睡眠は、子どもの健やかな発達に欠かせない重要な要素である。今回、日本の全国出生コホート研究のデータを用いた解析から、乳幼児期の短い睡眠時間が3歳時の発達遅延と関連することが示された。また、睡眠場所が睡眠時間に関連する可能性も示された。研究は、鳥取大学医学部社会医学講座健康政策医学分野の増本年男氏らによるもので、詳細は7月8日付の「Frontiers in Public Health」に掲載された。

　これまでの研究で、子どもの短い睡眠時間は、肥満や不安・抑うつなどの精神的健康問題、感情調整の困難さと関連することが報告されている。また、乳幼児期は神経回路の形成が活発な時期であり、この時期の睡眠がその後の発達に影響する可能性も指摘されている。一方で、乳幼児期の睡眠時間と、その後の子どもの発達との関連については、研究結果が一貫しておらず、十分には解明されていない。また、睡眠時間に影響を及ぼす睡眠環境の要因についても、明らかになっていない。そこで研究グループは、日本の大規模出生コホート研究のデータを用いて、乳幼児期の睡眠時間と3歳時の発達との関連、さらに睡眠時間に影響する睡眠環境について検討した。

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　著者らは、日本の出生コホート研究「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査、The Japan Environment and Children’s Study：JECS）」のデータを用いて解析を行った。2011～2014年に全国19府県で登録された妊婦から生まれた子どものうち、出生情報などが得られた10万303人を主解析の対象とした。子どもの睡眠時間は、保護者への質問票により生後6カ月、1歳、1歳6カ月、3歳時点で評価した。年齢別の推奨睡眠時間（生後6カ月は12時間以上、1歳・1歳6カ月は11時間以上、3歳は10時間以上）を下回る場合を「短い睡眠時間」と定義した。また、子どもの発達は、生後6カ月、1歳、1歳6カ月、3歳時点で、保護者回答式の発達評価尺度であるAges and Stages Questionnaires, Third Edition（ASQ-3）を用いて評価した。主解析として、乳幼児期の睡眠時間と3歳時の発達遅延との関連について、個人差を考慮した統計解析を実施した。さらに、詳細調査の対象者を用いて、睡眠場所や騒音などの睡眠環境と睡眠時間との関連についても検討した。

　解析の結果、生後6カ月、1歳、3歳時点で睡眠時間が年齢別推奨範囲を下回っていた子どもでは、3歳時の発達遅延との関連が認められた。短い睡眠時間は、推奨睡眠時間以上の子どもと比べて、3歳時の発達遅延と関連していた（生後6カ月：オッズ比〔OR〕1.11、1歳：OR1.10、3歳：OR1.15）。

　また、ASQ-3の各領域について解析したところ、生後6カ月および3歳時の短い睡眠時間は、コミュニケーション、粗大運動（歩行などの全身運動）、微細運動（手先の細かな動作）、問題解決、個人・社会の全ての領域で発達遅延との関連が認められた。1歳時の短い睡眠時間は粗大運動および問題解決領域、1歳6カ月時の短い睡眠時間は粗大運動領域の発達遅延と関連していた。

　さらに、詳細調査の対象者を用いて睡眠環境との関連を調べた結果、睡眠場所が短い睡眠時間と関連していた。一方で、寝室へのペットの侵入、騒音、騒音による睡眠障害、就寝時間、喘息などの要因は、短い睡眠時間との有意な関連を示さなかった。

　今回の研究から、乳幼児期の短い睡眠時間は、3歳時の発達遅延と関連することが示された。また、睡眠場所などの睡眠環境が、子どもの睡眠時間に関連する可能性も示唆された。一方で、睡眠時間と発達との因果関係や、その背景にあるメカニズムについては明らかになっておらず、さらなる研究が必要だとしている。

　なお、睡眠時間や発達の評価は保護者への質問票に基づいており、客観的な測定ではない点などが研究の限界として挙げられる。

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　子どもの口腔機能は、食べることだけでなく全身の発育や健康との関わりも注目されている。今回、日本の小学生約1,200人を対象とした研究で、よくかめる小学生ほど体力が高い傾向があり、その関連は男子でより顕著であることが明らかになった。研究は大阪大学大学院歯学研究科有床義歯補綴学・高齢者歯科学講座の平松里彩氏、髙阪貴之氏らによるもので、詳細は7月6日付で「Journal of Dentistry」に掲載された。

