• 85歳以上で身体活動量が多い人の食習慣――慶大TOOTH研究

     85歳以上の日本人500人以上を対象に、食事の傾向や身体活動習慣を調査した結果が報告された。高齢者の食習慣の特徴が浮かび上がるとともに、多くの植物性食品を取っている人はそうでない人よりも身体活動量が有意に多いことなどが明らかになった。慶應義塾大学スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメント研究科の小熊祐子氏、於タオ氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に7月17日掲載された。

     質の高い食生活や活発な身体活動が健康の維持・増進につながることは広く知られている。ただし、それら両者の相互関係は十分研究されておらず、また、食事や身体活動に関するこれまでの研究の多くは、非高齢者または高齢者の中でも比較的若い世代を対象に行われてきている。こうした中、同大学百寿総合研究センターの新井康通氏らは、85歳以上の高齢者の健康に関する包括的研究「TOOTH(The Tokyo Oldest Old Survey on Total Health)研究」を実施している。小熊氏らは、このTOOTH研究の参加者のベースラインデータを用いて、85歳以上の日本人の食習慣の特徴を探るとともに、身体活動量と関連のある食事パターンの特定を試みた。

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     TOOTH研究の参加者は、2008~2009年に同大学病院から6km以内に居住する85歳以上の住民から無作為に抽出され、研究参加に同意した542人が登録された。このうち、データ欠落のない519人を今回の研究の解析対象とした。年齢は中央値87.3歳、男性42.2%、BMI21.4、独居者33.9%であり、MMSE(認知機能の指標)は中央値27(四分位範囲25~29)、バーゼル指数〔日常生活動作(ADL)の指標〕は同100(95~100)であって、認知機能や身体機能が維持されている人が大半を占めていた。

     登録時に行った、過去1カ月間での日常的な食品の摂取に関するアンケートの回答を基に、主成分分析という方法で特徴的なパターンを検討。その結果、緑黄色野菜などの多様な植物性食品、魚ときのこ、ご飯とみそ汁という3つの食品群の摂取割合の多寡により、食習慣を特徴付けられることが分かった。

     1つ目の多様な植物性食品を特徴とする食事パターンの主成分得点(主成分分析で得られるスコアで-1~1の範囲で表し、1に近いほどその食事パターンへの傾向が高いことを意味する)の中央値で二分し、栄養素摂取量を比較。すると、植物性食品の摂取割合の高い群は低い群に比べて、タンパク質、脂質、食物繊維、および大半の微量栄養素(ビタミンとミネラル)の摂取量が多く、炭水化物の摂取量は少なかった。2つ目の魚ときのこの摂取割合の多寡で二分した比較も、それとほぼ同様の結果だった。3つ目の食事パターン(ご飯とみそ汁)の主成分得点の中央値で二分した比較では、タンパク質と炭水化物の摂取量は有意差がなく、脂質の摂取量はご飯・みそ汁の摂取割合が高い群の方が有意に少なかった。

     次に、これら3つの違いで特徴付けられる食事パターンと、身体活動量との関連を検討。その結果、多様な植物性食品の摂取割合が高い群は低い群に比べて、ウォーキング、および、エクササイズ(筋力トレーニングや柔軟体操)による運動量(メッツ×時間)が多く、PAI(身体活動量の指標)が高いという有意差が認められた。また、2つ目の食事パターン(魚ときのこ)の高傾向群は低傾向群に比較し、エクササイズによる運動量が多いという有意差が認められたが、ウォーキングによる運動量やPAIには有意差がなかった。3つ目の食事パターンの低/高傾向群の比較では、ウォーキングやエクササイズでの運動量、PAIのいずれにも有意差がなかった。

