笑う頻度が高い人にはオーラルフレイルが少ないことが明らかになった。福島県立医科大学医学部疫学講座の舟久保徳美氏、大平哲也氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に11月5日掲載された。

　近年、笑うことが心身の健康に良いことを示唆するエビデンスが徐々に増えていて、例えば笑う頻度の高い人は心疾患や生活習慣病が少ないことが報告されている。一方、オーラルフレイルは、心身のストレス耐性が低下した要介護予備群である「フレイル」のうち、特に口腔機能が低下した状態を指す。オーラルフレイルでは食べ物の咀嚼や嚥下が困難になることなどによって、身体的フレイルのリスク上昇を含む全身の健康に負の影響が生じる。舟久保氏らは、このオーラルフレイル（以下、OFと省略）にも笑う頻度が関連している可能性を想定し、福島県楢葉町の住民を対象とする横断研究を行った。

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　2020～2021年の住民健診に参加した年齢60～79歳の1,717人のうち、研究参加への同意を得られ、データ欠落のない916人（平均年齢68.4±5.0歳、男性46.2％）を解析対象とした。両年度とも参加していた人については2020年度のデータを使用した。OFの評価には、「硬い食べ物を食べるのが困難か？」など8項目の質問から成る精度検証済みの質問票（Oral Frailty Index-8；OFI-8）を使用。そのスコアに基づき、OFなしが40.3％、プレオーラルフレイル（OFの予備群〔POF〕）が18.2％、OFが41.5％と判定された。笑いの頻度については、「声を出して笑う頻度は？」という質問で評価。ほぼ毎日が40.8％、週に1～5回が43.3％、月に1～3回が11.1％、ほとんどないが4.9％だった。

　笑う頻度が「週1回未満」の群を基準として、年齢と性別の影響を調整した解析（モデル1）の結果、笑う頻度がほぼ毎日の群にはOFが有意に少なく（オッズ比〔OR〕0.38〔95％信頼区間0.26～0.57〕）、頻度が週に1～5回の群もOFが少なかった（OR0.51〔同0.35～0.76〕）。調整因子に、喫煙・飲酒・運動習慣、身体的フレイル、高血圧・糖尿病の既往を追加した解析（モデル2）では、笑う頻度が週に1～5回の群についてはOFとの関連の有意性が消失したが（OR0.66〔0.43～1.02〕）、頻度がほぼ毎日の群では引き続きOFが有意に少ないという関連が認められた（OR0.54〔0.34～0.86〕）。

　モデル2において、笑う頻度以外に、抑うつ症状がないこともOFに対する負の有意な関連因子だった（「抑うつ症状あり」を基準とするOR0.39〔0.25～0.61〕）。その一方、高齢（1歳高齢であるごとにOR1.08〔1.05～1.11〕）、女性（OR1.74〔1.14～2.65〕）、喫煙（現喫煙がOR2.63〔1.57～4.40〕、過去喫煙がOR1.75〔1.15～2.66〕）、飲酒（毎日がOR1.70〔1.15～2.51〕、機会飲酒は非有意）は、正の有意な関連因子として特定された。運動習慣や地域活動への参加は、モデル1では有意な負の関連が認められたが、モデル2では非有意となった。

　著者らは、本研究が新型コロナウイルスパンデミック中に実施されたことが結果に影響を及ぼしている可能性を否定できないといった限界点を挙げた上で、「交絡因子を調整後、毎日笑うことと抑うつ症状がないことが、OFの少なさと関連していた。公衆衛生戦略として、社会的なコミュニケーションを拡大して人々が声を出して笑える頻度を増やし、抑うつのリスクを抑制することが、フレイル予防・改善を通じて健康寿命を延伸する可能性があるのではないか」と述べている。

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　血清ビタミンD値が低い高齢者は骨格質量指数（SMI）が低くて握力が弱く、サルコペニアのリスクが高い可能性のあることが報告された。大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学の赤坂憲氏らの研究結果であり、詳細は「Geriatrics & Gerontology International」に8月1日掲載された。

　サルコペニアは筋肉の量や筋力が低下した状態であり、移動困難や転倒・骨折、さらに寝たきりなどのリスクが高くなる。また日本の高齢者対象研究から、サルコペニア該当者は死亡リスクが男性で2.0倍、女性で2.3倍高いことも報告されている。

