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5月 08 2023 
補完代替医療を利用している2型糖尿病患者は健康関連QOLが低い
通院中の2型糖尿病患者の4割弱が何らかの補完代替医療を利用しており、利用者は非利用者に比べて健康関連QOLが有意に低いという調査結果が報告された。香川大学医学部衛生学教室の森喜郎氏らの研究によるもので、詳細は「Epidemiologia」に1月20日掲載された。
補完代替医療（complementary and alternative medicine；CAM）は、標準的な現代医療と合わせて、または単独で実施される、非標準的な医療のこと。具体的には、健康食品やサプリメント、マッサージ、アロマセラピー、ヨガ、処方によらない漢方、鍼灸、温熱療法、音楽療法、森林療法などが該当し、一般的に医師の判断ではなく患者自身の意思によって利用される。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。これらのCAMのうち漢方や鍼灸などの一部はエビデンスが存在するものの、総じて有効性の根拠が乏しい。それにもかかわらず、標準的な現代医療でも治癒が見込めない疾患や経過が長期に及ぶ慢性疾患の患者などは、CAM利用率が高いことが報告されている。ただし国内の2型糖尿病患者のCAM利用状況については不明点が多い。森氏らは、その実態の把握と、CAM利用と健康関連QOL（HRQOL）との関係性を探るため、以下の調査を行った。
調査対象は、2021年7月12日～9月17日に坂出市立病院の外来を受診した2型糖尿病患者のうち、CAMおよびHRQOLに関する自記式アンケートに回答した421人。HRQOLは、国際的に用いられている「EQ-5D」という質問票の日本語版を用いて評価した。これは、痛み、不快感、不安、うつなどの程度、日常生活活動などを0～1点の範囲にスコア化して判定するもの。数値が高いほど健康であることを意味し、完全に健康な状態の場合は1となる。
対象者の主な特徴は、平均年齢67.3±12.8歳、男性58.7％、BMI25.3±4.6、糖尿病罹病期間5,863.9±3,711.7日、HbA1c7.5±1.5％、eGFR61.3±19.6mL/分/1.73m2で、46.3％がインスリン療法を行っており、HRQOLは0.860±0.200だった。
全体の38.2％の患者が、何らかのCAMを利用していた。最も利用率が高かったのは、サプリメントや健康食品であり、26.6％が利用していた。性別に見た場合、男性のCAM利用率は32.8％、女性は46.0％であり、女性の方が有意に高かった（P＝0.006）。ただし、年齢、BMI、罹病期間、HbA1c、eGFRには、CAM利用の有無による有意な群間差は観察されなかった。
次に、CAMの種類ごとに、利用している患者と利用していない患者のHRQOLを比較すると、漢方や磁気療法、カイロプラクティック、温熱療法、スパセラピーについては、それらを利用している患者群の方がHRQOLが有意に低かった。また、何らかのCAMを利用している患者群のHRQOLは0.829±0.221、利用していない患者群は0.881±0.189であり、前者の方が低値だった。HRQOLに影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、BMI、罹病期間、HbA1c）を調整後の比較でも、有意な群間差が認められた（P＝0.014）。
喘息患者や炎症性腸疾患などの患者を対象に海外で実施された同様の調査では、CAM利用患者はHRQOLが低いことが報告されている。今回の国内2型糖尿病患者を対象とした研究も、それらの既報研究と同様の結果となった。この理由について論文中には、「CAMを利用したことでHRQOLが低下したのではなく、HRQOLを低下させるような併存疾患や症状がある患者が、標準的な治療に加えてCAMを必要としているという実態を反映しているのではないか」と記されている。
これらの結果と考察に基づき、著者らは、「CAMを利用している2型糖尿病患者は、利用していない患者よりもHRQOLが有意に低かった。CAMの健康転帰への寄与に関するエビデンスは限られているため、CAMに関する適切な情報提供が重要と考えられる」と総括。また、本研究が単施設で実施された横断研究であるため、「因果関係の理解や他の地域・医療機関の患者群での実態を把握可能なデザインでの研究が必要」と付け加えている。
