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8月 26 2025 
ギャンブル依存の“やめられない”、複数の脳領域が連動か
「なぜギャンブルをやめられないのか？」。最新の研究から、その背景には“脳の複数の領域”と“気分の落ち込み”が関わっていることがわかってきた。扁桃体と腹側線条体という脳の領域が連動すると、「ギャンブルをしたい」という強い欲求が生まれ、この関係にはうつ症状が関与しているという。研究は京都大学大学院医学研究科（当時）の石川柚木氏、同大学附属病院精神科神経科/デイ・ケア診療部の鶴身孝介氏らによるもので、詳細は「Addiction Biology」に7月17日掲載された
ギャンブル障害（GD）は、持続的なギャンブル行動とその悪影響を特徴とする精神疾患であり、強い欲求（渇望）が中心的な役割を担う。ギャンブルへの渇望は多面的なプロセスであり、楽しいと認識する「期待（Anticipation）」、強い衝動を表す「欲求（Desire）」、ネガティブな気分からの逃避を意味する「解放（Relief）」の3側面から構成される。この構造はコカインやたばこの渇望とも類似している。報酬が存在する際の渇望は、報酬追求行動に関与する扁桃体と腹側線条体（VS）の機能的結合によって調整されると考えられるが、報酬が存在しない際の渇望と両者の安静時機能的結合（rs-FC）との関係は未解明である。さらに、うつ症状がこの関係を仲介する可能性も示唆されている。本研究では、GD患者において扁桃体–VSのrs-FCが渇望と関連するという仮説を立て、うつ症状がその媒介因子として機能するかを検討することを目的とした。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。本研究には、日本人のギャンブル障害（GD）患者51名（うち男性48名）と健常者45名（うち男性41名）が参加した。全GD患者はDSM-5-TRのGD診断基準を満たしていた。ギャンブルへの渇望は、スコアが高いほど渇望が強いことを示すリッカート尺度であるギャンブル渇望尺度（GACS）を用いて評価した。GACSは「期待」「欲求」「解放」の3つの下位尺度に分ける尺度であり、それぞれ対応する項目の合計点を算出した。うつ症状はベック抑うつ評価尺度Ⅱ（BDI-Ⅱ）により評価した。扁桃体と腹側線条体のrs-FCは、安静時fMRIで取得した両領域のBOLD信号の時系列データ間の相関係数を計算することで評価した。
GD患者では、右扁桃体‐右腹側線条体のrs-FCはGACSの「欲求」スコアと有意な負の相関を示した（相関係数ρ＝−0.377、95％信頼区間〔CI〕〔−0.591～－0.113〕、P＝0.006）。その他のrs-FC値はいずれのGACS下位尺度とも有意な相関を示さなかった。また、右扁桃体‐右腹側線条体のrs-FCはBDI-Ⅱスコアとも有意な負の相関を示した（ρ＝−0.390、95％CI〔−0.616～−0.130〕、P＝0.005）。
次に、GD患者を対象に、右扁桃体‐右腹側線条体のrs-FCを独立変数、BDIを媒介変数、GACSサブスケール（欲求）を従属変数とする因果媒介分析を実施した。その結果、有意な全体効果（−0.341、95％CI〔−0.617～−0.069〕、P＝0.017）と平均因果媒介効果（ACME）（−0.137、95％CI〔−0.306～−0.018〕、P＝0.015）が認められた。
男性GD患者（48名）に限定した感度分析では、右扁桃体‐右腹側線条体のrs-FCとGACS「欲求」スコアとの相関は依然として有意であった（ρ＝−0.353、95％CI〔−0.634～−0.070〕、P＝0.016）。一方で、ACMEは有意ではなかった（−0.110、95％CI〔−0.278～0.010〕、P＝0.069）。
本研究について著者らは、「本研究では、扁桃体‐腹側線条体のrs-FCとギャンブルへの渇望との関連が示された。さらに、因果媒介分析により、うつ症状が渇望に対して媒介的な役割を果たす可能性が示唆された。これらの結果は、ギャンブル障害における渇望に関する重要な知見を提供し、その基盤となる神経メカニズムを標的とした効果的な介入法の開発に寄与すると考えられる」と述べている。
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8月 26 2025 
胆道がんのリスク因子とは？大規模データで明らかに
