低ナトリウム血症は日常診療でよく遭遇する電解質異常だが、腎機能との関連は十分に明らかになっていなかった。今回、日本の外来患者13万人超を対象とした解析で、腎機能と低ナトリウム血症リスクにはU字型の関連が認められ、腎機能が高い場合と低い場合の双方でリスクが上昇することが報告された。研究は聖路加国際病院腎臓内科の長浜正彦氏らによるもので、詳細は6月25日付の「Clinical and Experimental Nephrology」に掲載された。

　低ナトリウム血症は、血液中のナトリウム濃度が低下した状態で、体内の水分バランスを調節する仕組みの異常などによって生じる。腎機能が低下すると余分な水を排泄する能力が低下するため、低ナトリウム血症のリスクが高まると考えられている。一方、腎機能と低ナトリウム血症との関連については、これまで主に慢性腎臓病患者や入院患者を対象に検討されており、腎機能が保たれた外来患者を含めた大規模な検討は十分に行われていなかった。こうした背景から、著者らは成人外来患者を対象に、腎機能と低ナトリウム血症との関連を検討した。

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　著者らは、聖路加国際病院（東京）において、2010年4月～2020年3月に外来を受診した成人患者を対象とする後ろ向き横断研究を実施した。血清ナトリウム値、血清クレアチニン値、尿検査のデータが同一受診日にそろっている患者を抽出し、透析患者などを除外した13万194人を解析対象とした。血清ナトリウム値135mEq/L以下を低ナトリウム血症と定義し、推算糸球体濾過量（eGFR）と低ナトリウム血症との関連を、多変量ロジスティック回帰分析を用いて評価した。解析では、年齢や性別に加え、併存疾患や薬剤使用、各種臨床因子の影響を調整した。また、低ナトリウム血症患者では、尿浸透圧／血漿浸透圧比を指標として、eGFRと尿濃縮能との関連も検討した。

　低ナトリウム血症の有病率は4.3％だった。低ナトリウム血症患者は、低ナトリウム血症のない患者と比べて高齢で、併存疾患が多かった。

　低ナトリウム血症の有病率は、eGFRが70～80mL/min/1.73m²の群で最も低く、それよりeGFRが低い場合と高い場合のいずれでも増加し、腎機能と低ナトリウム血症リスクにはU字型の関連が認められた。特に、高eGFR群では有病率の上昇が顕著だった。

　多変量解析では、併存疾患や薬剤使用を調整後もこの関連は維持された。さらに、炎症やバソプレシンによる水分調節に関連する臨床・検査因子を調整すると、eGFRが低い群で認められたリスク上昇は大きく減弱した一方、高eGFR群ではリスク上昇が持続した。完全調整モデルでは、eGFR 150mL/min/1.73m²以上の群のオッズ比は4.63（95％信頼区間 3.73～5.75）、eGFR 10mL/min/1.73m²未満の群では1.56（95％信頼区間 1.02～2.39）だった。

　また、低ナトリウム血症患者では、高eGFR群ほど尿浸透圧／血漿浸透圧比が高く、尿濃縮能が保たれていた。

　著者らは、「低ナトリウム血症は腎機能低下例だけでなく、腎機能が比較的保たれた患者でもその可能性を考慮すべきである」としている。また、高eGFR群と低eGFR群では低ナトリウム血症の発症機序が異なる可能性があると考察しており、高eGFR群では保たれた尿濃縮能とバソプレシンの作用が、低eGFR群では腎機能低下そのものやネフロン機能の低下など複数の要因が発症に関与している可能性があるとしている。

　なお、本研究は横断研究のため因果関係は不明であり、尿濃縮能やバソプレシンを直接評価していない点などが限界として挙げられた。

　本研究は、外来患者13万人超を対象に、腎機能が保たれた患者も含めて低ナトリウム血症との関連を検討した大規模解析であり、腎機能の高低で背景機序が異なる可能性を示した点が注目される。

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糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。

糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック！

　MASLD（代謝機能障害関連脂肪性肝疾患）の評価では、ASTやALTなどの肝機能値が広く用いられている。今回、日本人の2型糖尿病患者約6,000人を対象とした研究で、AST・ALTは晩秋から初冬にかけて高く、夏に低い季節変動を示すことが分かった。さらに、この変動はMASLDスクリーニングの判定に影響する可能性も示された。ALTがスクリーニングの判定境界に近かった患者では、約9人に1人で測定季節によって判定が異なったという。研究は、慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学教室の土岐了大氏、国際医療福祉大学三田病院糖尿病・代謝・内分泌内科の坂本昌也氏らによるもので、詳細は6月19日付の「Liver International」に掲載された。

　AST（アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ）やALT（アラニンアミノトランスフェラーゼ）は、肝細胞障害の指標として用いられてきた。近年ではMASLDの評価で最初に行われる検査として広く活用されており、特に2型糖尿病患者ではその重要性が高まっている。一方、体重や血圧、HbA1cなどでは季節による変動が報告されている。これまでにも集団全体ではAST・ALTが冬に高く夏に低い傾向が報告されていたが、個人レベルでの季節変動や、その臨床的意義は明らかになっていなかった。そこで著者らは、日本人の2型糖尿病患者を対象に、AST・ALTの季節変動がMASLDの評価や血糖コントロールに及ぼす影響を検討した。