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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
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5月 08 2023 
尿酸値の低さとCOVID-19重症化リスク上昇の関連には炎症が関与
尿酸値が低い新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者は重症化リスクが高く、そのメカニズムとして、尿酸値の低さのために炎症反応が亢進していることの関与が想定されるとする研究結果が報告された。大阪公立大学大学院医学研究科代謝内分泌病態内科学の藏城雅文氏らの研究によるもので、詳細は「Biomedicines」に3月10日掲載された。
尿酸値は高すぎると痛風などのリスクとなるが、一方で尿酸には強力な抗酸化作用があるため、低すぎることでも腎機能低下などのリスクが上昇することが分かっている。またCOVID-19パンデミック以降は、尿酸値の低さとCOVID-19重症化リスクの高さとの関連を示唆する研究結果も報告されている。ただし、そのメカニズムについてはまだ不明点が多い。藏城氏らは、COVID-19重症化リスク因子である、炎症、肺胞損傷、凝固能亢進という3点と、尿酸値の低さとの関連に焦点を当て、患者データを用いた後方視的観察研究を行った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。研究対象は、2020年10月～2021年5月に大阪市立十三市民病院に入院した、非重症COVID-19患者から、高尿酸血症（7mg/dL以上）、三次医療機関での治療後に転院搬送された元重症患者、免疫抑制薬投与中、妊婦、自主退院、データ欠落に該当する患者を除外した488人。主な特徴は、年齢が中央値76歳（四分位範囲57～82）、男性52.0％で、尿酸値は4.4mg/dL（同3.6～5.4）で11.1％が尿酸降下薬を服用していた。炎症はCRPで評価し入院時に3.33mg/dL（0.58～6.77）、肺胞損傷を表すKL-6は252U/mL（198～337）、凝固能亢進を表すD-ダイマーは0.8μg/mL（0.6～1.2）だった。
入院後にICU入室や人工呼吸管理を要した場合を重症化症例と定義すると、19.5％が該当した。入院から重症COVID-19に進行するまでの期間は中央値7日（4～14）だった。
年齢や性別、BMI、eGFR、喫煙、基礎疾患などと尿酸値を調整する多変量解析の結果、重症化に独立して関連する因子として、高齢〔10歳ごとにハザード比（HR）1.342（95％信頼区間1.096～1.642）〕、男性〔女性に対してHR2.103（1.232～3.589）〕とともに、尿酸値の低さ〔－1mg/dLごとにHR1.279（1.021～1.602）〕が抽出された。
また、尿酸値は対数変換したCRP（logCRP）との間に有意な負の相関関係があり（r＝－0.165、P＜0.001）、尿酸値が低いほど炎症が亢進していることが明らかになった。それに対して、logKL-6やlogD-ダイマーは尿酸値との有意な相関は観察されなかった。
次に、前記の多変量解析の調整因子に、尿酸値、logCRP、logKL-6、logD-ダイマーをそれぞれ単独で追加して、各指標が1標準偏差（SD）異なる場合の重症化リスクを検討。その結果、尿酸値が1SD低いと重症化リスクは約1.3倍になり〔標準化ハザード比1.337（1.025～1.743）〕、logCRPが1SD高いと重症化リスクは約2倍〔同2.079（1.389～3.113）〕、logKL-6は1SD高いごとに約1.3倍〔同1.292（1.040～1.606）〕となった。logD-ダイマーは有意な関連が示されなかった。
続いて、尿酸値と同時にlogCRP、logKL-6、logD-ダイマーを調整因子として追加。すると、logKL-6やlogD-ダイマーを追加した場合には、尿酸値の標準化ハザード比に有意な変化を認めなかった。それに対して、logCRPを追加した場合は、尿酸値の標準化ハザード比が1.233（95％信頼区間0.941～1.616）と非有意になり、logCRPを追加しない場合と結果が有意に異なっていた（P＝0.041）。
