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4月 19 2022 
Life’s Simple 7の理想項目を1つ増やすと蛋白尿リスクが1割低下
心血管疾患リスク因子の該当数が、蛋白尿の出現と有意に関連していることが分かった。東京大学医学部循環器内科の金子英弘氏らが全国規模の健診データを解析した結果、明らかになった。リスク因子を1年で1つ減らすと、蛋白尿出現リスクが1割低下するという。研究の詳細は「American Journal of Nephrology」に3月8日掲載された。
蛋白尿は腎機能低下の指標であるだけでなく、心血管疾患（CVD）のリスクとも関連しており、CVDを防ぐには血糖や血圧などのコントロールに加えて、蛋白尿を陰性に保つことが重要と考えられている。他方、米国心臓協会（AHA）はCVDリスク抑制のために、7つの生活習慣関連因子をCardiovascular Health Metrics（Life’s Simple 7）としてまとめ、啓発活動を続けている。ただし、この7因子が日本人の蛋白尿リスクと関連するかは不明であった。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。金子氏らはこの点を明らかにするため、健診受診者データを用いた観察コホート研究を実施した。検討対象は、2005～2016年に健診を受け、4年以内に再度健診を受けていた成人86万5,087人〔年齢中央値46歳（四分位範囲40～54）、男性60.7％〕。初回健診時に尿蛋白が陽性（1＋以上）だった人や透析既往者などは除外されている。
AHAが掲げる7因子に基づいて、以下のようにCardiovascular Health（CVH）Metricsをカウント。血圧120/80mmHg未満、総コレステロール200mg/dL未満、空腹時血糖値100mg/dL未満（いずれも未治療状態での測定値）、BMI25未満、非喫煙、習慣的運動（30分の運動を週に2回以上または1日あたり1時間以上の歩行）、健康的食習慣（朝食の欠食が週に3回未満）。これらをCVH metricsとして、その該当数と蛋白尿の出現リスクとの関連を検討した。
解析対象者のCVH該当数は、中央値5（四分位範囲3～6）だった。CVHの該当数が2個未満の群、3～4個の群、5個以上の群という3群に分けると、該当数が多い群ほど若年で女性が多いという有意差が見られた。
4年間の追跡で、4万1,474人（4.8％）に蛋白尿が出現した。年齢と性別の影響を調整後、前記のベースライン時のCVH該当数による3群で比較すると、該当数が多い群ほど、蛋白尿出現リスクが低かった。具体的には、2個未満の群を基準として3～4個の群はオッズ比（OR）0.61（95％信頼区間0.59～0.63）、5個以上の群はOR0.45（同0.43～0.46）だった（傾向性P＜0.001）。
7つのCVH因子を個別に検討すると、以下に記すように、総コレステロールを除く全てが蛋白尿出現リスクの低さと有意に関連していた。BMI25未満でOR0.70、空腹時血糖100mg/dL未満でOR0.74、非喫煙でOR0.80、血圧120/80mmHg未満でOR0.81、健康的食習慣でOR0.82、習慣的運動でOR0.95（いずれもP＜0.001）。
また、ベースライン時のCVH該当数が1つ多いごとに、蛋白尿出現リスクが2割低くなるという有意な関連の存在が明らかになった〔OR0.81（同0.80～0.82）〕。さらに、ベースライン時から1年間でCVH該当数が1つ増えると蛋白尿出現リスクが1割低下するという、生活習慣改善の有意な効果も認められた〔OR0.90（同0.89～0.92）〕。
著者らは本研究を、「CVH metricsと蛋白尿出現の関係を示した初の研究」と位置付けている。結論としては、「ベースラインでのCVH metricsの該当数が多いほど蛋白尿出現リスクが低く、また、追跡期間中にCVH metrics該当数が増えることが蛋白尿出現リスクの低下と関連していた。この結果は、修正可能な生活習慣関連因子の重要性を示唆しており、蛋白尿抑制における生活療法の可能性を示すものと言える」とまとめている。
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4月 19 2022 
がん検診を受ける人と受けない人の違いは何？――日本の子育て世代での検討