胆道がんは、進行期で発見されやすく、予後の悪いがんとして知られている。今回、60万人以上を対象とした大規模コホート研究から、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子に加え、サブタイプごとに特有のリスク因子も明らかになったとする報告が発表された。研究は静岡県立総合病院消化器内科の佐藤辰宣氏、名古屋市立大学大学院医学研究科の中谷英仁氏、静岡社会健康医学大学院大学の臼井健氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に7月8日掲載された。
胆道がんは、胆管がん（BDC）、胆嚢がん（GC）、乳頭部がん（AC）を含み、その罹患率と死亡率は世界中で増加している。日本では年間2万人以上が新たに罹患し、がん死亡原因の第6位（2019年の全がん死亡者の約3.7％）を占める。また、胆道がんは進行期で発見されることが多く、胆道がんの切除が困難な患者では生存期間の中央値は1年程度とされ、切除可能な時までに発見および診断されることが重要である。早期発見のためにはリスク因子の特定が重要で、胆道がんには肥満や糖尿病、胆石、膵・胆管合流異常など多くの因子が関与すると報告されている。従来の研究では、胆道がんのサブタイプであるBDC、GC、ACについて、それぞれ個別にリスク因子が検討されてきたものの、これらを単一の大規模コホート内で同時に評価した研究はほとんどなかった。またACに関しては、元よりリスク因子に関する情報が乏しかった。そこで本研究では、医療ビックデータから1つの大規模コホートを生成し、各サブタイプに共通するリスク因子および特有のリスク因子を包括的に明らかにすることを目的とした。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。本研究では、静岡県市町国保データベースを用いた。解析データセットには、2012年4月1日～2021年9月30日までの保険請求に基づき、適格性を満たす62万5,513人が含まれた。各胆道がんや併存疾患はICD-10コードによって特定された。
胆道がん発症前の研究参加者における追跡期間の中央値は6.2年（最長は8.5年）だった。観察期間中に、それぞれBDCが1,433人、GCが838人、ACが205人発症した。このコホートにおけるBDC、GC、ACの年間発症率は、それぞれ10万人年あたり41.9人（95％信頼区間〔CI〕 39.8～44.1）、24.5人（95％CI 22.9～26.2）、5.9人（95％CI 5.2～6.9）であった。
各胆道がんのリスク因子を同定するため、まず単変量Cox回帰分析で各因子の関連を評価した。変数間の相関はSpearmanの相関係数で確認し、相関の強い2つの変数については1つを選んだ。選ばれたリスク因子候補を多変量Cox回帰モデルに投入した。解析の結果、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子としては、高齢、男性、肝機能異常、高血圧や糖尿病が挙げられた。また、各胆道がんに特有のリスク因子としては、BDCではB型肝炎ウイルス感染およびC型肝炎ウイルス感染、BDCとGCでは総胆管結石、GCでは胆嚢結石、ACではリウマチ性疾患がそれぞれ同定された。
本研究について著者らは、「本研究の意義は、各胆道がんのリスクを包括的に再評価し、また各サブタイプ特有のリスク因子を明らかにした点にある。これらの知見は胆道がんの早期発見と予後改善に向けた、標的を絞ったスクリーニングおよび予防戦略の策定に役立つ可能性がある」と述べている。
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8月 18 2025 
幼児期の重度う蝕、母親の長時間インターネット使用と関連か
育児に関する情報をインターネットから得ることは、現代では一般的な行動となっている。しかし、画面に向かう時間が長くなりすぎることで、子どもの健康に思わぬ影響が及ぶ可能性がある。最近の研究により、母親の長時間インターネット使用と、3歳児における重度う蝕（Severe early childhood caries :S-ECC）の発症との間に有意な関連が示された。母親が仕事以外で1日に5時間以上インターネットを使用していた場合、そうでない場合と比較して、子どもがS-ECCになるリスクが4倍以上高まる可能性が示唆されたという。研究は島根大学医学部看護学科地域老年看護学講座の榊原文氏らによるもので、詳細は「BMC Pediatrics」に7月2日掲載された。
