     対象は、日本の65歳以上の成人1万3,123人(平均年齢69.5歳、男性47.4%)と、フィンランドの60歳以上の成人1万353人(64.4歳、男性30.9%)。日本人については日本老年学的評価研究の登録データを用い、介護保険サービスを利用していない(要介助・介護状態でない)者を対象とした。

     まず幼少期のACE体験の有無を見ると、日本では50.0%、フィンランドでは37.2%が1つ以上のACEを体験していた。次に、体験したACEの数と主観的健康観との関連を検討。年齢と性別で調整した[モデル1]では、日本のオッズ比(OR)1.43、フィンランドのORは1.39で、ACEを多く体験しているほど主観的健康観が低いという有意な関連が認められた。調整因子に教育歴、配偶者の有無、就労状況を追加した[モデル2]でもやはり有意だった(ORは、日本1.35、フィンランド1.34)。

     ACEの数と既往症の関連も認められた。具体的には、日本における各疾患のORがモデル1で、がん1.16、心臓病または脳卒中1.14、糖尿病1.08であり、モデル2でも、がん1.20、心臓病または脳卒中1.10であって、それぞれACE数が多いほどリスクが上昇する有意な関連があった。フィンランドでは、モデル1で心臓病または脳卒中のORが1.14、糖尿病は1.18で有意に関連しており、糖尿病はモデル2でも有意だった(OR1.17)。このほか、ACE数が多いほどBMIが高値で現喫煙者・前喫煙者の割合が高いという有意な関連が、日本・フィンランドの双方で見られた。

     ACEと成人後の疾患リスクの関連については、米国などの社会格差が大きい国からは既に報告されているが、その他の地域、特に日本からの報告は少ない。今回の研究で、日本とフィンランドという比較的格差が少なく、かつ平等な義務教育や医療保険制度が存在する両国においても同様の傾向が示された。著者らは「ACEと主観的健康観の低下、生活習慣病および健康行動との関連は、日本とフィンランド双方の高齢者で類似していた。この国際比較研究は、健康に対するACEの影響が文化的・社会的環境を問わず一貫していることを示唆している」とまとめている。

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    HealthDay News 2019年9月17日
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  • 高齢者の慢性疾患併存は年間介護給付費の増大と関連 筑波大ほか

    日本人の後期高齢者は慢性疾患の併存度合いが高いほど、年間医療費だけでなく介護給付費も増大することが、筑波大学ヘルスサービス開発研究センター准教授の森隆浩氏らの検討で明らかになった。こうした高齢者では医療費と介護給付費の合計も高額になるという。研究の詳細は「BMC Geriatrics」3月7日オンライン版に掲載された。

    2016年度の年間の国民医療費は42.1兆円を超え、年間の介護給付金は10兆円近くにも上り、今後ますます増大すると予想されている。高齢者は複数の慢性疾患を抱えやすいが、これまで高齢者の多疾患併存と介護給付費、あるいは医療費および介護給付費の合計との関連を調べた研究はほとんどなかった。そこで、森氏らは今回、東京大学、東京都健康長寿医療センターと共同で、千葉県柏市の後期高齢者の医療レセプトと介護レセプトのデータを用いて、高齢者における多疾患併存と年間医療費および介護給付費の関連について調べた。

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    この研究は、千葉県柏市における後期高齢者の医療レセプトおよび介護レセプトから2012年4月~2013年9月のデータを用いたもの。両者のデータを匿名化した上で突き合わせ、介護レセプトに含まれていない疾患情報を把握し、分析を行った。対象は、医療保険サービスを1回以上使用し、かつ12カ月以上の追跡ができた75歳以上の高齢者3万42人であった。

    多疾患併存の指標には、2011年に改訂されたCharlson Comorbidity Index(CCI)値を用いて評価し、参加者をCCI値(0、1、2、3、4、5以上)で分類した。なお、改訂版のCCIには、慢性合併症を伴う糖尿病、心不全、腎疾患、肝疾患、慢性肺疾患、リウマチ疾患、認知症、片麻痺または対麻痺、悪性腫瘍、AIDS/HIVが含まれていた。

