日本の急性期病院に入院している高齢患者を対象に、患者の状態の変化に着目し、大腿骨近位部骨折（PFF）リスクの予測因子を検討する研究が行われた。その結果、入院中に移動能力が改善した患者は骨折リスクが高く、移動能力の変化をモニタリングすることで骨折の予測精度が向上する可能性が示唆された。獨協医科大学産科婦人科学講座の尾林聡氏、東京医科歯科大学病院クオリティ・マネジメント・センターの森脇睦子氏、鳥羽三佳代氏らによる研究の成果であり、「BMJ Quality and Safety」に6月20日掲載された。

　身体機能が低下する高齢者は転倒リスクが高い。転倒のリスク因子として、筋力、日常生活動作やバランス能力の低下などが挙げられるが、これらの能力は入院中の患者の歩行安定性により変化する可能性がある。転倒によるPFFは、患者の予後、QOL、医療費などに大きな影響を及ぼす。そのため、患者の状態や経過を考慮した、より正確な骨折予測モデルの開発が求められている。

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　そこで著者らは、DPCデータと「重症度、医療・看護必要度」データを用いて、2018年4月から2021年3月に入退院した65歳以上の患者のうち、寝たきりや病的骨折などの患者を除いた851万4,551人（1,321施設）を解析対象とする研究を行った。ロジスティック回帰分析を用いて、入院中のPFFと関連する因子を、移動能力の変化などを含めて詳細に検討した。

　対象患者のうち、入院中のPFFの発生（骨折群）は1,858人（0.02％）だった。骨折群は非骨折群と比べて、平均年齢（82.6±7.8対77.4±7.7歳）、女性の割合（65.3％対42.7％）、BMI 18.5未満の割合（30.3％対14.3％）が高かった。また、併存疾患、手術や救急治療の有無、看護師配置や施設規模などの多くの変数についても、骨折群と非骨折群で有意差が認められた。

　患者の移動能力について、骨折前日の介助の必要性および入院時から骨折前日の移動能力の変化を組み合わせて比較すると、骨折群は非骨折群と比較して、「介助なし×改善」（33.0％対15.7％）、「一部介助×変化なし」（25.8％対13.9％）、「一部介助×改善」（11.4％対4.4％）に分類される人の割合が高かった。

　PFFリスクとの関連を検討した結果、入院時の移動能力については、「全介助」を基準として、「一部介助」のオッズ比（OR）は1.75（P＜0.01）、「介助なし」のORは1.49（P＜0.01）だった。入院時から骨折前日の移動能力の変化については、「変化なし」のORは1.58（P＜0.01）、「改善」のORは2.65（P＜0.01）であり、移動能力が改善した患者は、変化しなかった患者よりもPFFのリスクが高いことが示唆された。

　今回の研究の結果、入院中に移動能力が改善した患者はPFFのリスクが高かったことから、著者らは、特に高齢患者は状態が変化しやすいことを指摘し、「患者の日々の移動状態の把握とその変化のモニタリングが、入院中の骨折予防に役立つ」と述べている。

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　日本の大学生400人以上を対象とした研究の結果、ロコモティブシンドローム（ロコモ）の有病率が20％を超えていることが示された。また、ロコモと関連する要因は男性と女性で違いがあることも明らかとなった。国際医療福祉大学理学療法学科の沢谷洋平氏、同大学医学部老年病学講座の浦野友彦氏らによる研究であり、「BMC Musculoskeletal Disorders」に5月10日掲載された。

　ロコモは、運動器の障害により起立や歩行などの移動機能が低下した状態であり、ロコモが進行すると最終的には介護が必要となる。若年者にも一定の割合でロコモの兆候が見られると報告されているが、10代～20代の若年者を対象とする研究は不足している。また、男性と女性では筋力や体格に違いがあるため、ロコモと関連する要因も性別により異なる可能性がある。

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　そこで著者らは、医療・福祉を学ぶ大学生413人（平均年齢19.1±1.2歳、男性192人）を対象とする横断研究を2023年4月～7月にかけて実施。日本整形外科学会の基準に準拠し、立ち上がりテスト（下肢筋力）、2ステップテスト（歩幅）、ロコモ25（体の状態・生活状況）の3つの「ロコモ度テスト」を行い、ロコモが始まっている「ロコモ度1」、ロコモが進行した「ロコモ度2」、ロコモがさらに進行して社会参加に支障をきたしている「ロコモ度3」に該当するかどうかを判定した。筋骨格系・身体組成の評価や、身体活動・栄養摂取習慣の調査などを行い、ロコモと関連する要因を男女別に検討した。

