• 高齢者の慢性疾患併存は年間介護給付費の増大と関連 筑波大ほか

    日本人の後期高齢者は慢性疾患の併存度合いが高いほど、年間医療費だけでなく介護給付費も増大することが、筑波大学ヘルスサービス開発研究センター准教授の森隆浩氏らの検討で明らかになった。こうした高齢者では医療費と介護給付費の合計も高額になるという。研究の詳細は「BMC Geriatrics」3月7日オンライン版に掲載された。

     2016年度の年間の国民医療費は42.1兆円を超え、年間の介護給付金は10兆円近くにも上り、今後ますます増大すると予想されている。高齢者は複数の慢性疾患を抱えやすいが、これまで高齢者の多疾患併存と介護給付費、あるいは医療費および介護給付費の合計との関連を調べた研究はほとんどなかった。そこで、森氏らは今回、東京大学、東京都健康長寿医療センターと共同で、千葉県柏市の後期高齢者の医療レセプトと介護レセプトのデータを用いて、高齢者における多疾患併存と年間医療費および介護給付費の関連について調べた。

    要介護に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら
    郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。

     この研究は、千葉県柏市における後期高齢者の医療レセプトおよび介護レセプトから2012年4月~2013年9月のデータを用いたもの。両者のデータを匿名化した上で突き合わせ、介護レセプトに含まれていない疾患情報を把握し、分析を行った。対象は、医療保険サービスを1回以上使用し、かつ12カ月以上の追跡ができた75歳以上の高齢者3万42人であった。

     多疾患併存の指標には、2011年に改訂されたCharlson Comorbidity Index(CCI)値を用いて評価し、参加者をCCI値(0、1、2、3、4、5以上)で分類した。なお、改訂版のCCIには、慢性合併症を伴う糖尿病、心不全、腎疾患、肝疾患、慢性肺疾患、リウマチ疾患、認知症、片麻痺または対麻痺、悪性腫瘍、AIDS/HIVが含まれていた。

     その結果、12カ月間の医療費および介護給付費の合計は、平均で108.6万円であった。分析の結果、CCI値が1高いごとに平均年間医療費は15.7万円、平均年間介護給付費は12万円、両者の合計は27.1万円と有意に高く(いずれもP<0.001)、多疾患併存の度合いが高いほど医療費だけでなく介護給付費も高額であることが分かった。一方、要介護度が同じ範囲内であれば、CCI値と介護給付費の関連は認められなかった。

     これらの結果について、森氏らは「複数の慢性疾患を抱える高齢者は、もともと介護の必要性が高い傾向にある。今回の結果でもCCI値が高いほど要支援・要介護状態となる割合も高いという結果が得られており、要介護度が上昇するに伴い利用限度額も増えるため、結果として介護給付費が増えたのではないか」と考察している。その上で、同氏らは「高齢者の多疾患併存による経済的影響を評価するには、医療費とともに介護給付費も考慮する必要がある」と付け加えている。

    治験に関する詳しい解説はこちら

    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年3月25日
    Copyright c 2019 HealthDay. All rights reserved.
    SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。
    病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。
    記載記事の無断転用は禁じます。
  • テレビの健康番組を見る高齢女性は死亡リスクが低い? 東大研究グループ

    テレビの健康番組を見る高齢女性は、そうでない女性に比べて死亡率が10%低いことが、東京大学客員研究員の佐藤豪竜氏らが実施した研究で示された。一方、高齢の男性、活字メディアやインターネットから得た健康情報については、こうした関連は見られなかったという。研究の詳細は「Social Science & Medicine」1月号に掲載された。

     健康情報への一般の高い関心を受け、現在では、新聞や雑誌の記事、テレビ番組、インターネット、友人や知人など幅広い情報源から多くの情報を得ることができる。これまでの研究で、健康情報に接することで健康的な食習慣に変えたり、禁煙したり、医療機関を受診するといった行動変容がもたらされることが知られている。しかし、健康情報と死亡率との関連を明らかにした研究は行われていなかった。

    健康意識に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら
    郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。

     佐藤氏らは今回、2013年に実施された日本老年学的評価研究(JAGES)に参加した65歳以上の男女1万8,242人(男性8,544人、女性9,698人)を3年間追跡したデータを用いて、メディアごとの健康情報の入手状況と死亡率との関連について調べた。参加者には、過去1カ月以内に(1)テレビのニュース番組、(2)テレビの情報番組、(3)新聞や一般雑誌の記事、(4)健康や医療について特集した雑誌、(5)行政からのお知らせ、(6)インターネットといった情報源別に、健康情報を入手したか否かを尋ねた。なお、参加者は全員、要介護認定を受けていなかった。

     平均3.2年間の追跡期間中に、956人が死亡していた。情報源を「テレビ番組」「新聞や雑誌などの活字メディア」「インターネット」の3タイプに分けて分析した結果、テレビ番組から健康情報を入手していた女性では、そうでない女性に比べて死亡率が10%低いことが分かった(ハザード比0.90、95%信頼区間0.83~0.98)。一方、男性やその他のメディアに関しては、健康情報の入手と死亡率との間に有意な関連は認められなかった。なお、分析では2013年時点の人口統計学的要因や社会経済的要因、健康状態、健康的な生活習慣の影響を考慮した。

     佐藤氏らは、この研究結果は健康番組を見ると死亡率が下がるという因果関係を証明するものではないことに留意すべきとしながらも、「テレビの健康番組を見る傾向がある高齢の女性は死亡率が低いことが示された」と結論づけ、健康番組などの情報の精度を向上させることが必要ではないかと述べている。

    治験に関する詳しい解説はこちら

    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年3月18日
    Copyright c 2019 HealthDay. All rights reserved.
    SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。
    病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。
    記載記事の無断転用は禁じます。
  • 高齢者の6割以上が3疾患を併存 東京都内の高齢者データを分析