子育て世代に当たる日本人成人のがん検診受診行動に関連する因子が明らかになった。新潟医療福祉大学健康科学部健康スポーツ学科の杉崎弘周氏らの研究によるもので、教育歴や経済状況、がんの家族歴などが、がん検診受診率に有意に関連しているという。研究の詳細は「Healthcare」に3月10日掲載された。
がんは長年、日本人の死因のトップを占めている。がんの治療は確実に進歩しているものの、予後を左右する最大のポイントが早期発見であることは変わりない。しかし日本人のがん検診受診率は諸外国に比べて低いことが報告されており、例えば乳がん検診受診率は米国の80％以上に比較して44％に過ぎない。また、がんは一般に加齢とともに増えるが、日本では晩婚化と高齢出産の増加により、子どもが成人する前に親ががんに罹患することもまれでない。子育て世代のがん死は、残された家族への影響がより大きい。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。これまでに、がん検診受診行動を左右する因子についての研究は国内でも行われてきた。しかし、子育て世代に焦点を当てた研究はなく、実態が明らかでない。杉崎氏らの研究は、このような背景のもとで実施された。
2018年8月に、インターネット調査会社の登録者5万2,883人にアンケート回答を依頼し、8,608人から回答を得た。未婚者や子どものいない人、回答内容に不備がある人などを除外。全国7つの地方（北海道・東北、関東、北陸、中部、中国、四国、九州）からそれぞれの人口比率に応じた回収目標を達成し、2,410人を解析対象とした。対象者のうち、男性が51.0％であり、年齢は20代1.0％、30代19.7％、40代58.7％、50代18.8％、60代1.7％だった。がん家族歴については「なし」が37.6％、がんで亡くなった家族は「なし」が71.7％で、がん既往者本人からの回答も3.9％存在した。
がん検診を受けたことがあるとの回答は57.3％だった。性別では、男性は41.0％、女性は74.3％が何らかのがん検診を受診していた。ロジスティック回帰分析により、がん検診受診の経験があることと独立して関連する因子として、女性〔オッズ比（OR）5.31（95％信頼区間4.24～6.65）〕、高所得〔年収400万円未満に対して800万円以上はOR1.79（同1.26～2.54）〕、がん家族歴〔OR1.69（同1.38～2.07）〕、教育歴〔高卒以下に対して大卒以上はOR1.36（同1.04～1.78）〕という因子が浮かび上がった。
次に、自治体などによる検診が比較的充実している、肺・胃・大腸がん検診の受診経験を性別に検討すると、男性では、がん家族歴と年齢（40代に比し、肺・胃がん検診は50代以上で有意、大腸がん検診は60代以上で有意）との関連が認められ、所得や教育歴は有意性が見られなかった。女性では、家族歴はいずれのがん種の検診受診経験とも有意に関連していたが、教育歴や年齢は有意でなく（胃がん健診のみ50代が40代より経験ありが有意に多い）、一方で胃・大腸がん検診は所得によって受診経験に差が見られた（いずれも年収400万円未満と以上で有意差あり）。肺がん検診に関しては所得による差はなかった。
女性の乳がん検診の受診に関連する因子としては、がん家族歴と所得（400万円未満に対して600万円以上で有意）が関連し、年齢と教育歴は非有意だった。子宮がんについては、家族歴、所得（400万円未満に対して800万円以上で有意）、教育歴（高卒以下に対して大卒以上で有意）、年齢（20代に対して30～50代で有意）が、受診経験があることに関連していた。
以上の結果から著者らは、「教育歴、所得、年齢、がんの家族歴が、子育て世代のがん検診受診行動と関連していることが明らかになった」と結論付けている。また、日本では大半の人が健康保険に加入しており、いくつかのがん種に対する検診を無料や安価で受ける機会があるにもかかわらず、一般的な健康診断と同様に、社会経済的因子が受診行動に影響を及ぼしているという問題を指摘。「教育歴が短くて収入が少ない、壮年から中年期の成人に対するがん検診受診率改善の取り組みが必要とされる」と述べている。
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肺がんは初期の自覚症状が少ないからこそ、セルフチェックで早めにリスクを確かめておくことが大切です。セルフチェックリストを使って、肺がんにかかりやすい環境や生活習慣のチェック、症状のチェックをしていきましょう。