本研究では、幼少期の口腔ケアが主に親の責任であることに着目し、母親の長時間インターネット使用が育児時間を圧迫し、子どもの口腔ケアの軽視を招く可能性があるという仮説を立てた。口腔ケアは育児の中で優先度が低くなりがちであるため、母親の長時間インターネット使用によって浸食されやすい育児行動である可能性が高く、これがS-ECCリスクの増加につながると考えられた。従来の研究では、親のメディア使用とECCとの関連については、横断研究が1件報告されているのみであり、十分に検討されていない。以上の背景を踏まえ、本研究では、子どもの1歳半時点における母親の長時間インターネット使用と、3歳時点におけるS-ECCとの関連を検証することを目的に、後ろ向きのコホート研究を実施した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。本研究では、2016年4月から2017年9月の間に島根県松江市へ妊娠の届出を行った母親とその子どもを対象とし、1歳6か月児健診および3歳児健診時のデータを用いて、1,938件の記録を解析対象とした。子どもの3歳時点のS-ECCは、虫歯、喪失歯、または処置歯の合計が4本以上と定義した。1日5時間以上のインターネット使用は、「問題のあるインターネット使用」と関連するとの報告がある。そのため本研究では、1歳6か月児健診時における母親のインターネット使用時間に関するアンケートで、「1日5時間以上」と回答した場合を「長時間インターネットを使用している」と定義した（仕事でのインターネット使用時間は含めないものとした）。
子どもの1歳半時点における母親のインターネット使用時間が1日5時間を超えていた割合は2.0％だった。母親がインターネットに最も多くの時間を費やした目的としては「情報収集」が最多であり、全体の59.5％を占めた。一方で、1日5時間以上インターネットを使用していた母親に限ると、「情報収集」に最も時間を費やしていた割合は26.3％にとどまった。また、子どもの3歳時点における虫歯の有病率は13.5％であり、S-ECCと判定された子どもの割合は2.6％だった。
子どもの3歳時のS-ECCと1歳半時点の母親のインターネット利用時間との関連について、前者を従属変数、後者を独立変数として単変量のロジスティック回帰分析を行った。その結果、1歳半時点の母親の1日5時間以上のインターネット使用は、3歳時点のS-ECCと有意に関連していた（オッズ比〔OR〕 4.64、95％信頼区間〔CI〕 1.58～13.60、P＝0.005）。この傾向は、1歳半時点の親による仕上げ磨きと親の喫煙を共変量として追加した多変量解析でも維持された（調整OR 4.27、95％CI 1.42～12.86、P＝0.010）。
著者らは、本研究には単一都市のデータによるサンプルバイアスや、自己申告に基づく情報バイアスの可能性があること、母親のみを対象としていることなどの限界点を挙げた上で、「母親の長時間インターネット使用がS-ECCに関連する新たな要因である可能性を示した点で、本研究には意義がある。今後の研究では、こうした限界を克服した研究デザインを採用し、対象に父親を含め、親の長時間インターネット使用と子どもの発育・発達との関連について、さらなるエビデンスの蓄積が求められる」と述べている。
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8月 18 2025 
小児心停止における人工呼吸の重要性、パンデミックで浮き彫りに
「子どもを助けたい」。その一心で行うはずの心肺蘇生だが、コロナ流行期では人工呼吸を避ける傾向が広がった。日本の最新研究が、この“ひと呼吸”の差が小児の救命に大きな影響を与えていたことを明らかにした。コロナ流行期では、胸骨圧迫のみの心肺蘇生が増加し、その結果、死亡リスクが高まり、年間で約10人の救えるはずだった命が失われていた可能性が示唆されたという。研究は岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏、同学域救命救急・災害医学の内藤宏道氏らによるもので、詳細は「Resuscitation」に7月4日掲載された。
子どもの院外心停止はまれではあるが、社会的に大きな影響を及ぼす。小児では窒息や溺水などの呼吸障害が心停止の主な原因であることから、人工呼吸を含む心肺蘇生（Cardiopulmonary resuscitation：CPR）の実施が強く推奨されてきた。一方、成人では心疾患が主な原因であることに加え、感染対策や心理的・技術的ハードルの高さから、蘇生の実施率を高める目的で「胸骨圧迫のみ」のCPR（Compression-only CPR：CO-CPR）が広く普及している。また、成人においては、新型コロナウイルス感染症の流行下では、たとえ講習やトレーニングを受けた市民であっても、感染リスクを理由に人工呼吸の実施を控えるよう促される状況が続いていた。