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　本研究では、全国の糖尿病診療施設で構成される日本糖尿病臨床データマネジメント研究会（JDDM）のレジストリに登録された2型糖尿病患者6,039人を対象とした。重度の肝障害患者を除外した上で、2014～2020年に測定された月ごとのASTおよびALT値を解析し、季節変動を評価した。AST・ALTの季節変動のパターンを評価するとともに、MASLDスクリーニングで用いられる30 IU/Lの閾値を基に、冬季と夏季で判定がどの程度変化するかを検討した。さらに、患者ごとのAST・ALTの季節変動幅を算出し、追跡終了時のHbA1cやHbA1c 7％未満の達成状況との関連を解析した。

　解析の結果、AST、ALTはいずれも有意な季節変動を示し、晩秋から初冬にかけて最も高く、夏に最も低かった（P＜0.001）。季節によって異常値となる割合も変動し、ASTの異常値の割合は夏の15.0％から秋には17.7％へ、ALTでは20.6％から23.2％へ上昇した。

　MASLDスクリーニングで用いられるALT 30 IU/Lの閾値付近（年間平均20～40 IU/L）の患者では、約9人に1人で冬季と夏季の判定が異なった。

　また、患者ごとのASTの季節変動幅が大きいほど、追跡終了時のHbA1cは高く、HbA1c 7％未満の目標を達成できない可能性も高かった。季節変動幅を4群に分けて比較すると、変動幅が最も大きい群では最も小さい群よりHbA1cが高く、変動幅の増加に伴ってHbA1cも高くなる傾向が認められた。一方、ALTでも同様の傾向がみられたが、関連はASTほど強くなかった。

　著者らは、AST・ALTには再現性のある季節変動があり、特にMASLDスクリーニングの判定境界に近い患者では、測定時期によって判定が変わる可能性があると指摘している。また、季節変動幅が大きい患者ほど血糖コントロールが不良となる傾向がみられたことから、AST・ALTの解釈では季節を考慮することが重要であり、季節変動幅は肝・代謝系の不安定さを示す新たな指標となる可能性があるとしている。

　なお、本研究は日本人の2型糖尿病患者を対象とした観察研究であり、食事や運動など生活習慣の影響を十分に評価できていないため、結果を他の集団に一般化することや因果関係の解釈には注意が必要としている。

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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

糖尿病のセルフチェックに関連する基本情報

　口腔の健康状態は、脳卒中発症だけでなく、その後の医療負担にも影響するのだろうか。今回、高齢者1,997人を対象とした5年間の追跡研究で、重度歯周炎は脳卒中発症リスクの上昇と関連し、脳卒中後の医療費増加にも関与する可能性が示された。研究は愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座の齋藤瑞季氏、嶋﨑義浩氏らによるもので、詳細は6月12日付で「Journal of Clinical Periodontology」に掲載された。

　歯周炎は口腔内の慢性炎症性疾患であり、歯周病菌や炎症反応が血管に影響することで、心血管疾患リスクを高める可能性が指摘されている。脳卒中との関連を示した報告もある一方、因果関係については十分な結論が得られていない。また、歯周炎と脳卒中発症との関連を検討した研究はあるものの、脳卒中後の医療費や入院日数との関係を評価した研究はほとんどない。こうした背景から著者らは、日本の後期高齢者を対象に、歯周炎と脳卒中発症との関連に加え、脳卒中後の医療費や入院日数との関連を検討した。

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　著者らは、2014年に三重県で実施された後期高齢者歯科健診のデータと、2014～2019年度のレセプトデータを用いて解析を行った。対象は75歳または80歳で、20本以上の歯を有し、脳卒中や心疾患の既往がない1,997人とした。歯周炎の重症度はCommunity Periodontal Index（CPI）を用いて評価し、歯周炎なし、中等度歯周炎、重度歯周炎の3群に分類した。参加者を5年間追跡し、歯周炎と脳卒中発症との関連を検討したほか、追跡期間中に脳卒中を発症した参加者については、脳卒中関連医療費および入院日数との関連も評価した。また、生存曲線が交差していたため、制限付き平均生存時間（restricted mean survival time：RMST）解析も併用した。

　5年間の追跡期間中に232人（11.6％）が脳卒中を発症した。脳卒中発症との関連を検討したところ、重度歯周炎を有する高齢者では発症リスクが高い傾向がみられた。ただし全追跡期間での解析では有意な関連は認められず、追跡開始から22カ月までの解析でも明確な関連は示されなかった。一方で、23カ月以降の解析では重度歯周炎と脳卒中発症との有意な関連が認められた（ハザード比 1.65、95％信頼区間〔CI〕 1.08～2.53）。

