2020年度に特定保健指導を受けた人のデータを用いて、オンライン面接と対面面接の効果を比較する研究が行われた。その結果、翌年までのBMI変化量に関して、オンライン面接は対面面接に劣らないことが明らかとなり、特定保健指導にオンライン面接を活用することの有用性が示唆された。帝京大学大学院公衆衛生学研究科の金森悟氏、獨協医科大学研究連携・支援センターの春山康夫氏らによる研究であり、「Journal of Occupational Health」に5月10日掲載された。

　特定健康診査（特定健診）・特定保健指導は、40～74歳の人を対象に、メタボリックシンドロームの予防や解消を目的として実施される。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、オンラインで特定保健指導を行う機会が増えたが、特定保健指導後の体重減量効果について、オンライン面接と対面面接で差があるのかどうかは分かっていなかった。

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　そこで著者らは、デパート健康保険組合に加入する被保険者の特定健診・特定保健指導データを用いた縦断研究を行った。対象者は、2020年度（2020年4月～2021年3月）にオンライン面接または対面面接による特定保健指導を受け、次年度に特定健診を受けた人1,431人（前年度の初回面接から90日以内の人は除外）とした。特定保健指導は保健師または管理栄養士が行い、動機付け支援の対象者には30分の初回面接、積極的支援の対象者には30分の初回面接後、継続して1、2、3カ月後に20分間の電話面接を行った。

　オンライン面接を受けた人は455人（平均年齢49.9歳、男性47.0％）、対面面接を受けた人は976人（同51.1歳、同50.3％）だった。BMIは、オンライン面接群ではベースライン時の27.68から次年度の特定健診時は27.48に低下し、対面面接群では27.61から27.42に低下していた。

　BMIの変化を目的変数、面接方法を説明変数とし、傾向スコアを用いた逆確率重み付け推定法で統計学的に解析した結果、オンライン面接は対面面接と比較して劣っていないことが明らかとなった。具体的には、BMIの変化量の差は－0.014（95％信頼区間：－0.136～0.129）で有意差はなく（P＝0.847）、この信頼区間の上限は、事前に検討した非劣性マージン（対面面接と比べてBMIの低下量が劣っていないと許容できる上限）の0.175を下回っていた。

　以上から著者らは、「特定保健指導において、オンライン面接でも減量効果は変わらないことが示唆されたことから、オンライン面接の活用可能性を広げることができると考えられる」と述べている。また、時間やアクセスの制約を減らすことができるため、オンライン面接を積極的に利用することで、特定保健指導の実施率が高まる可能性があることを付け加えている。

　早食いは肥満につながるとされ、健康のためにゆっくり食べることが推奨される。そんな中、新たに日本人を対象として行われた研究によると、1日1杯のコーヒーを飲むことで、早食いによるメタボリックシンドロームを予防できる可能性があるという。これは京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学の小山晃英氏らによる研究結果であり、「Healthcare」に3月7日掲載された。

　メタボリックシンドロームは死亡やさまざまな疾患のリスクを上昇させる。食事のスピードとメタボリックシンドロームの関連が報告されているが、一度身に付いた習慣を変えるのは簡単なことではない。著者らは今回、カフェインやポリフェノール（クロロゲン酸）を含み、さまざまな健康効果が報告されているコーヒーに着目して、コーヒー摂取量、食事のスピード、メタボリックシンドロームの関連について調べた。

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　この研究は、「日本多施設共同コホート研究（J-MICC Study）」の京都における追跡調査（2013～2017年）に参加した3,881人（平均年齢57.5±9.9歳、女性2,498人、男性1,383人）を対象に行われた。「ろ過またはインスタントのコーヒー」と「缶、ペットボトル、パック入りのコーヒー」に分けて、コーヒー摂取量、食事のスピード（遅食い、普通、早食い）のほか、生活習慣や既往歴などが質問票により調査された。

　対象者のうち、15.3％（595人）がメタボリックシンドロームに該当した。また、早食いに該当した人は女性の33.8％（845人）、男性の39.8％（550人）だった。

　年齢や性別、運動・喫煙・飲酒、既往歴による影響を調整して、まずはコーヒー摂取量とメタボリックシンドロームとの関連が検討された。その結果、ろ過またはインスタントのコーヒーでは、摂取量が1日1杯以上の人は1日1杯未満の人と比較して、メタボリックシンドロームのオッズが有意に低く（オッズ比0.695、95％信頼区間0.570～0.847）、男女別に見ても同様だった。一方、缶・ペットボトル・パック入りのコーヒーでは、女性に関して反対の結果が得られ、1日1杯以上の女性はメタボリックシンドロームのオッズが有意に高かった（同2.056、1.110～3.811）。食事のスピードとの関連については、早食いの人は遅食いの人と比べてメタボリックシンドロームのオッズが有意に高く（同1.689、1.227～2.324）、男女とも同様の結果だった。