しかしながら、こうした行動変化が小児の救命にどのような影響を及ぼしたかについては、これまで十分に検証されてこなかった。このような背景をふまえ著者らは、全国データを用いて、コロナ流行前後における小児の院外心停止に対する蘇生法の変化と、それが死亡や後遺症に与えた影響を検証した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。解析のデータベースには、総務省消防庁が管理し、日本全国で発生した院外心停止の事例を記録・収集する「All-Japan Utstein Registry（全国ウツタイン様式院外心停止登録）」が用いられた。解析には、2017～2021年にかけて発生した17歳以下の小児の院外心停止7,162人が含まれた。主要評価項目は30日以内の死亡率とした。
2017～2021年の間に、目撃者によってCPRが実施されたのは3,352人（46.8％）だった。そのうち人工呼吸を含むCPRが実施された割合は、コロナ流行前（2017～2019年）には33.0％だったが、コロナ流行期（2020～2021年）には21.1％と、11.9％の減少が認められた。
次に、CO-CPRと臨床転帰（30日以内の死亡など）との関連を評価するため、交絡因子を調整したうえで、ロバスト分散付きPoisson回帰モデルによる多変量解析を実施した。解析の結果、CO-CPRは30日以内の死亡（調整後リスク比〔aRR〕1.16、95％信頼区間〔CI〕1.08～1.24）や不良な神経学的転帰（aRR1.10、95％CI 1.05～1.16）と有意に関連していた。この傾向は、呼吸原性心停止（呼吸の停止が原因で心臓が停止する状態）で顕著だった（aRR1.26、95％CI 1.14～1.39）。
また、コロナ流行期にCO-CPRが増加したことによる影響を、過去のリスク比をもとに概算したところ、人工呼吸の実施率の低下によって、2020年～2021年の2年間で計21.3人（年間換算で10.7人）の小児が救命されなかった可能性があると推定された。
本発表後に行われた追加解析では、この人工呼吸の実施率の低下は緊急事態宣言解除後の2022年（16.1％）から2023年（15.0％）にかけても維持されていた。これは、コロナ流行期に人工呼吸を伴うCPRからCO-CPRへの移行が加速し、流行後もその傾向が続いていることを示唆している。
本研究について著者らは、「本研究は、小児の心停止患者に対して、人工呼吸が極めて重要であることをあらためて裏付けるものであり、今後の小児向け蘇生教育のあり方、感染対策を講じた安全な人工呼吸法の手技の確立、人工呼吸補助具（例：ポケットマスクなど）の開発や普及啓発など、社会全体で取り組むべき課題が多々あることを示している」と述べている。
さらに、人工呼吸の実施については、「国際蘇生連絡委員会（ILCOR）や欧州蘇生協議会（ERC）などでは、小児に対する最適なCPRとして胸骨圧迫と人工呼吸の両方を行うことが強調されている。しかしパンデミック以降、人工呼吸に対する心理的・技術的なハードルが一層高まり、ガイドラインを周知するだけでは実施が進みにくい状況にある。そのため、安心して子どもを救える社会を実現するには、CPRトレーニングプログラムを活用するなど、平時からの準備と理解の促進に取り組むことが重要である」と付け加えた。
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8月 18 2025 
男性部下の育休に対する上司の怒り、背景に職場の不公平感とストレス
男性が育児休業（育休）を取りにくい職場の空気はどこから生まれるのか。今回、男性の育休に対する上司の怒りは、業務負担や部下に対する責任感といった職場ストレスが原因となり、不公平感を介して生じている可能性があるとする研究結果が報告された。研究は筑波大学人間系の尾野裕美氏によるもので、詳細は「BMC Psychology」に7月1日掲載された。
日本では男性の育児休業制度は国際的にみても手厚く整備されており、法的には長期間の取得が可能で、一定の所得補償も用意されている。しかし現実には、男性の育休取得率やその取得期間は依然として低く、制度が十分に活用されているとは言いがたい。従来の研究では、育休取得によるワークライフバランスの向上や仕事満足度の向上といった肯定的側面に主に焦点が当てられてきた。一方で、制度活用が職場内で生じさせる不公平感や、上司が感じる感情的な負担といった側面には、これまで十分な検討がなされてこなかった。そこで本研究では、男性部下の長期育休取得に対する上司の否定的感情が、職場におけるストレッサー（不明確な役割や能力を超えた業務など）を通じてどのように形成されるのかを明らかにすることを目的とした。不公平感が怒りの媒介要因となるという仮説モデルに基づき、その相互関係を検証するためのオンライン調査を実施した。