以上の結果の総括として著者らは、「高尿酸血症に該当しない場合、尿酸値が低いことが、炎症反応の亢進を介してCOVID-19重症化のリスクとなることが示唆された」と結論付けている。そのメカニズムについては既報論文を基に、「尿酸値が低い場合、尿酸の持つ抗酸化作用が低下し、活性酸素によって生じる炎症の抑制が十分になされないためではないか」と考察を述べている。
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5月 08 2023 
認知症の人に配偶者の死を伝えるべきか？――ケアマネージャー対象調査
認知症の人の配偶者が亡くなった場合に、その事実を伝えるべきだろうか。また、伝えた場合や伝えなかった場合に、どのような問題が発生し得るのだろうか。このような疑問について、国内のケアマネージャーを対象に行った調査の結果が、「European Journal of Investigation in Health, Psychology and Education」に2月8日掲載された。東京大学医学部医学倫理学分野・秩父市立病院の加藤寿氏らの研究によるもの。
認知症の人に対しても自律的な人間として接し、患者本人の知る権利に配慮する必要がある。一方で、配偶者の死という人生で最大級のつらい出来事を知らされることで、認知症に伴う行動・心理症状（BPSD）が悪化したり、うつリスクが増大したり、記憶力低下のために配偶者の死という情報の伝達が繰り返されるという状況も起こり得る。介護の現場では、こうした問題への対応は、しばしばケアマネージャー（CM）がキーパーソンとなって判断されている。そこで加藤氏らは、2019年3～12月に国内で開催された介護関連学会の会場で、CM対象の質問紙調査を行った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。質問紙は、3人の臨床医と24人のCMによるパイロット研究によって妥当性を確認した後に使用した。回答方法は自記式で匿名とした。707人に配布され、513人（72.6％）から回答を得られ、508人の回答を解析対象とした。75.8％が女性であり、7割以上が10年以上の経験を有していた。
CMの81.3％が、認知症の人の配偶者の死の経験を有していた。その中で、本人への配偶者の死の伝達（以下、情報開示）をした割合は、0～30％が28.1％、40～70％が30.5％、80～100％が34.9％であり、広い範囲に均等に分布していた。情報開示経験のある人の中で、BPSDの悪化に遭遇した経験のある割合は18.4％、うつ病悪化に遭遇した経験のある割合は26.0％だった。
次に、情報開示に関する考え方を問うと、「開示すべき」が39.6％、「開示した方が良い」が43.1％、「開示の必要はない」が14.4％、「開示しない方が良い」が1.2％となった。情報開示の際に考慮すべき事柄を複数回答で選択してもらうと、家族の意向（51.0％）、患者の知る権利（48.2％）、認知症のステージ（25.0％）、本人の性格（24.8％）、うつ病の有無（24.4％）、BPSDの有無（23.2％）、夫婦関係（20.1％）、家族構成（6.1％）、医療提供者の意見（5.3％）などとなった。また、家族が開示に否定的な場合の対応については、「家族の意向を尊重する」が38.6％、「開示のメリットとデメリットを伝えて再考を促す」が39.8％、「患者の知る権利を尊重して開示を提案・説得する」が15.4％だった。
続いて、認知症の人の配偶者の死の経験を有するCMを、情報を開示する頻度が高い（60％以上）群と低い（50％以下）群に二分した上で、属性や上記の質問への回答の傾向を検討。その結果、年齢や性別、CM経験年数に有意差はなく、また、配偶者の死の経験数、開示によるBPSDやうつ病の悪化に遭遇した経験を有する割合にも有意差が見られなかった。
ただし、情報開示の際に考慮すべき事柄として、「本人の性格」を挙げた割合は、開示頻度が高い群は21.7％であるのに対して、開示頻度が低い群は37.2％であり、後者で多く選択された（P＝0.007）。同様に「BPSDの有無」を考慮する割合も17.1％、38.8％の順であり、開示頻度が低い群で高かった（P＜0.001）。反対に「夫婦関係」を挙げた割合は、開示頻度が高い群が34.9％、開示頻度が低い群は19.8％であり、前者の群で高かった（P＝0.007）。