　次に、ろ過またはインスタントのコーヒー摂取量と食事のスピードを組み合わせて、メタボリックシンドロームとの関連が分析された。コーヒー摂取量が1日1杯未満で早食いの人と比べた結果、1日1杯未満で遅食いの人ではメタボリックシンドロームのオッズが有意に低かった（同0.502、0.296～0.851）。一方、コーヒーを1日1杯以上飲む人では、遅食い（同0.448、0.289～0.693）、普通（同0.482、0.353～0.658）、早食い（同0.684、0.499～0.936）のいずれの場合でも、メタボリックシンドロームのオッズが有意に低いことが明らかとなった。

　今回の研究について著者らは、コーヒーの詳細（カフェインレスかどうか、砂糖やミルクの有無など）や、飲むタイミングなどは評価していないことを説明。その上で、結論として「ろ過またはインスタントのコーヒーを1日1杯以上飲むことで、早食いによるメタボリックシンドロームの予防に役立つ可能性が示唆された」と述べている。

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肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか？
今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

肥満症の危険度をセルフチェック！一般的な肥満との違いは？

　食後に立っているだけで、座って過ごすよりもエネルギー消費が1割増えるというデータが報告された。ただし、糖尿病でない人を対象に行われたこの研究では、食後の血糖値には有意差が認められなかったことから、代謝性疾患の予防という点では単に立っているだけでなく、軽い運動を加えた方が良い可能性があるという。岐阜大学教育学部保健体育講座の河野寛也氏、上田真也氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に10月17日掲載された。

　エネルギー収支がプラスの状態が続いていると、肥満やそれに伴う糖尿病、心血管疾患などのリスクが上昇する。最近の肥満や糖尿病の増加の一因として、人々の生活の中の座位行動が増えてエネルギー消費が減り、収支がプラスになりやすくなっていることとの関係が指摘されている。特に本研究で対象とした大学生は座学での講義が多いために、一般人口以上に座位行動が長いという報告がある。

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　一方、エネルギー消費を増やす方法として以前からスポーツや運動が推奨されているが、近年では座位行動を減らすだけでも健康上のメリットを得られることが分かってきた。ただし、食後の座位を立位に変えることの代謝への影響は、十分検討されていない。上田氏らは、食後に立位で過ごすことでエネルギー消費が増え、血糖上昇が抑制されるとの仮説の下、大学生を対象に以下の検討を行った。

　研究参加者は15人の男子大学生（平均年齢21.6±1.1歳）で全て非喫煙者であり、代謝性疾患などの既往歴のある学生や何らかの薬剤が処方されている学生は除外されている。試験デザインはクロスオーバー法で、全員に対して食事摂取後に通常の椅子に座るか、身長に合わせて高さを調整したスタンディングデスクを使うという2条件を試行。試行順序は無作為化し、7日間のウォッシュアウト期間を設けて行った。

　テスト前日からアルコールやカフェインの摂取と中強度以上の運動を禁止し、夕食は21時までに済ませて、それ以降は翌日の朝食以外、水以外の飲食を禁止した。テスト当日は8時までに、2条件共通の食事を取った上で、12時から300gの白米を食べてもらうという食事負荷テストを実施。食前から食後120分まで、間接熱量測定法に基づくエネルギー消費量、心拍数、血糖値、呼吸交換比（RER）、外因性グルコース代謝率などの推移を把握した。

　その結果、食後30～120分のエネルギー消費量は、両条件ともに食前に比べて有意に増大し、食事誘発性熱産生が確認された。ただし、立位条件のエネルギー消費量の方がより高値で推移し、30分おきに測定した全てのポイントで有意差が認められた。条件間の差は1分当たり0.16±0.08kcalであり、立位条件では120分間でのエネルギー消費が10.7±4.6％多かった。

　10分おきに測定された心拍数に関しては、食前は有意差がなかったものが、食後は10～120分の全てのポイントで立位の方が有意に高値だった。血糖値は30分おきに測定され、両条件ともに食後30分のみ食前より有意に高値となり、その他のポイントは食前値と有意差がなく、また全ポイントで条件間の有意差は見られなかった。