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性別と子の有無を要因とする二元配置分散分析を行った結果、「育児関与の希薄さ」「手厚い恩恵の享受」において性別の主効果が有意で、女性の得点が高かった。一方、怒りと不公平感喚起状況との交互作用は認められなかった。職場ストレッサーでは「部下への責任感」にのみ有意な交互作用が認められた。単純主効果検定により、子どものいない男女間では男性が有意に高く、また女性では子ありの方が有意に高かった。一方、「質的負荷」「量的負荷」には交互作用・主効果ともに認められなかった。怒りは、男性育休に関する「育児関与の希薄さ」「手厚い恩恵の享受」「自身の業務負担の増加」の3つの不公平感要因および職場ストレッサーと正の相関を示し、不公平感要因は職場の様々なストレッサーとも関連した。
次に共分散構造分析により、職場のストレスが不公平感を介して上司の怒りに至る理論モデルを検証した。質的・量的負担や部下への責任感が、「育児関与の希薄さ」「手厚い恩恵の享受」「自身の仕事量の増加」といった男性育休に関する不公平感を高め、これらのうち「育児関与の希薄さ」「自身の仕事量の増加」が怒りと有意に関連した。また、量的負担は怒りに直接影響し、責任感は怒りを抑制する効果を示した。モデルの適合度指標はいずれも良好で、仮説モデルの妥当性が確認された。
本研究について著者は、「職場のストレスにより、男性社員の育休取得に対して上司が不公平だと感じ、それが怒りにつながることがある。ワークライフバランス施策には、意図しない負の影響が生じる場合もあり、本研究は、男性の育休に対する職場の反応がどのように職場環境に左右されるかを示すことで、職場の公平性に関する理解を深める手がかりとなる」と述べている。
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8月 17 2025 
眼圧と呼吸機能に有意な関連、日本の大規模データが示す新知見
呼吸機能と眼圧、一見無関係に見えるこの2つに意外な関連があるかもしれない。国内の約30万人の健診データの解析から、呼吸機能が低い人は眼圧が低い傾向にあることが示された。眼疾患における適切な眼圧管理では、呼吸機能も考慮すべきという示唆が得られたという。研究は、東京慈恵会医科大学眼科学講座の寺内稜氏、東海大学医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学の深井航太氏らによるもので、詳細は、「Scientific Reports」に7月1日掲載された。
緑内障は世界で2番目に多い失明原因であり、今後さらに患者数の増加が見込まれている。その発症と進行において眼圧は中心的な役割を果たしており、眼圧の上昇は唯一の修正可能なリスク因子とされている。眼圧は血圧や血糖、体格、年齢などの身体的因子によって影響を受けることが報告されているが、呼吸機能との関連については十分な検討がなされていない。過去に、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の女性では眼圧が低下しているとの報告があるものの、再現性が不十分であり、その背景にある生理学的メカニズムも不明である。そこで本研究では、呼吸機能と眼圧の関連を検証する目的で、日本の大規模健診データを用いた横断研究を実施した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。本横断研究では、慈恵医大で作成されたJikeiデータセットおよび日本人間ドック・予防医療学会が作成したJapan Ningen Dock Study (JNDS)データセットを用いた。Jikeiデータセットには2015年1月1日～2018年12月31日までの間に東京慈恵会医科大学附属病院新橋健診センターで一連の健康診断を受けた者が含まれた。一方、JNDSデータセットは日本人間ドック・予防医療学会が主導した2014年度の大規模調査に基づくもので、全国129の医療機関が参加した。眼圧はノンコンタクトトノメーターで計測したが、JNDSにおいては施設間で使用機器が異なっていた。呼吸機能はスパイロメトリーを用いて、一秒率(FEV1％)、対標準一秒率(％FEV1)、対標準努力肺活量(％FVC)の各指標を計測した。呼吸機能指標と眼圧の関係は、右目の眼圧を従属変数とした多重線形回帰分析により検討した。