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　サルコペニアの予防・改善方法として現状では、筋肉に適度な負荷のかかる運動、および、タンパク質を中心とする十分な栄養素摂取が推奨されており、治療薬はまだない。一方、骨粗鬆症治療薬として用いられているビタミンD（VD）に、サルコペニアに対する保護的作用もある可能性が近年報告されてきている。ただし、一般人口におけるVDレベルとサルコペニアリスクとの関連は不明点が少なくない。これを背景として赤坂氏らは、東京都と兵庫県の地域住民対象に行われている高齢者長期縦断研究（SONIC研究）のデータを用いて、年齢層別に横断的解析を行った。

　SONIC研究参加者のうち、年齢層で分けた際のサンプル数が十分な70歳代（平均年齢75.9±0.9歳、男性54.2％）と、90歳代（92.5±1.6歳、男性37.5％）を解析対象とした。全員が自立して生活していた。

　血清25（OH）D（以下、血清VDと省略）の平均は、70歳代では21.6±5.0ng/mLであり、35.8％が欠乏症（20ng/mL未満）だった。90歳代では平均23.4±9.1ng/mLであり、43.8％が欠乏症だった。なお、VDは日光曝露によって皮膚で生成されるため、日照時間の違いを考慮して季節性を検討したところ、70歳代の男性では、冬季測定群に比べて夏季測定群の方が有意に高値だった。

　サルコペニアのリスク評価に用いられている、SMI、握力、歩行速度、および、BMIや血清アルブミン、血清クレアチニンと、血清VDとの関連を単回帰分析で検討すると、年齢層にかかわらず、SMIと握力が血清VDと有意に正相関し、その他の因子は関連が見られなかった。それぞれの相関係数（r）は、以下の通り。70歳代の血清VDとSMIは0.21、血清VDと握力は0.30（ともにP＜0.0001）、90歳代の血清VDとSMIは0.29（P＝0.049）、血清VDと握力は0.34（P＝0.018）。

　続いて、SMIおよび握力を従属変数、性別を含むその他の因子を独立変数とする重回帰分析を施行した。その結果、70歳代のSMIについては、血清VDが有意な正の関連因子として特定された（β＝0.066、P＝0.013）。一方、70歳代の握力に関しては、血清VDは独立した関連が示されなかった。また90歳代では、SMI、握力ともに血清VDは独立した関連因子でなかった。

　著者らは本研究の限界点として、横断的解析であり因果関係は不明なこと、日光曝露時間や栄養素摂取量が測定されていないことなどを挙げた上で、「地域在住の自立した高齢者では、血清VDレベルはSMIや握力と関連しているが、歩行速度とは関連のないことが明らかになった。この結果は90歳代よりも70歳代で明確だった」と総括。また、「さらなる研究が必要だが、血清VDレベルを維持することが骨格筋量の維持に寄与する可能性があるのではないか」と付け加えている。

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　発酵乳製品が加齢に伴う歩行速度の低下を抑制することを示唆するデータが報告された。摂取頻度の多寡によって、男性では歩行速度に7.3年分に相当する差が生じ、さらに日常の歩数の多寡も考慮した場合、最大で22.0年分の差が生じる可能性があるという。東京都健康長寿医療センター研究所運動科学研究室の青栁幸利氏らの研究によるもので、詳細は「Beneficial Microbes」に7月5日掲載された。

　加齢に伴い身体機能およびトレス耐性が低下した、要介護予備群とも言える「フレイル」への公衆衛生対策が急務となっている。フレイルの予防には適度な運動とバランスの良い食事が大切と考えられていて、特に食事に関してはタンパク質摂取の重要性とともに近年、ヨーグルトなどの発酵乳製品の有用性が示されてきている。ただし、その効果を実際にヒトで検討した研究報告はまだ少ない。

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　以上を背景として青栁氏らは、群馬県中之条町で行われている地域在住高齢者対象疫学研究「中之条研究」のデータを用い、横断的および縦断的解析を実施した。解析対象は、自立した生活を送っていて、慢性・進行性疾患（がん、認知症、関節炎、パーキンソン病など）のない65歳以上の高齢者。栄養士が食事調査を行い、発酵乳製品（チーズを除く）の摂取頻度が週3日未満/以上で二分。また、加速度センサーで把握された歩数が1日7,000歩未満/以上で二分した上で、歩行速度を比較検討した。