　子どもの体力は、現在の健康状態だけでなく将来の健康にも影響するとされ、体力に関わる要因を明らかにすることは公衆衛生上の重要な課題となっている。一方、咀嚼機能は食物をかみ砕いて栄養を摂取する上で重要な役割を果たすだけでなく、成人や高齢者では身体機能やフレイル、生活の質（QOL）との関連も報告されている。しかし、子どもの咀嚼能力と体力との関連については十分な検討が行われておらず、特に総合的な体力との関連や男女差を調べた研究は限られていた。こうした背景から、著者らは日本の小学生を対象に、総合体力スコアを用いて咀嚼能力と体力との関連を検討し、さらに男女差についても解析した。

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　研究では、大阪MELON研究（Mastication research in Elementary school student teaching applying LONgitudinal Study）の一環として、大阪市内29校の市立小学校に通う小学4年生1,225人（男子608人、女子617人）を対象とした。2023年4月～2024年3月に身体測定や歯科検診を実施し、咀嚼能力と体力との関連を調べた。咀嚼能力は、色が変化するガムを1秒に1回のペースで1分間かんでもらい、60回咀嚼後の色の変化を専用アプリで解析して評価した。体力については、握力、上体起こし、反復横跳び、20mシャトルラン、50m走、立ち幅跳び、ソフトボール投げの7項目を測定し、これらを基に総合体力スコアを算出した。さらに、身長や体重の影響を考慮した統計解析を行い、咀嚼能力と総合体力スコアとの関連を検討した。

　解析の結果、咀嚼能力は、反復横跳び、20mシャトルラン、50m走、ソフトボール投げ、および総合体力スコアと有意に関連していた。男女別では、男子で上体起こし、20mシャトルラン、ソフトボール投げ、総合体力スコアとの関連が認められ、女子では20mシャトルランとの関連が認められた。

　さらに、身長や体重などを考慮した解析では、全体および男子で咀嚼能力と総合体力スコアとの有意な関連が認められたが、女子では有意な関連はみられなかった。ただし、性別によって関連の強さが異なることを示す統計的な差は認められなかった。著者らは、女子で明確な原因が認められなかった背景として、発達段階や生活習慣など今回評価していない要因が影響した可能性を挙げている。

　著者らは、咀嚼能力は口腔機能の指標にとどまらず、学童期の身体的な発達や機能状態とも関連する可能性があると指摘している。今回の研究は横断研究であるため因果関係は明らかにできないものの、子どもの健全な成長を支える観点から、適切な咀嚼習慣や口腔機能の発達を促すことの重要性が示唆されたとしている。

　近年、市販薬の過量服薬（オーバードーズ）が社会問題となる中、幼少期の逆境体験がその背景に関与する可能性が示された。日本の成人約2万5,000人を対象とした全国調査の解析により、子どもの頃に虐待や家庭機能不全などの逆境体験を多く経験した人では、成人後の市販薬の習慣的乱用との関連が認められた。特に、電子たばこや加熱式たばこの使用者では、その関連がより強く認められたという。研究は、福島県立医科大学神経精神医学講座の森湧平氏、東北大学大学院医学系研究科精神神経学分野の長岡敦子氏らによるもので、詳細は6月2日付の「Psychiatry and Clinical Neurosciences Reports」に掲載された。

　逆境的小児期体験（ACEs）は、虐待やネグレクトなどの幼少期のつらい体験を指し、その後の心身の健康や物質使用障害との関連が指摘されている。日本でも成人の約4人に3人が少なくとも1つのACEを経験しているという。また、市販薬（OTC医薬品）の乱用は社会問題となっており、中学生を対象とした厚生労働省の調査では、過去1年間のOTC乱用経験は1.8％（約55人に1人）で、同年齢層の違法薬物使用を上回っていた。しかし、ACEsとOTC乱用との関連を直接検討した研究は乏しい。こうした背景から、著者らは全国規模の成人集団を対象に両者の関連を検討した。

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　本研究では、2025年2月23日～3月31日に実施された全国インターネット調査「Japan Society and New Tobacco Internet Survey（JASTIS）」の回答者2万8,000人のうち、不適切回答などを除外した2万5,424人を解析対象とした。18歳未満の10項目のACEsを評価し、4項目以上を経験した場合を高ACE曝露と定義した。OTC医薬品の習慣的乱用は、1）過去1年間に5回以上使用した、2）推奨量を超える過量服用をした、3）気分変容や多幸感を得る目的で使用した――の3つを満たした場合と定義した。また、多変量ロジスティック回帰分析により、ACEsとOTC乱用との関連を評価するとともに、紙巻きたばこ、電子たばこ、加熱式たばこ、アルコール、違法薬物の使用状況による違いも検討した。