最終的にJikeiデータセットには1万361人（平均年齢50.3歳、女性33.9％）が含まれた。右眼の平均眼圧は12.7±2.8mmHgであり、FEV1％の低下に伴い眼圧が直線的に低下する傾向が認められた（β＝0.020、95％信頼区間〔CI〕0.011～0.029、P＜0.001）。また、FEV1％が70％未満の参加者では、健常とされる90～100％の群に比べて眼圧が0.641mmHg低く（95％CI －0.996～－0.286、P＜0.001）、統計的に有意であった。
JNDSデータセットには28万3,199人（平均年齢51.7歳、女性37.7％）が含まれた。右眼の平均眼圧は13.3±2.9mmHgであり、FEV1％と眼圧との間に有意な正の相関が認められた（β＝0.015、95%CI 0.013～0.016、P＜0.001）。FEV1％が60％未満の参加者では、90～100％の群と比較して眼圧が0.888mmHg低く（95％CI －1.047～－0.729、P＜0.001）、統計的に有意な差が確認された。
JikeiおよびJNDSの両データセットにおいて、眼圧とFEV1％の間には有意な正の相関が認められた。一方で、％FEV1および％FVCについては、いずれのデータセットでも眼圧との有意な関連はみられなかった。今回の調査で眼圧との関連が認められたFEV1％は、呼吸機能障害の中でも特に閉塞性換気障害を評価するために用いられる指標である。
本研究について著者らは、「本研究では閉塞性換気障害と眼圧の低下との関連が確認された。この関連は、2つの独立したデータセットにおいて一貫して認められた。今回の知見は、正確な眼圧管理において呼吸機能を考慮することの重要性を示唆している。なお、COPDによる眼循環の低下と、それに伴う房水産生の減少がこの結果の一因である可能性があるが、具体的な機序は不明であり、今後のさらなる研究が必要である」と述べている。
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8月 04 2025 
緑茶は脳を守る？12年間の追跡調査が示した認知症のリスク低下
お茶は世界中で広く消費されている飲料であり、含まれるカテキンやポリフェノールにはさまざまな健康効果が報告されている。今回、新たに、緑茶の摂取量が多いほど認知症のリスクが低下することを示す研究結果が報告された。緑茶の摂取が1杯増加するごとに4.8％のリスク減少が示唆されたという。研究は新潟大学大学院医歯学総合研究科環境予防医学分野の中村和利氏らによるもので、詳細は「The Journal of Nutrition, Health and Aging」に6月24日掲載された。
お茶には抗酸化作用や抗炎症作用に加え、様々な神経保護作用があることが報告されている。特に緑茶は紅茶の約4倍のカテキンを含み、認知症予防効果が期待される。最近のメタアナリシスでは、お茶の摂取量が多いほど認知症リスクが減少する線形の関連が示されたが、対象の多くは紅茶であり、緑茶に特化した研究は限られている。著者らは、2011年から実施している「村上コホート研究」の一環として8年間の追跡調査を行い、コーヒー摂取が認知症リスクと明確な逆相関を示すことを明らかにした。一方で、この調査では緑茶の摂取と認知症リスクとの関連や、緑茶とコーヒー摂取の相互作用については明らかにできなかった。そこで今回、中高年の日本人を対象に、緑茶摂取と認知症リスクの関連性、およびコーヒー摂取との相互作用を明らかにすることを目的として、村上コホート研究の12年間の追跡調査結果を解析した。
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本研究の最終的な解析対象は13,660人（平均年齢59.0歳、男性48.1％）で、参加者の平均追跡期間は11.5年であった。緑茶の1日あたりの摂取量を四分位（94mL未満、94～299mL、300～599mL、600mL以上）に分類し、性別、年齢、既往歴などを調整して解析した結果、緑茶の摂取量が多いほど認知症のハザード比（HR）が低下する傾向が示された（多変量傾向P値＝0.0178）。最低四分位を基準とした場合、最高四分位の多変量HRは0.75となり、認知症リスクの低下が認められた。緑茶の摂取量が1杯増加するごとに（1杯＝150 mLと定義）、認知症の多変量HRは0.952（95％信頼区間0.92-0.99、傾向P値＝0.0160）となった。この値は、緑茶を1杯多く飲むことで認知症リスクが約4.8％低下することを示している。
また、緑茶とコーヒーの摂取量の組み合わせに基づき、摂取量が異なる9つのグループを作成して解析を行った。全体として、緑茶およびコーヒーの摂取量が増加するにつれて認知症のHRが低下する傾向が示された一方で、緑茶600mL/日以上かつコーヒー300mL/日以上という、それぞれの最高四分位の組み合わせにおいては、認知症リスクの低下との有意な関連は認められなかった（交互作用のP値＝0.0210）。
