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6月 06 2023 
薬剤師による運動介入でフレイル予防
処方薬を受け取りに薬局を訪れた慢性疾患のある高齢者に対して、薬剤師が運動に関する簡単な情報提供を行うことが、フレイルの予防につながる可能性が報告された。一般社団法人大阪ファルマプラン社会薬学研究所の廣田憲威氏（研究時点の所属は武庫川女子大学薬学部臨床薬学研究室）らによる研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に4月7日掲載された。
フレイルはストレスに対する耐性が低下した状態で、介護リスクの高い「要介護予備群」。介護が必要な状態になってからの回復は困難なことが多いが、フレイル段階であれば、運動や食事の習慣を改善することで元の状態に戻ることができるため、早期介入が重要とされる。他方、地域の薬局には近年、調剤業務にとどまらず、地域住民の健康を支える機能が求められるようになってきた。フレイル予防に関しても、薬局での栄養評価などの試みの報告がなされてきている。ただし、運動介入の報告はまだない。今回の廣田氏らの研究は、以上を背景とするもの。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。この研究は、大阪府内の11の薬局における無作為化比較試験として実施された。対象は、処方薬の受け取りのため薬局を毎月訪れる慢性疾患のある70～79歳の高齢者。無作為に2群に分け、1群に対しては、服薬指導に加えて「ナッジ」を利用した運動の勧めを行った。ナッジとは、わずかに後押しする行為のことで、本人の気づきを促し行動変容につなげることを狙うもの。本研究では、薬局を訪れるたびに、自宅でできる簡単な運動の方法（4分の1スクワット、つま先立ちなど）が書かれたプリントを手渡したり、運動を行っているか確認したりした。ただし、実際に運動を行うか否かや、どのような運動を行うかは、患者の判断に任せた。一方、他の1群に対しては、通常の服薬指導のみを行った。
2021年1～3月の間に薬局を訪れた患者のうち103人が研究参加に同意した。骨粗鬆症・がん・メンタルヘルス疾患・認知症の治療薬やステロイド薬が処方されている患者、BMI30以上または低栄養、医師から運動制限が指示されている患者は除外されている。評価項目は、登録時点と6カ月後の体組成計で測定した筋肉量と、椅子立ち上がりテスト（椅子に座って立つという動作をなるべく速く5回繰り返す）の所要時間の変化など。
研究登録時点で両群間に、年齢や性別の分布などに有意差はなかった。研究期間中に、介入群の15人、対照群の18人が受診間隔の延長などの理由で脱落し、解析は介入群46人、対照群24人を対象に行われた。
6カ月間での筋肉量の変化は、介入群が1.08±7.83％（95％信頼区間－1.24～3.41）、対照群は－0.43±2.73％（同－1.58～0.72）であり、介入群において増加傾向があったものの有意でなく、群間差も非有意だった（P＝0.376）。それに対して椅子立ち上がりテストについては、介入群の65.2％で所要時間の短縮が認められ、対照群ではその割合は29.2％であり、群間に有意差が認められた（所要時間短縮のオッズ比4.48、P＝0.00563）。
椅子立ち上がりテストでは介入効果が示唆されたのに対して筋肉量には有意差が生じなかったことについて著者らは、「サンプルサイズが小さすぎたこと、ナッジを利用するのみでは介入期間が短すぎたことなどが理由として考えられる」と述べている。論文の結論は、「フレイル予防が社会的な課題となる中で、地域の薬局薬剤師によるナッジを利用した簡単な運動介入が、高齢者の行動変容につながる可能性を示すことができた」とまとめられている。また著者らは、「高齢者が毎月医療機関や地域薬局のサービスを利用することが、社会とのつながりを維持する上でいかに重要かを裏付けるものであり、地域薬局が高齢者の『通いの場』として活用できる」と付け加えている。
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6月 06 2023 
Long COVIDは5タイプに分類できる――国内患者のクラスター分析
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の急性期を過ぎた後に何らかの症状が遷延する、いわゆる「long COVID」は、5タイプに分類可能であるとする論文が「Clinical and Experimental Medicine」に4月7日掲載された。聖マリアンナ医科大学総合診療内科の土田知也氏らによる研究によるもので、就労に影響が生じやすいタイプも特定された。