　横断的解析の対象は581人（年齢範囲65～92歳、男性38.6％）で、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の割合は、男性では56.3％、女性は71.1％。男性・女性ともに両群間で年齢、BMI、および1日の歩数に有意差はなかった。男性の日常の歩行速度は、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の群が1.37±0.21m/秒、摂取頻度が3日未満の群は1.31±0.20m/秒であり、最大歩行速度は同順に2.15±0.45m/秒、2.02±0.42m/秒だった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、およびエネルギー摂取量またはタンパク質摂取量）を調整後、両群の歩行速度に有意差が観察された。女性の歩行速度については、有意差が認められなかった。

　一方、1日の歩数が7,000歩以上の割合は、男性では48.2％、女性は45.1％であり、7,000歩以上の群は年齢が若くBMIが低かった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣）を調整後、性別にかかわらず日常の歩行速度および最大歩行速度ともに、歩数7,000歩以上の群の方が有意に速いことが分かった。

　発酵乳製品の摂取頻度と歩行速度を組み合わせて全体を4群に分けて比較すると、男性では発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群の日常の歩行速度が最も速く、他の3群との間に有意差が認められ、女性もほぼ同様の結果（歩数7,000歩以上で発酵乳製品の摂取頻度3日/週未満の群との差は非有意）だった。

　なお、男性では、1歳高齢になるごとに日常の歩行速度が0.0082m/秒低下すると計算された。発酵乳製品摂取頻度の多寡による2群間の歩行速度の差は0.06m/秒であったことから、歩行速度上は7.3年分の年齢差が存在していると考えられた。さらに歩数の多寡を考慮した場合、発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群と発酵乳製品の摂取頻度が低くて歩数が少ない群との群間差は0.18m/秒であり、22.0年分の年齢差が生じていると計算された。

　縦断的解析は、2014年と5年後の2019年の調査に参加した240人（年齢範囲65～91歳、男性42.9％）を対象として実施された。2014年時点で発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上だったのは68.8％だった。2019年の日常の歩行速度は、摂取頻度が週3日未満の群では5年前と比べて0.11±0.14m/秒低下していたのに対して、摂取頻度が3日以上の群の低下幅は0.064±0.169m/秒にとどまっており、交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、2014年時点の日常の歩行速度）を調整後に有意な群間差が認められた。

　これら一連の結果を基に著者らは、「発酵乳製品の習慣的な摂取が高齢者の歩行速度の低下抑制に寄与する可能性があり、また歩数が多いことと相加効果も期待できるのではないか」と述べている。なお、発酵乳製品の効果発現のメカニズムとしては、既報研究からの考察として、発酵乳製品中に含まれる微生物による腸管内の短鎖脂肪酸の増加を介して筋肉にエネルギーが供給されたり、慢性炎症が抑制されたりすることの関与が考えられるとしている。

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　高齢の日本人女性を対象に行われた研究から、台所で過ごす時間が長いほど健康的な食生活を送っていて、この関連はフレイルの場合により顕著であることが分かった。高崎健康福祉大学、および、お茶の水女子大学に所属する佐藤清香氏らが行った横断研究の結果であり、詳細は「Journal of Nutrition Education and Behavior」に7月20日掲載された。

　フレイルは、「加齢により心身が老い衰えた状態」であり、健康な状態と要介護状態の中間のこと。フレイルを早期に発見して栄養不良や運動不足に気を付けることで、フレイルが改善される可能性がある。フレイルの初期には、台所で行われる調理作業の支障の発生という変化が生じやすいことが報告されており、調理に手を掛けられなくなることは栄養の偏りにつながる可能性がある。また、台所での作業は身体活動の良い機会でもある。そのため、台所で過ごす時間の減少を見いだすことは、フレイルの進行抑止につながる可能性がある。これらを背景として佐藤氏らは、高齢女性が台所で過ごす時間と健康的な食事を取る頻度との関係を調査し、その関係にフレイルが及ぼす影響を検討した。

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　2023年1月に、調査会社の登録者パネルを用いたオンライン調査を行い、国内に居住している65歳以上の女性600人（平均年齢73.8±5.7歳）から回答を得た。食生活については、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度を質問して、それが1日2回以上の場合を「健康的」と判定した。なお、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度が高いほど「日本人の食事摂取基準」に示されている栄養素量を満たしていることが多いと報告されており、また「健康日本21（第三次）」でも「ほぼ毎日主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂取する人の割合を令和14年度までに50％とする」という目標が掲げられている。