本研究について著者らは、「日本の中高年者において、緑茶の摂取量が多いほど認知症リスクの低下と関連しており、コーヒー摂取との相互作用も確認された。ただし、両方を過剰に摂取することは推奨されず、今後は緑茶摂取量の上限と認知症予防効果についての研究が求められる」と述べている。
なお、本記事は『The Journal of Nutrition, Health and Aging 2025;29(8):100615』掲載論文（CC BY 4.0ライセンス）に基づいて作成された。
軽度認知障害（MCI)のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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8月 04 2025 
硬膜外カテーテル、13％で位置ずれ？ 経験豊富な医師でも注意が必要
硬膜外麻酔時のカテーテル挿入には、高い技量と経験が要求される。しかし、今回、熟練の麻酔科によるカテーテル挿入でも、その先端が適切な位置に届いていないとする研究結果が報告された。カテーテル先端の位置異常が見られた症例では、担当麻酔科の経験年数が有意に長かったという。研究は富山大学医学部麻酔科学講座の松尾光浩氏らによるもので、詳細は「PLOS One」に6月26日掲載された。
硬膜外麻酔は高度な技術を要し、経験豊富な麻酔科医でも約3割の症例で鎮痛が不十分となる。成功率向上の鍵となるのがカテーテル先端の正確な挿入位置だが、その実際の到達部位を客観的に評価した報告は乏しい。本研究では、術後CT画像を用いてカテーテル先端の位置不良の頻度を明らかにするとともに、術者や患者の特性との関連を後ろ向きに検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。解析対象は、2005年1月1日～2022年12月31日までの間に、富山大学附属病院にて硬膜外麻酔を伴う全身麻酔が施行された1万1,559人とした。これらの患者のうち、手術当日を含む術後5日以内に胸部CTまたは腹部CTが撮影された患者を特定した。術後CT画像より、カテーテル先端が黄色靭帯を貫通していなかった場合を「位置異常」と定義した。群間比較にはχ²検定とMann-Whitney U検定を用い、カテーテル位置異常を従属変数、麻酔科医の卒後年数を独立変数としてロジスティック回帰分析を行った。
最終的な解析対象は、術後の胸部または腹部CT画像で硬膜外カテーテルの挿入が確認された189人であった。患者の年齢中央値は71歳（範囲：15～89歳）、女性は全体の41％を占めた。すべての患者において、硬膜外カテーテルは左側臥位で傍正中アプローチにより挿入され、主な挿入部位は胸椎中部（48％）および胸椎下部（49％）であった。挿入を担当した医師の卒後経験年数の中央値は5.7年（2.0～35.4年）であった。
硬膜外カテーテルの位置異常は24人で認められた（12.7％、95％信頼区間〔CI〕8.3～18.3）。これらの症例では、カテーテルの先端は椎骨（椎弓：9、肋横突起：2、棘突起：1）、浅層軟部組織（脊柱起立筋内：5、皮下：4）、深層軟部組織（椎間孔内：2、背側胸膜下腔：1）に確認された。
正常なカテーテル位置群と位置異常群での特性の違いを調べたところ、患者の年齢やBMI、挿入部位による相違は認められなかったが、位置異常群の麻酔科医は卒後の経験年数が有意に長かった（中央値5.6年 vs. 10.1年、P＝0.010）。ロジスティック回帰分析を用いて、カテーテルの位置異常と経験年数の相関を解析した結果、カテーテルの位置異常の発生率は麻酔科医の経験年数の増加に伴い有意に増加することが示された（卒後1年あたりのオッズ比1.08、95％CI 1.02～1.15）。
本研究について著者らは、「術後CTで確認された硬膜外カテーテル先端の位置不良は全体の約13％に認められた。挿入を担当した麻酔科医の卒後年数が長いほど位置異常のリスクが高くなる傾向があり、経験豊富な医師であっても適切な挿入位置の確認が重要である」と述べている。
なお、経験年数の増加に伴い、カテーテルの位置異常の発生率が上昇する理由としては、1）経験に伴う不注意や過信による一次的な位置異常、2）経験を積んだ麻酔科医が皮膚へのカテーテル固定に十分な注意を払わなくなり、結果として患者の体動により生じる二次的な位置異常、の2つの可能性が指摘されている。
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