　その結果、413人中86人（20.8％）がロコモと判定され、そのうちロコモ度1が83人、ロコモ度2が3人だった。性別の内訳は男性が31人（16.1％）、女性が55人（24.9％）であり、ロコモの有病率は女性の方が有意に高かった。

　男性では、ロコモの人とロコモでない人の間で、片脚立ち（5秒以上）ができない人の割合および位相角（骨格筋の質の指標）に有意な差が見られた。一方、女性の場合は、体脂肪量、体脂肪率、骨格筋量指数（SMI）、運動器の痛み、握力に有意差が認められた。

　次に、ロコモであることを従属変数、ロコモの人とロコモでない人で有意差のあった項目（女性の体脂肪量は除外）を独立変数とする二項ロジスティック回帰分析を行い、ロコモと関連する要因を解析した。その結果、男性では片脚立ちができないこと（オッズ比7.326、95％信頼区間2.035～26.370）、女性では運動器の痛み（同2.985、1.546～5.765）および高い体脂肪率（同1.111、1.040～1.186）が、ロコモと有意に関連していることが明らかとなった。

　今回の研究で20.8％の人がロコモに該当したことから、若年期よりロコモの予防策を実施し、健康寿命を延ばすことの重要性が示された。著者らは、生活習慣の質はロコモの関連要因として示されなかったことを挙げ、中高年者との違いにも言及している。若年者のロコモの予防策として、「男性ではバランス能力を高めること、女性では体幹の筋肉を強化することが効果的である可能性がある」とし、さらに、「運動器の痛みについて整形外科専門医に相談し、適切な治療を受けることも重要だ」と述べている。

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　体調不良を抱えたまま勤務する「プレゼンティーズム」は、欠勤するよりも大きな損失につながるとして注目されている。新たに日本のタクシー運転手を対象とした研究が行われ、プレゼンティーズムの程度が大きいほど交通事故リスクが高まることが明らかとなった。産業医科大学産業生態科学研究所環境疫学研究室の藤野善久氏、大河原眞氏らによる前向きコホート研究の結果であり、「Safety and Health at Work」に4月16日掲載された。

　これまでに著者らは救急救命士を対象とした研究を行い、プレゼンティーズムの程度が大きいこととヒヤリハット事例発生との関連を報告している。今回の研究では、救急医療と同様に社会的影響の大きい交通事故が取り上げられた。その背景として、タクシー運転手は不規則な運転経路、時間厳守へのプレッシャーなどから事故を起こしやすいことや、車内で長時間を過ごすため運動不足や腰痛につながりやすく、睡眠や健康の状態も悪くなりやすい労働環境にあることが挙げられている。

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　著者らは今回の対象を福岡県のタクシー会社に勤務するタクシー運転手とし、2022年6月のベースライン調査時、産業医科大学が開発した「WFun」（Work Functioning Impairment Scale）という指標を用いてプレゼンティーズムを評価した。WFunは7つの質問（「ていねいに仕事をすることができなかった」など）により労働機能障害を判定するもので、その得点からプレゼンティーズムの程度を「問題なし」「軽度」「中等度以上」に分類した。2023年2月に追跡調査を行い、回答時点から過去3カ月間の擦り傷や軽い接触など（会社に報告していないものも含む）の件数を「軽微な交通事故」として評価した。

　運転時間が週に10時間未満だった人などを除き、428人を解析対象とした。年齢中央値は67（四分位範囲60～72）歳、男性の割合は93.2％。プレゼンティーズムの程度は、問題なしが343人（80％）、軽度が72人（17％）、中等度以上が13人（3％）だった。

　1件以上の軽微な交通事故の発生割合は、プレゼンティーズムの程度が問題なしの人では16％、軽度の人では17％、中等度以上の人では23％だった。性別、年齢、運転経験の影響を統計的に調整した上で、交通事故とプレゼンティーズムとの関連を調べた結果、プレゼンティーズムの程度が大きいほど、軽微な交通事故のリスクが高くなることが明らかとなった（傾向性P＝0.045）。

　今回の研究に関連して著者らは、これまで、突然の意識不明や死亡につながる脳血管疾患や心疾患などの重大な疾患が注目されてきたが、これらを原因とする交通事故の割合は、職業運転手による交通事故のうちの一部でしかないと説明。体調不良などによる交通事故は過少報告されている可能性が高く、見過ごされがちであることを指摘している。また、タクシー運転手の給与体系の多くが歩合制であることも体調不良のまま勤務してしまう要因となっていることを挙げ、「交通事故防止のため、職業運転手に対する社会経済的支援を強化し、健康管理を優先することが重要だ」と述べている。