著者らによると本研究は、認知症の人の配偶者の死の情報開示に関する初のCM対象調査だという。結論としては、「情報開示は家族の意向が反映されることが多いが、BPSDやうつ病悪化のリスクも考慮されているようだ。回答者の8割以上が開示に肯定的であるにもかかわらず、実際に開示する頻度はそこまで高くなかったことは、現場のジレンマを表しているのではないか」と総括されている。
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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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5月 08 2023 
新型コロナウイルスに感染した医療従事者の3割は未診断――国立国際医療研究センターでの調査
国立国際医療研究センターの職員を対象とする血清疫学調査の結果、2022年12月時点で4割近くの職員がこれまでに新型コロナウイルスに感染しており、その3割は未診断、すなわち感染に気付いていないことが明らかになった。同センター臨床研究センター疫学・予防研究部の溝上哲也氏らの研究によるもので、詳細は「Epidemiology and Infection」に3月8日掲載された。
国内の感染症治療の基幹病院である同センターは、COVID-19パンデミック発生以来、東京都新宿区の本院と千葉県市川市の国府台病院とで、職員の抗体陽性率を定期的に調査してきている。その調査には毎回、職員のほぼ80％が参加しており、悉皆性の高いデータを得られている。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。医療従事者はCOVID-19患者と接する機会が多いため感染リスクが高いと考えられるものの、パンデミック初期の同調査では、同センター職員の抗体陽性率はむしろ一般住民よりも低く、感染防御対策の徹底が奏功していることが示されていた。ただしその後、感染力の強いオミクロン株が出現するという状況の変化が生じている。今回の論文は、昨年12月に実施された調査データを含めた最新の報告。
この調査では、自己申告に基づき院内レジストリと照合して確認されたCOVID-19の診断歴がある場合と、ロシュ社またはアボット社の定性試薬を用いて測定した血中のヌクレオカプシドタンパク質に対する抗体が陽性の場合のいずれかに該当する場合を、「新型コロナウイルス感染歴あり」と定義している。その定義による累積感染率は、2021年6月時点では2.0％だったが、デルタ株が優勢になった後の2021年12月では5.3％に増加した。2022年1月からのオミクロン株による流行拡大を受け、累積感染率は3月には8.7％、6月には16.9%に達した。
オミクロン株はその後も少しずつ変異を繰り返していたが、同年（昨年）夏にはオミクロンBA.5が大流行し、患者数の急拡大を招いた。そして、同年12月の最新の調査では、同センター職員の累積感染率は39.0％と、ほぼ4割となった。また、新型コロナウイルスの感染歴ありとされた職員の約3割（29.7％）が、自分自身が感染していたことを自覚していなかった。
職種別に見た場合、オミクロン株出現以前は、特に感染率の高い職種は特定されていなかった。しかしオミクロン株出現以降は、若年の職員、事務職より医師や看護師、感染リスクが高い部門に勤務する職員で、感染率が高くなる傾向が認められた。
以上の結果に基づいて著者は、「都心に位置する当センターでは、オミクロン株出現後に職員の間で感染が急速に拡大したことが示された。2022年12月の時点で、職員の4割近くが感染していた可能性がある」とまとめている。また、感染の既往が再感染リスクや再感染時の重症化リスクを低下させる可能性があることを踏まえ、同センターで継続的に行っている職員対象の血清疫学調査が、「未診断を含めた新型コロナウイルス感染のモニタリングにとどまらず、いわゆる『ウィズコロナ』時代に向けて、個人および集団の免疫の評価にも役立つのではないか」と付け加えている。
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