    その結果、12カ月間の医療費および介護給付費の合計は、平均で108.6万円であった。分析の結果、CCI値が1高いごとに平均年間医療費は15.7万円、平均年間介護給付費は12万円、両者の合計は27.1万円と有意に高く(いずれもP<0.001)、多疾患併存の度合いが高いほど医療費だけでなく介護給付費も高額であることが分かった。一方、要介護度が同じ範囲内であれば、CCI値と介護給付費の関連は認められなかった。

    これらの結果について、森氏らは「複数の慢性疾患を抱える高齢者は、もともと介護の必要性が高い傾向にある。今回の結果でもCCI値が高いほど要支援・要介護状態となる割合も高いという結果が得られており、要介護度が上昇するに伴い利用限度額も増えるため、結果として介護給付費が増えたのではないか」と考察している。その上で、同氏らは「高齢者の多疾患併存による経済的影響を評価するには、医療費とともに介護給付費も考慮する必要がある」と付け加えている。

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    HealthDay News 2019年3月25日
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  • テレビの健康番組を見る高齢女性は死亡リスクが低い? 東大研究グループ

    テレビの健康番組を見る高齢女性は、そうでない女性に比べて死亡率が10%低いことが、東京大学客員研究員の佐藤豪竜氏らが実施した研究で示された。一方、高齢の男性、活字メディアやインターネットから得た健康情報については、こうした関連は見られなかったという。研究の詳細は「Social Science & Medicine」1月号に掲載された。

     健康情報への一般の高い関心を受け、現在では、新聞や雑誌の記事、テレビ番組、インターネット、友人や知人など幅広い情報源から多くの情報を得ることができる。これまでの研究で、健康情報に接することで健康的な食習慣に変えたり、禁煙したり、医療機関を受診するといった行動変容がもたらされることが知られている。しかし、健康情報と死亡率との関連を明らかにした研究は行われていなかった。

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     佐藤氏らは今回、2013年に実施された日本老年学的評価研究(JAGES)に参加した65歳以上の男女1万8,242人(男性8,544人、女性9,698人)を3年間追跡したデータを用いて、メディアごとの健康情報の入手状況と死亡率との関連について調べた。参加者には、過去1カ月以内に(1)テレビのニュース番組、(2)テレビの情報番組、(3)新聞や一般雑誌の記事、(4)健康や医療について特集した雑誌、(5)行政からのお知らせ、(6)インターネットといった情報源別に、健康情報を入手したか否かを尋ねた。なお、参加者は全員、要介護認定を受けていなかった。

     平均3.2年間の追跡期間中に、956人が死亡していた。情報源を「テレビ番組」「新聞や雑誌などの活字メディア」「インターネット」の3タイプに分けて分析した結果、テレビ番組から健康情報を入手していた女性では、そうでない女性に比べて死亡率が10%低いことが分かった(ハザード比0.90、95%信頼区間0.83~0.98)。一方、男性やその他のメディアに関しては、健康情報の入手と死亡率との間に有意な関連は認められなかった。なお、分析では2013年時点の人口統計学的要因や社会経済的要因、健康状態、健康的な生活習慣の影響を考慮した。

     佐藤氏らは、この研究結果は健康番組を見ると死亡率が下がるという因果関係を証明するものではないことに留意すべきとしながらも、「テレビの健康番組を見る傾向がある高齢の女性は死亡率が低いことが示された」と結論づけ、健康番組などの情報の精度を向上させることが必要ではないかと述べている。

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    HealthDay News 2019年3月18日
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  • 高齢者の6割以上が3疾患を併存 東京都内の高齢者データを分析

    東京都内に住む75歳以上の高齢者約131万人のうち、約8割以上が2疾患以上の慢性疾患を併存し、約6割以上が3疾患以上を併存していることが、東京都健康長寿医療センター研究所の石崎達郎氏(研究部長)らの調査で明らかになった。詳細は、米疾病対策センター(CDC)が発行する「Preventing Chronic Disease」1月31日号に掲載された。

     2つ以上の併存疾患を有する患者の治療は複雑になりやすく、健康上の転帰に影響を及ぼすと考えられている。特に高齢者では、複数疾患の併存は身体機能やQOL(生活の質)、生存率の低下につながる可能性がある。しかし、現行の診療ガイドラインでは、多疾患を併存する高齢患者に対する対応が十分ではなく、特に3疾患以上の組み合わせに着目した研究データは不足している。