     続いて、年齢、性別、BMI、ADL、MMSE、喫煙習慣、教育歴、就労・経済状況、糖尿病・高血圧・脂質異常症・腎臓病・心臓病・がんの既往を調整後、食事パターンと身体活動との関連を検討した。すると、多様な植物性食品を特徴とする食事パターンへの傾向と、エクササイズによる運動量〔偏回帰係数(B)=0.64(95%信頼区間0.02~1.25)、P=0.04〕、およびPAI〔B=1.41(同0.33~2.48)、P=0.01〕との間に、有意な正の関連が認められた。

     著者らは本研究を、「85歳以上の高齢者集団で食事パターンと身体活動量との関連を検討した初の研究」としている。限界点として、研究参加者が都心部に居住し、かつ外出可能な身体機能が維持されている人に限られていること、横断研究のため因果関係には言及できないことなどを挙げた上で、「85歳以上であっても、より健康的な食習慣が身体活動量の多さと関連していることが示唆された」と結論をまとめている。

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  • 心血管疾患リスクが高くても身体活動量が多い高齢者は脳体積が大きい

     高齢者では身体活動量が多いほど脳の体積が大きく、心血管疾患リスクの高い集団においてもその関連が見られたとするデータが報告された。国立長寿医療研究センター予防老年学研究部の牧野圭太郎氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Cardiovascular Medicine」に7月13日掲載された。

     中~高強度の身体活動が認知機能に対して保護的に働くことは複数の研究で示されている。ただし、高齢な人々や心血管疾患リスクが高い人々は、中~高強度の身体活動が困難であることも少なくないため、低強度の身体活動の有益性に関するエビデンスが求められている。そこで牧野氏らは、認知機能と密接に関連する脳の体積を指標として、強度別の身体活動量との関連を検討した。

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     同研究センターが行っている地域住民対象のコホート研究(NCGG-SGS)の参加者の中で、MRI検査によって脳体積が計測されている、愛知県高浜市の60歳以上の一般住民1,220人のデータを対象に横断的な検討を行った。この対象者のうち、認知症や精神神経疾患、心血管疾患の病歴を持つ人、重度の認知機能低下者(MMSEと呼ばれる検査の得点が21点未満)、要支援/介護認定者、および解析に必要なデータが欠損している人などを除外し、725人(平均年齢69.6±6.0歳、女性52.3%)を解析対象とした。就寝と入浴時以外は加速度計を身に着けて生活してもらい、日常生活における身体活動の強度と時間を把握。また脳体積は、皮質灰白質、皮質下灰白質、大脳白質と呼ばれる、3つの部位で評価した。

     まず、世界保健機関(WHO)の心血管疾患リスク予測チャートに則して、対象者を低リスク群(向こう10年間の心血管イベントリスクが9%以下)222人、中リスク群(同10~14%)269人、高リスク群(同15%以上)234人に分類して脳体積を比較。その結果、3つの部位の全てにおいて、低リスク群に比較し中リスク群と高リスク群は体積が小さく、かつ大脳白質については、中リスク群より高リスク群の方が小さいという有意差が認められた。

     次に、加速度計の記録に基づき、中~高強度身体活動と低強度身体活動それぞれの1日あたりの平均時間を四分位で4つのレベルに分類し、交絡因子(年齢、性別、教育歴、頭蓋内容積)を調整したうえで、脳体積との関連を検討。すると、中~高強度身体活動の時間が長いほど、皮質灰白質(傾向性P=0.041)や大脳白質(同0.021)の体積が大きいという有意な関係が認められ、さらに大脳白質に関しては、低強度身体活動の時間が長いほど体積が大きいという関係も確認された(同0.009)。

     続いて、前記の心血管疾患リスクの高低で対象者を3群に分類したそれぞれの群で、身体活動量と脳体積との関連を検討したところ、低リスクや中リスクの群では、中~高強度身体活動、低強度身体活動ともに脳体積との有意な関連が見られなかった。それに対して高リスク群では、中~高強度身体活動の時間が長いほど大脳白質の体積が大きいばかりでなく(同0.045)、低強度身体活動の時間が長いほど大脳白質の体積が大きいという有意な関連が認められた(同0.015)。

