ペットとの暮らしは、高齢者の健康維持に役立つのだろうか。今回、国内の高齢者1万1,224人を対象に約7.5年間追跡した研究で、犬を飼っている人では、飼っていない人と比べて要介護認知症の発症リスクが低いことが示された。さらに、犬を飼うことが高齢者の健康維持に加え、公的な医療・介護費の抑制につながる可能性も示唆された。研究は、国立環境研究所環境リスク・健康領域の谷口優氏、東京大学大学院薬学系研究科医療政策・公衆衛生学分野の齋藤良行氏らによるもので、詳細は7月22日付の「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載された。

　ペットとの触れ合いは、身体活動量や精神的健康の向上など、さまざまな健康効果との関連が報告されている。中でも犬を飼うことは、高齢者のフレイルや要介護状態、要介護認知症の発症リスク、死亡リスクの低下と関連することが示されてきた。一方で、犬を飼うことが健康につながるのか、それとも健康な人ほど犬を飼いやすいのかは明らかでなく、因果関係ははっきりしていなかった。また、医療・介護費への影響も十分に検討されていなかった。そこで著者らは、日本の高齢者1万1,224人を約7.5年間追跡し、犬を飼っていることと要介護認知症や死亡との関連を調べ、さらに公的な医療・介護費への影響も評価した。

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　研究では、東京都大田区の65～84歳の地域在住高齢者を対象とした「大田区 元気シニア・プロジェクト」のデータを使用した。2016年に無作為抽出された1万5,500人に質問票を送り、回答が得られた1万1,925人のうち、追跡データが得られた1万1,224人を解析対象とした。犬の飼育状況は、現在飼っている、過去に飼っていた、飼ったことがない、の3群に分類した。約7.5年間追跡し、要介護認知症の発症と死亡を調べた。解析では、年齢や健康状態、経済状況、社会的交流など、犬を飼っている人と飼っていない人の違いを考慮した。さらに、犬を飼う場合と飼わない場合について、4年間の医療・介護費と健康上の効果を計算モデルで比較し、費用対効果を評価した。

　約7.5年間の追跡期間中、1,989人（17.7％）が要介護認知症を発症し、1,808人（16.1％）が死亡した。年齢や健康状態、社会的・経済的背景などを考慮して解析したところ、現在犬を飼っている人では、犬を飼ったことがない人と比べて要介護認知症の発症オッズ（発症のしやすさを示す指標）が47％低かった（オッズ比〔OR〕0.53、95％信頼区間〔CI〕0.43～0.66）。死亡についても、オッズが37％低かった（OR 0.63、95％CI 0.51～0.79）。

　さらに、因果関係の可能性を検討した解析でも、現在犬を飼っている人では要介護認知症の発症オッズが48％低かった（OR 0.52、95％CI 0.27～0.98）。

　費用対効果の分析では、健康上の効果をQALY（質調整生存年：寿命だけでなく健康状態も考慮して、どれだけ質の高い生活を送れるかを表す指標）で評価した。その結果、犬を飼う高齢者では、飼わない高齢者と比べて、家計が負担する犬の飼育費を除いた公的な医療・介護費が1,000人当たり4年間で約1億2,272万円削減され、QALYは142.4増加すると推計された。

　著者らは、犬との暮らしは高齢者の要介護認知症の発症リスク低下や医療・介護費の抑制につながる可能性があり、健康増進政策の一環として活用できる可能性があるとまとめている。一方、犬の飼育状況を評価したのは研究開始時のみで、その後の変化を把握できていないことや、観察研究であるため因果関係を完全には証明できないことなどを研究の限界として挙げている。

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　日本の地域在住高齢者約3万人を3年間追跡した研究で、地域活動への参加がオーラルフレイルリスクの低下と関連することが示された。さらに、その関連は社会経済的地位（SES）が低い高齢者でより強く認められ、社会参加がオーラルフレイルの健康格差の縮小と関連する可能性が示唆された。研究は、北海道大学大学院保健科学研究院地域看護学/公衆衛生看護学教室の富岡那奈子研究員、田髙悦子教授らによるもので、詳細は7月24日付の「PLOS One」に掲載された。

　オーラルフレイルは、かむ力や飲み込む力など口腔機能の軽度な衰えが積み重なった状態で、要介護リスクとの関連が指摘されている。口腔健康には社会経済的格差が存在することが指摘されており、国民皆保険制度の下でもその解消は課題となっている。所得や教育歴などで示されるSESは健康を左右する重要な要因であり、SESが低い高齢者では健康状態の悪化との関連が報告されている。近年、人とのつながりや地域活動への参加などを示す社会関係資本が健康に及ぼす影響が注目されているが、この社会関係資本とオーラルフレイルとの関連や、SESによる違いについては十分に明らかになっていなかった。そのような背景から、著者らは、日本の地域在住高齢者を対象に、個人レベルおよび地域レベルの社会関係資本とオーラルフレイルリスクとの関連を検討し、その関連がSESによって異なるかを解析した。

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　研究では、2019年と2022年に実施された日本老年学的評価研究（JAGES）の縦断データを用いた。対象は、両調査に参加した自治体に住む65歳以上の高齢者のうち、ベースライン時に要介護認定を受けていない3万1,378人とした。オーラルフレイルリスクは、年齢、残存歯数、咀嚼機能、嚥下機能などを用いた予測モデルにより評価した。SESは等価世帯所得をもとに評価し、年間所得200万円未満を低SES群、200万円以上を中～高SES群とした。社会関係資本は、市民活動への参加、社会的結束、互助関係の3領域について評価した。さらに、本人の社会的つながりを示す「個人レベル」と、居住地域全体のつながりを示す「地域レベル」の両面から解析した。解析では、これらの社会関係資本とオーラルフレイルリスクとの関連を、多変量ロジスティック回帰分析により検討した。さらに、SESによって関連の強さが異なるかを解析した。

　3年間の追跡期間中、対象者の21.6％にオーラルフレイルリスクが認められた。SES別では、低SES群で24.6％、中～高SES群で19.9％となり、低SES群でリスク発生割合が高かった。

　社会関係資本との関連を解析したところ、個人レベルの社会関係資本が高い人ほど、オーラルフレイルリスクは低かった。特に、市民活動への参加が多い人ではリスク低下との関連が認められ、この関連は低SES群でより強かった。また、個人レベルの社会的結束や社会関係資本全体のスコアについても、オーラルフレイルリスク低下との関連が認められた。

　地域レベルの社会関係資本では、市民活動への参加が活発な地域ほどオーラルフレイルリスクが低かった。一方、社会的結束や互助関係などについては、地域レベルでの明確な関連は認められなかった。

　著者らは、社会参加、特に市民活動への参加がオーラルフレイルリスクの低下と関連する可能性を指摘している。特に低SESの高齢者で関連が強かったことから、社会参加、特に市民活動への参加を促す取り組みが、口腔健康における社会経済的格差の解明や対策を考える上で重要な手がかりになるとしている。

　なお、著者らは、本研究は観察研究であることから因果関係については結論できないこと、またオーラルフレイルは自己申告項目を用いた予測モデルで評価していることから臨床検査に基づくものではないことについて留意する必要があるとしている。

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