　また、RMST解析でも、重度歯周炎群では脳卒中を発症せずに過ごせる期間が短く、追跡期間中における非歯周炎群と比べたRMST差は−0.80カ月（95％CI：−1.21～−0.39）だった。

　さらに、脳卒中を発症した80歳の参加者では、歯周炎のない群と比べて、中等度または重度歯周炎群で脳卒中後の医療費および入院日数が有意に増加していた。医療費は中等度歯周炎群で4.18倍、重度歯周炎群で6.32倍、入院日数はそれぞれ7.14倍、21.85倍だった。一方、75歳ではこれらの関連は認められなかった。

　著者らは、歯周炎が脳卒中リスクや脳卒中後の医療負担の増加に関与する可能性があるとしている。その背景として、歯周病菌による慢性炎症や動脈硬化の促進を挙げ、口腔健康の維持の重要性を強調している。また、80歳で医療費や入院日数との関連がより明確に認められたことについては、加齢に伴う身体機能低下により、脳卒中後の回復に時間を要しやすくなる可能性を挙げている。

　なお、本研究は80歳群で医療費や入院日数との関連を認めたが、解析対象者数が少なく信頼区間も広かった。著者らは、結果の解釈には注意が必要であり、さらなる大規模研究による検証が求められるとしている。

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治験・臨床試験についての詳しい説明

　高齢入院患者の転倒は、骨折や身体機能の低下につながり得るため、医療現場で重要な課題となっている。日本の急性期病院に入院した高齢患者6万人超を対象とした研究で、睡眠薬の継続使用は院内転倒リスクの上昇と関連することが示された。一方、ベンゾジアゼピン系・Z薬とオレキシン受容体拮抗薬/ラメルテオンとの間で、転倒リスクに有意な差は認められなかった。研究は、日本医科大学医療管理学の西野拓也氏らによるもので、詳細は6月8日付の「PLOS One」に掲載された。

　高齢入院患者の転倒は、骨折や身体機能の低下、入院期間の延長などにつながる重要な問題だ。また、入院中の高齢患者では睡眠障害が多くみられるため、睡眠薬の選択は転倒予防の観点からも重要とされている。従来から使用されてきたベンゾジアゼピン系・Z薬（非ベンゾジアゼピン系睡眠薬）は転倒リスクを高めることが知られている。一方、オレキシン受容体拮抗薬やラメルテオンは代替薬として使用が広がっているものの、院内転倒との関連については結果が一致していなかった。こうした背景から著者らは、日本の急性期病院に入院した高齢患者を対象に、睡眠薬の継続使用と院内転倒との関連を検討した。

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　著者らは、2018～2024年に日本の急性期病院2施設へ入院した65歳以上の患者を対象に後ろ向き解析を実施した。長期入院患者では転倒や睡眠薬使用の機会が増える可能性を考慮し、入院7日目まで転倒のなかった患者6万1,663人を対象に、その後の転倒発生を追跡した。入院4～7日目に2日以上睡眠薬を使用していた患者を、ベンゾジアゼピン系・Z薬（BZ/Zs）群、オレキシン受容体拮抗薬/ラメルテオン（ORA/Ram）群、両者の併用群に分類し、持続的な睡眠薬使用がなかった患者を対照群とした。その上で、入院8～37日目に発生した初回の院内転倒を評価し、患者背景や併用薬、日常生活動作（ADL）などを調整した上で各群の転倒リスクを比較した。

　対象となった6万1,663人のうち、3,884人（6.3％）が入院8日目以降に転倒を経験した。睡眠薬使用群では対照群と比べて患者背景に違いがみられた。特にORA/Ram群では、高齢でADLが低下した患者が多く、炎症反応や腎機能障害を示す検査値も高かった。

　30日間の追跡期間における転倒の絶対リスクは、対照群2.3％に対し、BZ/Zs群3.5％、ORA/Ram群4.9％、併用群4.4％であった。調整後解析では、対照群と比べてBZ/Zs群で転倒発生ハザードが42％高く（調整ハザード比1.42）、ORA/Ram群でも46％高かった（同1.46）。併用群でも同様の傾向が認められた（同1.42）。この関連は競合リスク解析でも一貫していた。

　さらに、傾向スコアマッチングにより患者背景をそろえてBZ/Zs群とORA/Ram群を直接比較した解析では、転倒発生ハザードに有意差は認められなかった（調整ハザード比0.98）。

　著者らは、高齢入院患者における睡眠薬の継続使用は院内転倒リスクの上昇と関連していた一方、BZ/Zs群とORA/Ram群との間で転倒リスクに有意差は認められなかったとしている。その上で、睡眠薬の種類を変更するだけでは転倒予防は難しく、患者の脆弱性そのものに着目した対策が重要になる可能性があると考察している。

　なお、著者らは、本研究が観察研究であるため因果関係は証明できず、睡眠薬が必要となる患者の背景因子による影響を完全には除外できない点を限界として挙げている。また、本研究は薬剤クラス間の同等性を検証するように設計された研究ではなく、BZ/Zs群とORA/Ram群の転倒リスクが同等であることを示したものではないとしている。

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