Long COVIDは長期間にわたり生活の質（QOL）を低下させ、就労にも影響が及ぶことがある。現在、治療法の確立が急がれているものの、long COVIDの病態の複雑さや多彩な症状を評価することの困難さなどのために、新規治療法の有効性を検討する臨床試験の実施にも高いハードルがある。そのため、まずlong COVIDをいくつかのタイプに分類して、それぞれのタイプを特徴付けるという試みが始まっており、海外発のそのような研究報告も存在する。ただし、QOL低下につながりやすい就労への影響という点を勘案した分類は、まだ提案されていない。土田氏らの研究は、以上を背景として行われた。
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対象者には、23項目から成る自覚症状のアンケート（該当するものを○、強く該当するものを◎で回答する）と、慢性疲労症候群の評価に使われている9項目から成るパフォーマンスステータス（PS）質問票に答えてもらった。就労状況については、罹患前と同様に勤務継続、職務内容の変更、休職、退職という四つに分類した。
結果について、まず自覚症状に着目すると、○または◎のいずれかが最も多かった症状は倦怠感（59.8％）で、次いで不安（42.3％）、嗅覚障害（41.9％）、抑うつ（40.2％）、頭痛（38.6％）などだった。◎が最も多かったのは同じく倦怠感（40.2％）で、次いで嗅覚障害（26.6％）、味覚障害（18.1％）、脱毛（14.9％）、呼吸困難（13.7％）、頭痛（11.1％）などだった。
次に、特徴の似ているデータをグループ化するクラスター分析という手法により、long COVIDのタイプ分類を行った結果、以下の5タイプに分けられることが分かった。
タイプ1は倦怠感が強いことが特徴で全体の21.8％が該当。タイプ2は倦怠感のほかにも呼吸困難、胸痛、動悸、物忘れを訴える群で14.9％が該当。タイプ3は倦怠感、物忘れ、頭痛、不安、抑うつ、不眠症、モチベーション低下を訴える群で20.8％が該当。タイプ4は倦怠感が少なく脱毛を主症状とする群で19.8％が該当。タイプ5も倦怠感が少なく味覚障害や嗅覚障害が主体の群で22.8％が該当。
これらの群を比較すると、タイプ4は他群より高齢で、タイプ2や4は女性が多く、タイプ2はCOVID-19急性期に肺炎合併症を来していた割合が高いといった有意差が認められた。外来初診時のPSスコア（点数が高いほど生活の支障が強い）は、タイプ2が最も高く中央値4点（四分位範囲2～6）、続いてタイプ3が3点（同2～5）、タイプ1が2点（1～5）であり、タイプ4と5は0点（0～1）だった。症状発現から受診までの期間はタイプ5が最も長く、BMIについてはタイプによる有意差がなかった。
就労状況に関しては、発症以前と変更なしの割合がタイプ1から順番に50.0％、41.9％、43.7％、77.6％、84.1％、職務内容の変更を要した割合は、24.1％、13.5％、9.7％、2.0％、7.1％、休職中は20.4％、36.5％、39.8％、16.3％、7.1％、退職に至った割合は5.6％、8.1％、6.8％、4.1％、1.8％であり、タイプ2や3で休職中の割合が高く、タイプ4や5はその割合が低いという差が認められた。
このほか、自律神経機能検査によって体位性起立性頻拍症候群〔POTS（立ち上がると脈拍が大きく変化する）〕と診断された割合が、自覚症状に倦怠感が含まれているタイプ1～3で高く、特にタイプ2では33.8％と3人に1人が該当することが分かった。
以上を基に著者らは、「long COVIDはその臨床症状から5タイプに分類可能」と結論付け、また倦怠感を訴えるタイプにはPOTSが多く、POTSは治療により改善も認められるケースがあることから、「タイプ1～3に該当する患者では自律神経機能の評価が重要ではないか」と付け加えている。なお、研究の限界点としては、単施設の外来患者を対象としたものであり、外来通院も困難な重症long COVID患者が含まれていないこと、解析対象期間が異なれば異なる変異株の感染患者が含まれるため、クラスター分析の結果も変わってくる可能性のあることなどを挙げている。
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