    東京都内に住む75歳以上の高齢者約131万人のうち、約8割以上が2疾患以上の慢性疾患を併存し、約6割以上が3疾患以上を併存していることが、東京都健康長寿医療センター研究所の石崎達郎氏(研究部長)らの調査で明らかになった。詳細は、米疾病対策センター(CDC)が発行する「Preventing Chronic Disease」1月31日号に掲載された。

     2つ以上の併存疾患を有する患者の治療は複雑になりやすく、健康上の転帰に影響を及ぼすと考えられている。特に高齢者では、複数疾患の併存は身体機能やQOL(生活の質)、生存率の低下につながる可能性がある。しかし、現行の診療ガイドラインでは、多疾患を併存する高齢患者に対する対応が十分ではなく、特に3疾患以上の組み合わせに着目した研究データは不足している。

    加齢に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら
    郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。

     そこで、石崎氏らは、東京都に在住の75歳以上の高齢者131万1,116人分の診療報酬明細書(レセプト;2013年9月~2014年8月)データを用いて、併存疾患の実態や頻度の高い3疾患の組み合わせ、多疾患併存に関連する因子について分析した。対象者の平均年齢は81.3歳で、女性が61.5%であった。

     その結果、高齢者の80.2%は2疾患以上の慢性疾患を併存し、65%は3疾患以上を併存していることが分かった。併存する慢性疾患の平均数は、男性が6.2~6.8、女性が6.0~6.5であった。

     最も頻度が高い3疾患の組み合わせは、男性では「高血圧+冠動脈疾患+潰瘍性疾患」(12.4%)、女性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(12.8%)であった。男性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(11.0%)、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(11.2%)が続いた。また、3疾患の組み合わせのうち1年間の平均外来医療費が最も高かったのは、男性では「高血圧+潰瘍性疾患+がん」(82万7,644円、7位、7.6%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(76万2,176円、10位、7.4%)であり、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+不眠症」(68万2,811円、6位、8.0%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(67万4,710円、2位、11.2%)であった。

     さらに、3疾患以上の慢性疾患を抱えやすい高齢患者の特徴として、男性、85~90歳、在宅医療サービスの利用、外来受診した施設数が多いこと、入院回数が多いことが挙げられた。

     以上の結果から、石崎氏らは「約131万人の東京都内の後期高齢者では約8割は2疾患以上、約6割は3疾患以上の慢性疾患を併存していることが明らかになった。このことは、高齢者を対象とする診療ガイドラインでは複数疾患の併存を考慮することが必要であることを示している」と述べている。その上で、今回示された高頻度の疾患の組み合わせや多疾患併存に関連する因子の情報は、ガイドラインを策定する際に参考になると期待を示している。

    治験に関する詳しい解説はこちら

    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年2月18日
    Copyright c 2019 HealthDay. All rights reserved.
    SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。
    病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。
    記載記事の無断転用は禁じます。
  • 高齢者では低強度運動がインスリン抵抗性と関連か 名古屋大の研究グループ

    糖尿病のない日本人の高齢者では、低強度の身体活動と1日の歩数はインスリン抵抗性をはじめとする心血管代謝リスク因子と関連する可能性があることが、名古屋大学大学院地域在宅医療学老年科学准教授の梅垣宏行氏らの研究グループの検討で分かった。高齢者におけるインスリン抵抗性の予防や改善には、運動強度よりも運動量の方が重要だと考えられるという。詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」7月26日オンライン版に掲載された。

     インスリン抵抗性は血糖異常や脂質異常、高血圧につながるだけでなく、認知機能の低下やサルコペニア(加齢に伴う筋肉量の減少)と関連することが示されている。そのため、高齢者の2型糖尿病の発症を予防するにはインスリン抵抗性の改善が重要とされる。梅垣氏らは今回、糖尿病のない高齢の地域住民を対象に、身体活動とインスリン抵抗性をはじめとする心血管代謝リスク因子との関連を検討する横断研究を実施した。

    インスリン抵抗性に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら
    郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。

     対象は、愛知県豊田市の住民を対象に運動が認知機能に及ぼす影響を検討したランダム化比較試験に参加した、65~85歳の高齢者388人(平均年齢72.5±4.7歳、男性51%)。研究開始時に加速度計を用いて評価した低強度または中高強度の身体活動や1日の総歩数などと、インスリン抵抗性指数(HOMA-IR)や血圧、脂質、炎症マーカーなどの心血管代謝リスク因子との関連を調べた。

     その結果、低強度身体活動が増えるほど血圧値とトリグリセライド(TG)値は低下し、ウエスト周囲長とBMIは減少し、HDL-コレステロール値は上昇したほか、インスリン抵抗性は改善することが分かった。1日の総歩数もインスリン抵抗性と有意に関連することが明らかになった。一方、中高強度身体活動はTG値とC反応性蛋白(CRP)値、インスリン抵抗性と関連した。

     さらに、多変量回帰分析の結果、低強度身体活動とインスリン抵抗性は、血圧値やBMI、TG値などとは独立して関連したのに対し、中高強度身体活動とインスリン抵抗性との関連は、他の因子で調整後の解析では消失することも分かった。

     以上の結果を踏まえ、梅垣氏らは「今回の研究では、糖尿病のない高齢者では、インスリン抵抗性には低強度の身体活動と1日の歩数が関連する可能性が示された。高齢者の健康を維持するためには、医療従事者が中心となって運動するように働きかける必要がある」と述べている。

    治験に関する詳しい解説はこちら

    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2018年10月9日
    Copyright c 2018 HealthDay. All rights reserved.
    SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。
    病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。
    記載記事の無断転用は禁じます。