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4月 19 2022 
使用する電子メディアによって子どものメンタルに及ぼす影響は異なる？
小中学生では、使用する電子メディアによってメンタルヘルスに及ぼす影響は異なり、特に長時間のSNS利用が最もリスクを高める可能性が報告された。日本体育大学の城所哲宏氏、野井真吾氏らの研究グループが東京都世田谷区の小中学生を対象とした調査データを解析した結果であり、詳細は「Frontiers in Pediatrics」に1月24日掲載された。
スマホやオンラインゲーム、テレビの視聴などのスクリーンデバイス使用と、子どものうつリスクの関係については、多くの研究が行われている。ただし結果に一貫性がなく、利用するメディアのタイプ、利用時間、調査対象年齢などにより影響が異なるのではないかと考えられている。一方、運動や睡眠がうつリスクを抑制することが知られているが、それらと子どものスクリーンデバイス使用との相互の関連性を検討した研究は少ない。これらの点を明らかにするため、研究グループでは、東京都世田谷区の小中学生を対象とした大規模な悉皆調査を実施した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。調査対象は、東京都世田谷区内にある公立小中学校の8～15歳の全生徒3万4,643人。アンケート調査は2019年3月に実施された。回答に不備のあるものなどを除外し、2万3,573人（小学生1万5,726人、中学生7,847人）のデータを解析した。
スクリーンデバイス使用については、1週間当たりのテレビ、ビデオ、DVDの視聴時間、オンライン動画のプレー時間、SNSの利用時間を把握した（SNSは中学生のみで調査）。運動時間は、学校外でスポーツや運動をする時間を質問し、中央値で2群に分けて比較した。睡眠時間は、国際的なガイドラインに則して、13歳以下は9～11時間、14歳以上は8～10時間を至適範囲と定義した。
うつレベルは、米国精神医学会の質問票を基に日本学校保健会が作成した日本語版を用いて評価。小学生男子の3.3％、同女子2.7％、中学生男子9.5％、同女子8.8％がうつ状態と判定された。
ロジスティック回帰分析により交絡因子を調整し、スクリーンデバイス使用時間とうつ状態に該当することとの関連を検討。その結果、SNSの1週間の利用時間が2時間以上の場合、中学生の男子・女子ともにうつリスクが有意に高いことが明らかになった。それに対してテレビの視聴は、小学生の女子を除いて、うつリスクが低いことと有意に関連していた。オンラインゲームについては、1週間に2時間以上プレーする中学生女子でのみ、うつリスクが高いことと有意に関連していた。オンライン動画については、中学生男子ではうつリスクの低さと有意に関連していた一方、1週間に2時間以上視聴する小学生男子、1週間に30～60分視聴する小学生女子で、うつリスクの高さと有意な関連が見られた。
次に、運動時間の長短で2分した上で、利用しているスクリーンデバイスのタイプごとにうつレベルを比較すると、交絡因子調整後も運動時間の長い群の方がうつレベルが低い傾向が認められた。例えば、オンライン動画を視聴している小学生男子のうつレベルのスコアは、運動時間が長い群の方が有意に低かった。中学生女子では、利用スクリーンデバイスのタイプにかかわらず、運動時間が長い群のうつレベルが有意に低かった。中学生男子でもほぼ同様の結果であり、小学生女子でのみ、運動時間によるうつレベルへの有意な影響が見られなかった。
続いて、睡眠時間がガイドラインの推奨を満たすか否かで二分して検討すると、小学生の男子のみ、睡眠時間が十分であることがうつレベルの低さと有意に関連していたが、その他のカテゴリーでは有意な関連がなかった。
まとめると、スクリーンデバイスの利用と子どものうつとの関連は、デバイスのタイプや年齢・性別、利用時間によって異なることが明らかになった。全体的に、SNSなどの新しいタイプのデバイスの使用はうつレベルの高さと関連しており、一方でテレビの視聴はうつレベルの低さと関連していた。
著者らは、「子どもたちが利用するスクリーンデバイスはますます多様化しながら、生活の一部として定着してきている。子どものメンタルヘルスへの影響の理解には、それらのタイプや属性の違いを考慮することが不可欠と考えられる」と述べている。