     まとめると、地域在住高齢者では強度にかかわらず身体活動量が多いほど大脳白質の体積が大きいことが明らかになった。心血管疾患リスクで層別化すると、ハイリスク集団では中~高強度身体活動だけでなく低強度身体活動についても、大脳白質との関係が有意だった。著者らは、本研究の限界点として、横断研究であり因果関係には言及できないこと、アルツハイマー病の既知のリスク因子であるApoE4などの影響を評価していないことなどを挙げた上で、「心血管リスクが高い高齢者では低強度の身体活動が、脳の老化抑制のための実行可能性の高い介入戦略となり得るのではないか」と述べている。

     なお、身体活動と脳体積との関連の機序としては、身体活動が神経栄養因子の放出を誘導したり炎症を抑制したりすることを介して、神経変性を防ぐように働くのではないかとしている。また、心血管リスクの高い群で身体活動と大脳白質の関連が有意だったことに関しては、そのような集団では白質病変が進行していたり、心血管リスク因子が炎症を亢進させているケースが多いことから、その分、身体活動による恩恵を受けやすく、両者の関連性が強調された可能性があると考察している。

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  • 自分の歩行速度は速いと感じる人は心不全リスクが低い

     非高齢者の主観的な歩行速度が、心不全発症や心血管疾患の初回イベントのリスク判定に有用とする研究結果が報告された。同世代の他者よりも歩行速度が速いと感じている人は、交絡因子を調整後にも有意にリスクが低いという。東京大学医学部附属病院循環器内科の金子英弘氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に7月8日掲載された。

     歩行速度が心不全などの予後と関連があることは既に知られている。ただしその関連を示した研究の多くは、心不全や心血管疾患を発症後の患者または高齢者を対象に行われており、一次予防の対象である非高齢者での知見はほとんどない。さらに、正確な歩行速度の判定には時間やコストの負担が少なくない。現在、心不全患者が急増していて一次予防の重要性が高まる中、非高齢者集団を対象に簡便にリスクを評価できるツールが求められている。

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     金子氏らは、60以上の保険団体の健診および医療費請求データを用いて、主観的な歩行速度と心不全発症や心血管疾患イベント発生との関連を検討した。2005年1月~2020年4月の医療費請求データベースから、心不全・心筋梗塞・狭心症・脳卒中・腎不全の既往者、年齢20歳未満、および解析に必要なデータの欠落者を除外した265万5,359人〔年齢中央値45歳(四分位範囲38~53)、男性55.3%〕を対象とした。主観的な歩行速度は、健康診断の際の「同世代の他者より歩行速度が速いと思うか?」との質問で判定。この質問に対して46.1%が「はい」と答えていた。

     平均1,180±906日の追跡期間中に、5万991人(1.9%)において心不全の診断が記録された。年齢、性別、喫煙・運動習慣、肥満、高血圧、糖尿病、脂質異常症で調整後、歩行速度が速い群は遅い群よりも心不全発症リスクが9%有意に低いことが示された〔ハザード比(HR)0.91(95%信頼区間0.90~0.93)〕。同様に、心筋梗塞〔HR0.90(同0.86~0.95)〕、狭心症〔HR0.94(0.92~0.95)〕、脳卒中〔HR0.94(0.92~0.96)〕のいずれについても、歩行速度が速い群の方が有意に低リスクだった。

     感度分析として実施した、歩行速度に影響を及ぼす可能性のある末梢動脈疾患の既往を調整因子に加えた解析や、追跡期間が1年以上の対象者に絞り込んだ解析でも、同様の結果が得られた。なお、年齢や性別、併存疾患の有無などでの層別解析の結果、高血圧や糖尿病を有する場合、歩行速度が速い群での心不全リスクがより低いという、有意な交互作用が認められた。