　RERや外因性グルコース代謝率の推移にも、条件間の有意差は観察されなかった。なお、両条件ともに食後60～120分にかけて外因性グルコース代謝率が食前値より高値となり、糖質の酸化が同程度に亢進していたことが確認された。このことから、立位条件でのエネルギー消費の増大は、主として脂質酸化の亢進によるものと考えられた。

　著者らは以上の総括として、「食後に立位で過ごすことで、糖代謝への影響は生じないが、エネルギー消費は有意に増大することが確認された」と結論付けている。なお、立位によりエネルギー消費が10.7±4.6％増えるという結果を基に、1日に4時間の座位を立位に置き換えた場合の影響を試算すると、エネルギー収支が38.4kcalマイナスになり、これを毎日続ければ1年間で体脂肪量1.6kg減という効果が予測されるという。

　一方、血糖変動には有意差がなかったことに関連して、「食後の血糖上昇は非糖尿病者でも酸化ストレス亢進や血管内皮機能の低下などをもたらし得る。疾患予防のためには、例えば食後に座位と立位を繰り返すなどの運動を加えて糖質の酸化を刺激することが必要ではないか」との考察を付け加えている。

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今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

肥満症の危険度をセルフチェック！一般的な肥満との違いは？

　年間医療費が高額な上位10％の患者で、全医療費の約6割が使われていて、その患者の3割強が広義のメタボリックシンドローム（メタボ）に該当することが明らかになった。慶應義塾大学スポーツ医学研究センターの勝川史憲氏らが、協会けんぽのデータを解析した結果であり、詳細は「PLOS ONE」に9月28日掲載された。著者らは、「メタボの重症化予防が、医療費増大の抑制という点からも重要であることが示唆される」と述べている。

　日本では保険証さえあれば窓口での一部負担金のみで治療を受けられ、このような医療アクセスの良さは国際的にも高く評価されている。その一方で近年では多くの保険者の財政状況が悪化しており、医療費増大の抑制が喫緊の課題となっている。

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　医療費が高額になる一因として、複数の慢性疾患を併せ持つ「マルチモビディティ」に該当する患者の存在が海外では注目されている。ただし国内でのマルチモビディティの実態と医療費の関連は、詳細が不明。これを背景として、慶應義塾大学、東京医科歯科大学、川崎医科大学の研究グループにより、協会けんぽのビッグデータを用いた解析が行われた。2020年度に開始された同協会による、外部有識者を活用した委託研究事業として初の報告。

　今回の研究では、2015年度に同協会に加入していた18歳以上65歳未満の被保険者1698万9,029人のうち、高額な医療費が使われていた上位10％に当たる169万8,902人を抽出し、それらの患者がどのような疾患で医療を受けていたかを検討した。なお、人数では全体の1割を占めるこの患者群に使われていた医療費は、上記の1698万人の医療費の59.0％と約6割を占めていた。

　解析の結果、医療費の上位10％を占めるこの集団では、95.6％がマルチモビディティに該当することが明らかになった。

　次に、各患者の疾患の特徴に基づき全体をいくつかのパターンに分類する、潜在クラス分析という統計学的手法を用いて、マルチモビディティか否か、および、マルチモビディティの場合は併発している疾患の組み合わせによって、全体を30パターンに分類。すると、そのうち7パターンは広義のメタボ（腹囲やBMIの判定基準に該当するか否かにかかわらず、糖尿病、高血圧症、脂質異常症を併発している患者）に該当し、患者数としては31.8％を占めていた。また、この広義のメタボ該当者の医療費は28.6％と約3割を占めていた。なお、広義のメタボ以外で医療費が高額になりやすい疾患は、腎疾患と悪性腫瘍であり、特に腎疾患は1人当たりの医療費が最も高額だった。

　続いて、30パターンの疾患群の分布を性別・年齢別に検討。その結果、男性では30代でメタボのパターンに分類される患者の割合が20％を超え、50代以降では半数以上に上った。一方、女性では40代までは周産期関連または月経前症候群といった女性特有の産科・婦人科系疾患のパターンに分類される患者が半数近くを占めていたが、50代以降ではメタボや運動器疾患のパターンに分類される患者が増加していた。

　著者らは、「解析に用いたレセプト病名は、必ずしも実際の病態を反映しないケースもあるため、結果解釈に注意が必要」といった限界点を挙げた上で、「患者数・医療費ともに多いメタボの重症化予防の重要性が改めて示唆された。特に将来的な医療費を抑制するという観点では、就労世代からのマルチモビディティ予防がポイントとなると考えられる」と総括している。