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4月 19 2022 
サルコペニア患者の処方薬が減ると摂食量が増加――脳卒中後のポリファーマシー対策
脳卒中後のリハビリが必要な高齢サルコペニア患者の多剤併用を見直すことで、摂取エネルギー量と摂取たんぱく質量が増加する可能性を示唆するデータが報告された。熊本リハビリテーション病院薬剤部の松本彩加氏、同院サルコペニア・低栄養研究センターの吉村芳弘氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に1月19日掲載された。
筋肉量や筋力が低下した状態であるサルコペニアは、高齢者の要介護リスクを高め、特に脳卒中後のリハビリ中の患者では機能回復に悪影響を及ぼす。そのようなサルコペニアからの回復や予防には、筋力トレーニングとたんぱく質や必須アミノ酸などを中心とする栄養介入が推奨されている。一方、高齢患者に対する多剤併用（ポリファーマシー）が身体機能や栄養状態の悪化に関連していることが明らかになり、処方薬剤を見直す減薬が試みられるようになってきた。しかし、リハビリ領域でのポリファーマシー対策に関するエビデンスはほとんどないことから、松本氏らは以下の検討を行った。
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解析対象患者の特徴は、平均年齢81.0±7.5歳、男性48.4％。低栄養リスクスコア（GNRI）は中央値91（四分位範囲84～99）であり、低栄養状態の患者が多くを占めていた。握力は男性17.5kg（同10.2～22.0）、女性9.2kg（4.0～13.3）、骨格筋量指数（SMI）は同順に6.1kg/m2（5.7～6.5）、4.8kg/m2（4.0～5.1）だった。
入院時の処方薬数は中央値8剤（6～9）。入院期間は中央値107日（65～142）であり、退院時の処方薬数が入院時よりも減っていた減薬群が39人、それ以外の非減薬群が52人だった。前者は入院時の処方数が9剤（7～11）で退院時までの変化は－2剤（－3～－1）、後者は入院時7剤（6～9）で退院時までの変化は＋1剤（0～2）であり、入院時の処方薬数（P＝0.003）と、退院時までの変化数に有意差が見られた（P＜0.001）。潜在的に不適切な薬剤（PIM）は両群ともに中央値1（1～2）だった。なお、薬剤数は、一過性の急性疾患（感染症など）の治療薬や点眼・点鼻・貼付薬、頓服薬、市販薬を除外してカウントしている。
入院後の最初の3日間に、患者の残食量を基にトレーニングを受けた看護師と栄養士が摂取エネルギー量と摂取たんぱく質量を把握。経管栄養が施行されている場合はそれも加算した上で、1日当たりの摂取量を算出。摂取エネルギー量は中央値28.0kcal/kg/日（24.1～33.3）、摂取たんぱく質量は同1.1g/kg/日（0.9～1.2）であり、減薬群と非減薬群とで有意差はなかった。また、入院時点では、前記のとおり処方薬数に有意差があったことを除いて、評価した全ての指標（年齢、性別、脳卒中発症前の身体的自立度、GNRI、握力、SMI、アルブミン、ヘモグロビンなど）に有意差はなく、また入院期間も有意差がなかった。
次に、退院時の摂取エネルギー量、摂取たんぱく質量、握力、SMIを比較すると、いずれも有意な群間差は認められなかった。しかし、入院時に評価した指標を共変量とする多変量回帰分析を行った結果、入院から退院までの処方薬数の変化と、退院時の摂取エネルギー量（β＝－0.237、P＝0.009）、および、摂取たんぱく質量（β＝－0.242、P＝0.047）との間に、有意な負の相関関係があることが明らかになった。
まとめると、減薬により栄養摂取量が有意に改善していた。ただし、握力やSMIの向上は確認されなかった。減薬がサルコペニアの改善につながらなかった理由について著者らは、サンプルサイズや観察期間が十分でなかったためではないかとの考察を加えている。その上で、「処方の見直しに運動・栄養介入を組み合わせることで、リハビリ中の患者のサルコペニアを改善できる可能性がある。今後は、どのような薬剤の減薬が重要なのかを明らかにしたい」と述べている。
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