     以上を基に論文には、「主観的な歩行速度の速さは、一般人口における心不全や心血管イベントリスクの低さと関連していることが示された。一次予防を目的としたスクリーニングに主観的な歩行速度が有効である可能性がある」と述べられている。なお、歩行速度と心不全などとの関連のメカニズムに関しては、歩行速度が全身の身体機能の指標という側面があり、骨格筋量や筋力も歩行速度に反映されることや、炎症や酸化ストレスと歩行速度が相関するという報告があるとし、それらが疾患リスクの高低として現れる可能性を指摘している。

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    心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。

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  • 単回の中強度運動は腎血流量や腎機能を低下させない

     単回の中強度運動は腎血流量や腎機能に影響を及ぼさないことを示すデータが報告された。福岡大学スポーツ科学部の川上翔太郎氏らの研究によるもので、詳細は「Physiological Reports」に8月4日掲載された。

     運動による代謝性疾患や心血管疾患などに対する予防・治療上のメリットは、既に強固なエビデンスで裏付けられている。ただし、運動によって筋肉への血流が増えて腎血流量が低下したり、運動後に尿蛋白が陽性になったりすることから、腎臓病の治療において運動はあまり強く推奨されず、むしろ運動を控える指導が行われることがあった。一方で、近年の研究で運動は慢性腎臓病(CKD)患者の蛋白尿を悪化させない可能性が報告されており、運動がCKD患者に対する治療の選択肢となり得る。しかしながら、CKD患者にとって安全で効果的な運動条件は整備されておらず、運動療法の基準を確立する必要性が高まっている。

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     他方、中強度の運動では腎機能への影響は少ない可能性を示す知見も徐々に蓄積されてきている。ただし、運動による腎臓への影響を、腎血流量と腎障害のバイオマーカーとにより総合的に検討した研究結果はこれまで報告されていない。川上氏らの研究はこのような背景の下で実施され、中強度運動の前から運動後の回復期間にかけて、超音波検査による腎血流量の変化を把握するとともに、クレアチニン、シスタチンC(腎機能マーカー)、アルブミン、KIM-1、L-FABP(腎障害マーカー)などの複数のバイオマーカーにより腎臓への負荷を検討した。

     研究参加者は、8人の健康な男性で、平均年齢38±8歳、BMI22.1±3.1kg/m2、eGFR79±6mL/分/1.73m2、VO2peak33.9±6.4mL/kg/分、乳酸閾値強度(血中の乳酸濃度が顕著に上昇し始める運動強度)60±18watts。自転車エルゴメーターによって乳酸閾値の強度で30分間の有酸素運動を実施した。運動前、運動直後、運動後30分、60分に採血・採尿と超音波検査を施行した(採尿は運動30分後を除く)。水分は自由に摂取可能とした。なお、サンプルサイズは既報研究に基づいて設定され、統計学的に適切と判断された。

     検討の結果、腎血流量については安静時が319±102mL/分、運動直後が308±79mL/分であり有意な変化がなく、回復期間も有意な変化を示さなかった(P=0.976)。また、アルブミンやクレアチニン、シスタチンC、KIM-1など、測定したバイオマーカーは全て、運動前から運動後60分までの回復期間にかけて、腎臓のダメージの発生を示唆する有意な変化を示さなかった。つまり、単回の中強度有酸素運動は腎血流量を変化させず、腎障害を起こさず、腎機能に影響を与えないと考えられた。

     一方、著者らは本研究には、研究対象が少数の腎機能正常者であること、環境温度が管理されている実験室内で水分摂取可という条件下での試験のため、発汗と脱水によって腎機能へ影響が生じる可能性を否定することはできないことなどの限界点があるとして、「異なる被検者や条件での追試が必要」と述べている。その上で、「中強度の運動は、腎血流量を低下させずに腎障害バイオマーカーの変化も生じさせないという新たな知見を得られた。この研究結果は、腎機能低下を防ぐための効果的な運動プログラムの確立に向けた、基礎データとなり得る」と結論付けている。

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    糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。

    糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!

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