　フレイルの判定は、市町村の介護予防事業対象者の抽出に用いられている25項目の質問から成る基本チェックリストを用いた。その結果、21.2％がフレイル、34.0％がプレフレイルと判定された。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂取する頻度については「ほぼ毎日」が77.5％を占めていたが、フレイルの有無別に比較すると、健常群では84.8％であるのに対して、プレフレイル群では77.0％、フレイル群では63.8％と少なかった（P＜0.001）。台所で過ごす時間（P＝0.02）や台所の使用頻度（P＝0.004）についても、健常、プレフレイル、フレイルの順に低値となるという関連が認められた。なお、台所で過ごす時間は「1日2時間」が最も多く選択され（44.8％）、台所の使用頻度は「毎日」が最多（95.0％）だった。

　次に、1日に2回以上主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を摂取する頻度を従属変数として、フレイルの判定および1日に台所で過ごす時間との関連を検討した。結果に影響を及ぼし得る、年齢、BMI、婚姻状況、独居/同居、就労状況、介護サービス利用状況の影響は調整した。

　解析の結果、健常であること（b＝0.61〔95％信頼区間0.34～0.89〕）と台所で過ごす時間が長いこと（b＝0.38〔同0.23～0.53〕）はともに、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度の高さと有意な関連が認められた。また、フレイルと台所で過ごす時間の交互作用が認められた（b＝－0.10〔－0.17～－0.035〕）。これは、フレイルまたはプレフレイルの人において、台所で過ごす時間が長いほど主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度が高いという関連が、より強いことを示している。

　著者らは、台所で過ごす時間が減少する背景因子が調査されていないことや、横断研究であるため台所で過ごす時間が長いことと健康的な食生活の因果関係は分からないことなどを限界として挙げた上で、「高齢女性、特にフレイルの女性に対して、料理や盛り付け、後片付けなどのために台所で過ごす時間を増やすという推奨が、健康的な食生活につながり、フレイルの進行抑制につながる可能性があるのではないか」と総括している。

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　75歳以上の日本人高齢者を対象に、歯科健診の結果と嚥下機能との関連を調べる縦断的研究が行われた。その結果、歯周ポケットの深さが4mm以上、硬いものが噛みにくいこと、水やお茶でむせること、口が乾くことは、将来の嚥下機能低下と関連することが明らかとなった。朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野の岩井浩明講師、友藤孝明教授らによる研究であり、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に5月24日掲載された。

　加齢に伴う筋肉量の減少などにより、嚥下機能は低下する。また、ストレスや抑うつなどのメンタルヘルスの問題も嚥下機能低下のリスクであるとされる。口腔の健康状態に関しては、唾液の分泌、残存歯数、歯周病菌などと嚥下機能との関連が報告されている。しかし、口腔に関するどのような要因が、嚥下機能低下につながるのかは明らかになっていない。

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　そこで著者らは、2018年4月から2019年3月に岐阜県内の4つの市で歯科健診を受診した75歳以上の地域住民を2020年4月から2021年3月まで追跡し、歯科健診項目と2年後の嚥下機能低下との関連を検討した。歯科医師による歯科健診として、嚥下機能、残存歯数、虫歯の有無、歯周ポケットの深さなどを評価した。反復唾液嚥下試験を行い、嚥下回数が30秒間に3回未満の場合を嚥下機能低下と判定した。また、自記式質問票を用いて、硬いものが噛みにくいか、お茶や水でむせるか、口が乾くかどうかや、喫煙習慣などについても調査した。

　ベースライン時に嚥下機能が低下していた人などは除き、解析対象者は3,409人（ベースライン時の平均年齢81歳、男性42％）だった。

　2年後に嚥下機能低下と判定された人は429人（13％）だった。ベースライン時と比べて2年後の方が、高血圧（61％対64％）、糖尿病（35％対38％）、運動器障害（75％対78％）、要支援・要介護認定（11％対22％）を有する人の割合は有意に高く、残存歯数20本以上の人（67％対62％）の割合は有意に低かった。一方、虫歯のある人（26％対25％）、歯周ポケット4mm以上の人（66％対68％）、硬いものが噛みにくい人（24％対25％）、お茶や水でむせる人（21％対22％）、口が乾く人（30％対32％）の割合については、有意差は認められなかった。