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　住宅は健康や生死を左右するかもしれない。国内9市町村における高齢者4万人以上のデータを用いた研究で、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて死亡リスクが低いことが明らかとなった。また、死亡リスクが最も低いのは持ち家であることも示された。これは東京大学先端科学技術研究センターの古賀千絵氏らによる研究の結果であり、「Scientific Reports」に3月30日掲載された。

　住宅には持ち家と賃貸住宅があるが、賃貸住宅はさらに民間の賃貸住宅と公的な賃貸住宅に分けられる。公的な賃貸住宅には、UR都市機構（旧公団）が供給する住宅、都道府県や市町村による公営・公社の住宅が含まれる。住宅と健康の関係についてはこれまでに国内外でさまざまな研究が行われているものの、日本における住宅の種類の違いが死亡リスクに及ぼす影響は明らかにされていなかった。そこで古賀氏らは、日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを用いて、日常生活動作が自立した65歳以上の高齢者4万4,007人（男性47.3％）を対象に、追跡期間9年間（2010～2019年）の死亡リスクを分析した。

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　対象者のうち、持ち家に住む人は3万7,761人（85.8％）で最も多かった。民間の賃貸住宅に住む人は2,280人、公的な賃貸住宅は2,497人で、その他（社宅や寮など）が586人だった（不明883人）。9年間で合計1万638人（24.2％）が死亡していた。

　社会人口統計学的要因（年齢、性別、婚姻状況、所得、教育歴、最長の職業など）、健康状態（うつ、生活習慣病、がんなど）、社会的状態（スポーツや趣味への参加、社会的サポート）、環境要因（居住地の人口密度、居住歴）の影響を統計的に調整した上で、死亡率のハザード比を算出した。その結果、死亡リスク（持ち家との比較）は、民間の賃貸住宅で1.45倍（95％信頼区間1.34～1.58）、公的な賃貸住宅で1.17倍（同1.07～1.27）高かった。すなわち、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて、9年間の死亡リスクが28％低いことが明らかとなった。

　以上のように、民間の賃貸住宅と比べて、公的な賃貸住宅に住む高齢者の方が死亡リスクは有意に低いという結果が得られたが、これは諸外国の研究結果とは異なるものだったという。この点について古賀氏らは、JAGESの別調査から、公的な賃貸住宅の中ではUR都市機構が開発した大規模な団地に住む人が多いと考えられることに言及。このような住宅はコミュニティの育成を目指した「近隣住区論」をベースに、学校などの公共施設、商店、緑地や公園、オープンスペースなど、周辺環境が計画的に配置されており、近隣環境が健康行動に影響を及ぼしたのではないかと説明する。

その上で古賀氏らは、「公的な賃貸住宅で死亡リスクが低い要因を明らかにすることは、健康長寿社会の実現に向けた住宅政策や街づくりの検討に役立つ可能性がある」と話す。また、今回の研究では考慮されていない要因（対象者の資産、住宅の改修歴、エアコンの有無など）を挙げ、住環境と死亡リスクの関連やそのメカニズムについて、「今後も引き続き検証したい」としている。

　日本の全国調査データを活用して、年齢・性別や婚姻状況により、世帯の人数と心理的苦痛の関係が異なるかどうかを調べる研究が行われた。その結果、若い世代や未婚者では、世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いという関係が認められた。奈良県立医科大学県民健康増進支援センターの冨岡公子氏らによる研究結果であり、「Frontiers in Public Health」に3月11日掲載された。

　一人暮らしや少人数の世帯は増加の一途をたどっている。2024年4月には「孤独・孤立対策推進法」が施行され、孤独や孤立への総合的な対策が必要とされている。これまでにも世帯の人数とがんや認知症、幸福感、メンタルヘルスなどとの関連が研究されているが、世帯の人数が及ぼし得る影響は、年齢や性別、配偶者の有無などにより異なる可能性がある。

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　そこで著者らは、厚生労働省による2019年の「国民生活基礎調査」のデータを用いて、世帯の人数と心理的苦痛との関係を詳細に分析した。「K6」という尺度で評価された「こころの状態」の結果で、合計得点が13点以上の場合を「心理的苦痛が強い」と定義。世帯の人数は5人以上、3～4人、2人、1人に分類し、年齢層、性別、婚姻状況ごとに調査した。