　解析対象となった2万5,424人のうち、OTC医薬品の習慣的乱用の割合は6.8％だった。また、5.4％が4項目以上のACEsを経験した高ACE曝露群に該当した。高ACE曝露群では、低ACE曝露群と比べてOTC医薬品を習慣的に乱用するオッズが約3倍高く（調整オッズ比〔aOR〕 3.18、95％信頼区間〔CI〕 2.47～4.10）、有意な関連が認められた。さらに、ACEsの該当項目が1つ増えるごとにOTC乱用オッズは26％上昇した。ACE数別の解析でも、ACE数が多いほど関連が強まる傾向が認められた。

　他の依存行動との関連を検討したところ、紙巻きたばこ、加熱式たばこ、電子たばこの使用者では、非使用者よりもACEsとOTC乱用との関連が強かった。特に電子たばこ使用者では、その関連が最も強かった（aOR 27.14、95％CI 13.12～56.14）。

　本研究では、ACEsが成人後のOTC医薬品の習慣的乱用と独立して関連することが示された。特に電子たばこや加熱式たばこ使用者ではその関連がより強く認められた。著者らは、幼少期の逆境体験が長期的なメンタルヘルスに影響し得るとして、情緒的ストレスや社会的孤立に配慮した予防の重要性を指摘している。

　なお、本研究は横断研究であり因果関係を示すものではない。また、自己申告データに基づくことから誤分類や過少申告の可能性があるほか、オンライン調査参加者に限定されているため、一般集団との構成の違いや過大推定の可能性にも注意が必要とされる。

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　子どもの心の健康には、家庭環境や親子関係が大きく関わることが知られている。今回、日本の小学生と保護者を対象とした縦断研究により、保護者の料理スキルが高いほど、子どものレジリエンス（困難への対処力）や向社会的行動（思いやり行動）が高い傾向にあることが示された。さらに、食に関する家庭習慣や親子の関わり、家族の結び付きが、この関連に一部関与している可能性も示唆された。研究は、東京科学大学大学院医歯学総合研究科公衆衛生学分野の谷友香子氏らによるもので、詳細は5月1日付の「BMC Psychology」に掲載された。

　思春期は多くの精神疾患が発症し始める時期とされ、この時期にレジリエンスや向社会的行動を育むことは、その後のメンタルヘルスに重要と考えられている。これまで、家族の結び付きや親の関わりなどの家庭環境が、子どもの心理的発達に関与することが報告されてきた。なかでも食事や調理は、親子のコミュニケーションや家族のつながりを生む日常的な活動とされる。日本の「おふくろの味」という言葉にも家庭料理への情緒的価値観が表れている。こうした背景から、著者らは保護者の料理スキルと子どものレジリエンスや向社会的行動との関連を検討した。

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　著者らは、東京都足立区の全69公立小学校に通う小学4年生と保護者を対象とした「A-CHILD研究」のデータを解析した。2018年のベースライン調査参加者を2年間追跡（追跡率87％）し、最終的に3,641組を解析対象とした。保護者の料理スキルを4群に分け、2年後の小学6年時点における子どものレジリエンスや向社会的行動との関連を検討した。解析ではベースライン時点の心理指標や家庭背景因子を調整したほか、食に関する家庭習慣や親子の関わり、家族の結び付きが、この関連を媒介するかも解析した。

　多変量解析の結果、ベースライン時点で保護者の料理スキルが高いほど、2年後の子どものレジリエンスおよび向社会的行動のスコアが高いことが示された。交絡因子を調整した解析では、料理スキルが最も低い群と比べ、最も高い群ではレジリエンススコアが8.75点高く（95％信頼区間〔CI〕 7.38～10.1）、向社会的行動スコアが9.51点高かった（95％CI 7.68～11.3）。これらの関連は、ベースライン時点の各スコアを調整後も維持され、料理スキルが高い群ほどスコアが段階的に高くなる傾向が認められた。さらに、この関連は世帯収入や子どもの性別によらず一貫していた。

　また、保護者の料理スキルが高い群では、子どもの野菜摂取頻度や親子で一緒に料理する頻度、学校生活について親子で会話する頻度なども高かった。この関連について媒介分析を行ったところ、食に関する家庭習慣や親子の関わり、家族の結び付きが関連の一部を説明していた。

　著者らは、「保護者の料理スキルは単なる調理技術ではなく、家庭内の関係性や生活習慣を通じて子どもの精神的発達に影響し得る『修正可能な家庭資源』であり、調理教育などの支援を通じて思春期のメンタルヘルス向上につながる可能性がある」と述べている。

　なお、著者らは本研究の限界として、保護者1名による評価や自己報告バイアスの可能性、食事の質の未評価、残余交絡や因果関係の不確実性、COVID-19の影響、単一地域調査による一般化可能性の制約などを挙げている。