　次に、嚥下機能低下と関連する因子を多変量ロジスティック回帰により解析した。その結果、男性（オッズ比0.772、95％信頼区間0.615～0.969）、81歳以上（同1.523、1.224～1.895）、要支援・要介護認定（同1.815、1.361～2.394）、歯周ポケット4mm以上（1.469、1.163～1.856）、硬いものが噛みにくいこと（同1.439、1.145～1.808）、お茶や水でむせること（同2.543、2.025～3.193）、口が乾くこと（同1.316、1.052～1.646）が、2年後の嚥下機能低下と有意に関連していることが明らかとなった。

　今回の研究結果に関して、嚥下機能が低下すると元の状態に戻ることは困難であることから、著者らは「歯科健診を通じて、嚥下機能低下を予防するための早期スクリーニングを行うこと」の重要性を指摘している。また、「嚥下機能低下と関連する因子が見つかった人には、早期の歯科的介入が必要となる可能性がある」と述べている。

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　1万人以上の日本人高齢者を対象に、オーラルフレイルと死亡リスクの関連を調べる前向きコホート研究が行われた。その結果、オーラルフレイルのある人はない人と比べて、身体的フレイルや心理的フレイルとは独立して、死亡リスクが高いことが明らかとなった。早稲田大学スポーツ科学学術院の渡邉大輝氏らによる研究であり、「Experimental Gerontology」6月15日号に掲載された。

　口の健康は食事や会話において重要であり、口の機能を維持するためのオーラルフレイル対策が注目されている。また、オーラルフレイルは高齢者の死亡や障害のリスク上昇と関連することが報告されている。しかし、オーラルフレイルと死亡リスクとの関連について、身体的フレイルの影響を取り除いて解析した研究は少ない。

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　この点を踏まえて著者らは、京都府亀岡市に居住する65歳以上の人を対象とする「京都亀岡研究」の一環として前向きコホート研究を行った。解析対象は、要支援・要介護に該当する人などを除いた1万1,374人（平均年齢73.6±6.0歳、女性53.3％）。2011年7月にベースライン調査を実施した。オーラルフレイルは、「半年前と比べて硬いものが食べにくくなったか」などの項目を含む質問票「Oral Frailty Index-8（OFI-8）」を用いて評価し、4段階に分類した。また、色変わり咀嚼ガムを用いたOFI-8の妥当性評価を2012年3月と4月に行った（対象1,240人）。2016年11月まで生存状況を追跡した。

　OFI-8の妥当性に関して、OFI-8によるオーラルフレイルを特定するためのカットオフスコアは4点以上だった（感度66.7％、特異度62.8％）。これらの結果からオーラルフレイルを評価したところ、健常だった人は2,646人（23.3％）、プレオーラルフレイル（オーラルフレイルの前段階）に該当した人は1,605人（14.1％）、オーラルフレイルは5,335人（46.9％）、重度のオーラルフレイルは1,788人（15.7％）だった。重度のオーラルフレイル群は、健常群と比べて、高齢、現在喫煙者が多い、飲酒者が少ない、経済的地位が低い、薬物療法を受けている人が多い、身体的・心理的フレイルに該当する人が多い、などの特徴が認められた。

　追跡期間の中央値は5.3年（5万7,157人年）であり、1,184人（10.4％）が死亡した。オーラルフレイルと死亡リスクの関連について、身体的・心理的フレイル、生活習慣、病歴などの影響を統計学的に取り除いた上で、Cox比例ハザードモデルを用いて解析した。その結果、健常群と比較して、プレオーラルフレイル群（ハザード比1.29、95％信頼区間1.02～1.63）、オーラルフレイル群（同1.22、1.01～1.48）、重度のオーラルフレイル群（同1.43、1.16～1.76）は、死亡リスクが有意に高いことが明らかとなった（傾向性P＝0.002）。

　研究の結論として著者らは、「身体的・心理的フレイルの影響を調整しても、オーラルフレイルは死亡リスクと関連することが示された」と述べている。また、その詳細なメカニズムは不明であるとした上で、口の健康状態が悪いことによる炎症などとの関連について説明し、さらなる研究の必要性を指摘している。

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