　20歳未満の人などを除外した結果、研究対象者は40万5,560人（男性19万3,346人、女性21万2,214人）となった。心理的苦痛が強い人の割合は、男性3.6％、女性4.7％と有意な男女差が認められた。年齢層ごとにみると、男女とも、心理的苦痛が強い人は25～29歳で最も多く、30～60歳で減少、65～74歳で最も少なく、75歳以降で再び増加していた。

　次に、世帯の人数と心理的苦痛との関連を検討するため、社会経済状況や生活習慣、現病歴などの影響を調整した上でロジスティック回帰分析を行った。その結果、世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いという有意な量反応関係が、男性で20～59歳、女性では20～39歳の年齢層で認められた（全て傾向性P＜0.001）。すなわち、5人世帯と比べたオッズ比（95％信頼区間）は、3～4人、2人、1人世帯の順に、20～39歳の男性では1.09（0.97～1.23）、1.33（1.13～1.56）、1.96（1.64～2.34）、40～59歳の男性では1.02（0.90～1.16）、1.17（1.02～1.36）、1.52（1.28～1.81）、20～39歳の女性では0.98（0.88～1.08）、1.40（1.22～1.60）、1.78（1.50～2.11）だった。一方、これより上の年齢層では、同様の関係は認められなかった。

　性別と婚姻状況で層別化すると、男女とも未婚者でのみ、同様に世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多かった（男女とも傾向性P＜0.001）。5人世帯と比べたオッズ比（95％信頼区間）は、同順に、男性では1.16（0.999～1.35）、1.46（1.22～1.75）、1.89（1.58～2.26）、女性では1.02（0.89～1.17）、1.37（1.16～1.63）、1.64（1.37～1.96）だった。

　今回の結果について著者らは、若年層は高齢者と比べて地域社会とのつながりが希薄であり、少人数世帯の場合に孤立や孤独を感じやすいと説明。一方、特に60～74歳の女性は、世帯の人数が2～4人の場合、5人以上や一人暮らしよりも心理的苦痛の強い人が多かったことに言及し、婚姻状況により家事や介護の負担に差が生じやすいことを付け加えている。

　以上から著者らは、因果関係は示されていないとした上で、「世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いことを示す量反応関係が、性別に関係なく、若い世代と未婚者で認められた」と結論。「高齢者だけでなく若年者にも、単身世帯だけでなく少人数世帯にも目を向ける必要がある」と述べている。

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　人と交流する機会など、社会とのつながりが減少し、社会的に虚弱な状態にあることを「社会的フレイル（social frailty）」という。新たな研究の結果、この社会的フレイルにより、死亡のリスクは1.96倍、要介護などの機能障害が発生するリスクは1.43倍に上昇することが明らかとなった。徳島大学大学院医歯薬学研究部の後藤崇晴氏らによる研究であり、「Scientific Reports」に2月10日掲載された。

　社会的フレイルや社会的孤立は高齢期に引き起こされやすいが、一人暮らしや、経済的困窮などの社会的問題とも関係するとされる。また社会的フレイルは、うつ状態や認知機能の低下などの「精神・心理的フレイル」、運動能力や筋力などが衰える「身体的フレイル」にも影響を及ぼす。これまでにフレイルに関して多くの研究が報告されているものの、社会的フレイルと健康状態との関連について、体系的な分析は行われていなかった。

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　そこで著者らは、文献データベースを用いた検索およびハンドサーチにより、社会的フレイルと総死亡（全死因による死亡）または機能障害との関連が研究された英語の論文を収集した。機能障害に関しては、介護保険の利用開始や日常生活活動（ADL）の低下などにより機能障害の発生が評価された研究を対象とした。

　その結果、社会的フレイルと総死亡に関する研究が6件（前向きコホート研究5件、後ろ向きコホート研究1件）抽出された。これらは2013年～2022年に発表され、3件が日本の研究だった。6件のうち4件は、社会的フレイルは総死亡と有意に関連すると報告していたが、2件では有意な関連は報告されなかった。その他に、総死亡に加えて機能障害についても評価した日本の前向きコホート研究（2018年）は、社会的フレイルが総死亡および機能障害の有意なリスク因子であることを示していた。

　社会的フレイルと機能障害との関連については、2014年～2022年に発表された研究が8件（前向きコホート研究4件、横断研究4件）抽出され、そのうち3件が日本の研究だった。8件中1件は、社会的フレイルは手段的ADL（IADL）の障害に影響を与えないとしていた。残りの7件は、社会的フレイルがADLまたはIADLと有意に関連することを示していた。