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     そこで、石崎氏らは、東京都に在住の75歳以上の高齢者131万1,116人分の診療報酬明細書(レセプト;2013年9月~2014年8月)データを用いて、併存疾患の実態や頻度の高い3疾患の組み合わせ、多疾患併存に関連する因子について分析した。対象者の平均年齢は81.3歳で、女性が61.5%であった。

     その結果、高齢者の80.2%は2疾患以上の慢性疾患を併存し、65%は3疾患以上を併存していることが分かった。併存する慢性疾患の平均数は、男性が6.2~6.8、女性が6.0~6.5であった。

     最も頻度が高い3疾患の組み合わせは、男性では「高血圧+冠動脈疾患+潰瘍性疾患」(12.4%)、女性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(12.8%)であった。男性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(11.0%)、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(11.2%)が続いた。また、3疾患の組み合わせのうち1年間の平均外来医療費が最も高かったのは、男性では「高血圧+潰瘍性疾患+がん」(82万7,644円、7位、7.6%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(76万2,176円、10位、7.4%)であり、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+不眠症」(68万2,811円、6位、8.0%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(67万4,710円、2位、11.2%)であった。

     さらに、3疾患以上の慢性疾患を抱えやすい高齢患者の特徴として、男性、85~90歳、在宅医療サービスの利用、外来受診した施設数が多いこと、入院回数が多いことが挙げられた。

     以上の結果から、石崎氏らは「約131万人の東京都内の後期高齢者では約8割は2疾患以上、約6割は3疾患以上の慢性疾患を併存していることが明らかになった。このことは、高齢者を対象とする診療ガイドラインでは複数疾患の併存を考慮することが必要であることを示している」と述べている。その上で、今回示された高頻度の疾患の組み合わせや多疾患併存に関連する因子の情報は、ガイドラインを策定する際に参考になると期待を示している。

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    HealthDay News 2019年2月18日
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  • 高齢者では低強度運動がインスリン抵抗性と関連か 名古屋大の研究グループ

    糖尿病のない日本人の高齢者では、低強度の身体活動と1日の歩数はインスリン抵抗性をはじめとする心血管代謝リスク因子と関連する可能性があることが、名古屋大学大学院地域在宅医療学老年科学准教授の梅垣宏行氏らの研究グループの検討で分かった。高齢者におけるインスリン抵抗性の予防や改善には、運動強度よりも運動量の方が重要だと考えられるという。詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」7月26日オンライン版に掲載された。

     インスリン抵抗性は血糖異常や脂質異常、高血圧につながるだけでなく、認知機能の低下やサルコペニア(加齢に伴う筋肉量の減少)と関連することが示されている。そのため、高齢者の2型糖尿病の発症を予防するにはインスリン抵抗性の改善が重要とされる。梅垣氏らは今回、糖尿病のない高齢の地域住民を対象に、身体活動とインスリン抵抗性をはじめとする心血管代謝リスク因子との関連を検討する横断研究を実施した。

     対象は、愛知県豊田市の住民を対象に運動が認知機能に及ぼす影響を検討したランダム化比較試験に参加した、65~85歳の高齢者388人(平均年齢72.5±4.7歳、男性51%)。研究開始時に加速度計を用いて評価した低強度または中高強度の身体活動や1日の総歩数などと、インスリン抵抗性指数(HOMA-IR)や血圧、脂質、炎症マーカーなどの心血管代謝リスク因子との関連を調べた。

     その結果、低強度身体活動が増えるほど血圧値とトリグリセライド(TG)値は低下し、ウエスト周囲長とBMIは減少し、HDL-コレステロール値は上昇したほか、インスリン抵抗性は改善することが分かった。1日の総歩数もインスリン抵抗性と有意に関連することが明らかになった。一方、中高強度身体活動はTG値とC反応性蛋白(CRP)値、インスリン抵抗性と関連した。

     さらに、多変量回帰分析の結果、低強度身体活動とインスリン抵抗性は、血圧値やBMI、TG値などとは独立して関連したのに対し、中高強度身体活動とインスリン抵抗性との関連は、他の因子で調整後の解析では消失することも分かった。

     以上の結果を踏まえ、梅垣氏らは「今回の研究では、糖尿病のない高齢者では、インスリン抵抗性には低強度の身体活動と1日の歩数が関連する可能性が示された。高齢者の健康を維持するためには、医療従事者が中心となって運動するように働きかける必要がある」と述べている。

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    HealthDay News 2018年10月9日
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