　次に、総死亡に関する研究6件のメタアナリシス（統合解析）を行った結果、社会的フレイルにより総死亡のリスクが1.96倍（ハザード比1.96、95％信頼区間1.20～3.19）有意に上昇することが明らかとなった。ただし、これらの研究間の異質性（ばらつき）は高かった。社会的フレイルと機能障害との関連については、2件のハザード比、3件のオッズ比を統合し、それぞれ1.43（95％信頼区間1.20～1.69）、2.06（同1.55～2.74）という結果が得られた。これらの研究間の異質性は低かった。

　著者らは、以上のシステマティックレビューとメタアナリシスの結果から、「社会的フレイルは総死亡および機能障害のリスクと有意に関連する」と結論付けている。また、高齢者では社会的フレイルの頻度が8.4％～11.1％と報告されていることに言及し、「社会的フレイルに関する議論は極めて重要だ」と指摘している。

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　従業員が何らかの健康問題や症状を抱えて出勤し、出勤時の生産性が低下している状態を「プレゼンティーイズム（presenteeism）」という。今回、プレゼンティーイズムと睡眠、喫煙や飲酒との関係が新たに調査され、男女間で異なる結果が得られた。飲酒ついては、女性では正の関連、男性では負の関連が見られたという。鳥取大学医学部環境予防医学分野の研究グループによる研究であり、「Journal of Occupational Health」に12月14日掲載された。

　病気などで欠勤することを「アブセンティーイズム（absenteeism）」といい、健康経営の課題となっている。しかし、それと比べて、健康問題を抱えながら出勤する「プレゼンティーイズム」の方が、従業員の生産性の低下（健康関連コスト）は大きいことが報告されている。その重要性が増していることから著者らは、プレゼンティーイズムと主観的な睡眠の質、喫煙、飲酒との関連について、男女差に着目して横断研究を行った。

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　鳥取県の1つの地方自治体の職員に対する2015年の質問紙調査のうち、713人（男性57.8％）のデータが用いられた。対象者は、生産性の測定ツール（WHO-HPQ）による質問「あなたの過去4週間の全体的なパフォーマンスをどのように評価しますか？」に、10段階で回答。それを100点満点（0点が最低、100点が最高のパフォーマンス）に換算し、40点以下をプレゼンティーイズム（自己評価による絶対的プレゼンティーイズム）と定義した。

　主観的な睡眠の質に関しては、過去30日間の全体的な睡眠の質を尋ねる質問への回答を基に、「良い」と「悪い」に分類。また、飲酒および喫煙に関する質問への回答に基づき、対象者の状況を「非飲酒」「元飲酒」「時々飲酒」「現在飲酒（毎日）」および「非喫煙」「元喫煙」「時々喫煙」「現在喫煙（毎日）」にそれぞれ分類した。

　その結果、プレゼンティーイズムに該当した人は174人（24.4％）であり、そのうち男性は102人（24.8％）、女性は72人（23.9％）で、有意な男女差はなかった。年齢層ごとの割合は、30歳未満が33.0％（32人）、30～39歳が29.7％（44人）、40～49歳が21.7％（51人）、50歳以上が20.2％（47人）だった。

　また、対象者の状況については、睡眠の質が悪い人は314人（44.0％）で、男性が190人（46.1％）、女性が124人（41.2％）。現在飲酒者は182人（25.5％）で、男性が145人（35.2％）、女性が37人（12.3％）。現在喫煙者は、男性が117人（28.4％）、女性は4人（1.3％）のみだった。

　ロジスティック回帰分析の結果、プレゼンティーイズムと睡眠の質が悪いこととの正の関連が、全体（オッズ比1.70、95％信頼区間1.18～2.44）と男性（同1.85、1.12～3.05）で認められた。女性では現在飲酒（同3.49、1.36～8.92）との正の関連が見られた。反対に、負の関連を示した要因は、全体では50歳以上（同0.50、0.27～0.93）、男性では現在飲酒（同0.43、0.20～0.92）、女性では40～49歳（同0.24、0.09～0.66）だった。

　以上の結果から、プレゼンティーイズムと睡眠の質との関連は、特に男性で顕著だった。また飲酒は、女性ではプレゼンティーイズムと正の関連、男性では負の関連を示す可能性が示唆された。著者らは、因果関係は示されていないとした上で、「プレゼンティーイズムと関連する要因は男女で異なり、従業員の生産性向上に向けて取り組む際は、男女差を考慮する必要がある」と結論付けている。

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