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　プール監視や学校現場などで遭遇しうる子どもの溺水では、その場での初期対応が転帰を左右するとされている。今回、日本の全国データを用いた研究で、小児の溺水による心停止において、人工呼吸を伴う心肺蘇生（CPR）は胸骨圧迫のみのCPRと比べて、生存および神経予後の点で良好である可能性が示された。研究は岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏らによるもので、詳細は3月10日付の「Resuscitation」に掲載された。

　溺水は世界的に不慮の事故死の主要な原因の一つであり、日本でも小児の事故死の上位を占める。溺水による心停止では、体に酸素が行き渡らなくなるため、人工呼吸を含むCPRが重要と考えられてきた。実際、小児や心臓以外が原因の心停止では、人工呼吸を伴うCPRが胸骨圧迫のみのCPRより良好な転帰と関連することが報告されている。一方、近年は簡便さなどから胸骨圧迫のみのCPRが広く行われるようになっているが、こうした変化が溺水による心停止の転帰に与える影響は十分に検討されていない。そこで本研究では、小児の溺水による院外心停止において、一般市民によるCPRの方法の変化と、生存および神経予後との関連を検討した。

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　本研究では、2012～2023年の全国データを用い、小児（17歳以下）の溺水による院外心停止のうち、一般市民によるCPRが実施された症例を解析した。データは全国の院外心停止症例を登録したデータベース（All-Japan Utstein Registry）から取得し、CPRが行われていない症例やCPRの方法が不明な症例は除外した。対象は、人工呼吸を伴うCPRと胸骨圧迫のみのCPRの2群に分類した。主要評価項目は発生から30日以内の死亡とし、副次評価項目として病院到着前に心拍が再開しなかったこと、および30日後の神経予後不良（重度障害、昏睡、または死亡と定義）を設定した。解析には多変量解析を用い、年齢や目撃の有無による層別解析も行った。

　対象となった740例のうち、人工呼吸を伴うCPRは41.6％、胸骨圧迫のみのCPRは58.4％に行われていた。人工呼吸を伴うCPRの割合は、2012年の約45％から2020年以降は約30％に減少していた。人工呼吸を伴うCPRは、特に乳幼児や家族が目撃していたケースで行われることが多かった。

　胸骨圧迫のみのCPRは、人工呼吸を伴うCPRと比べて、30日以内の死亡リスクが約38％高く、病院到着前に心拍再開が得られなかった割合も約22％高かった。また、神経予後も不良となる傾向がみられた。こうした差は、目撃者がいない心停止（溺水の場面を直接見ていないケース）や、1～7歳の子どもで特に顕著であった。この結果は、目撃がない症例であっても発見次第速やかに人工呼吸を開始する重要性を示唆する。一方、目撃されていたケースや8歳以上の子どもでは、死亡の差はそれほど大きくなかったが、神経予後には差が認められた。

　本研究では、小児の溺水による心停止において、人工呼吸を伴うCPRが減少し、胸骨圧迫のみのCPRが増加している実態が示された。一方で、胸骨圧迫のみのCPRは、人工呼吸を伴うCPRと比べて死亡や神経予後の点で不良であった。溺水のように呼吸が保てなくなる心停止では、人工呼吸が重要な役割を果たす可能性が示唆される。こうした結果は、溺水では人工呼吸を含むCPRを推奨する海外のガイドラインとも一致しており、その重要性を裏付けるものといえる。

　著者らは、小児や溺水といった医学的に人工呼吸の効果が期待されるケースにおいても、その重要性が十分に理解されていない可能性を指摘する。その上で、保護者や教職員などを対象に人工呼吸を含むCPR教育を強化することや、救急通報時のオペレーターによる口頭指導において年齢や原因に応じた対応を行うことの重要性を強調している。

　「子どもを助けたい」。その一心で行うはずの心肺蘇生だが、コロナ流行期では人工呼吸を避ける傾向が広がった。日本の最新研究が、この“ひと呼吸”の差が小児の救命に大きな影響を与えていたことを明らかにした。コロナ流行期では、胸骨圧迫のみの心肺蘇生が増加し、その結果、死亡リスクが高まり、年間で約10人の救えるはずだった命が失われていた可能性が示唆されたという。研究は岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏、同学域救命救急・災害医学の内藤宏道氏らによるもので、詳細は「Resuscitation」に7月4日掲載された。

　子どもの院外心停止はまれではあるが、社会的に大きな影響を及ぼす。小児では窒息や溺水などの呼吸障害が心停止の主な原因であることから、人工呼吸を含む心肺蘇生（Cardiopulmonary resuscitation：CPR）の実施が強く推奨されてきた。一方、成人では心疾患が主な原因であることに加え、感染対策や心理的・技術的ハードルの高さから、蘇生の実施率を高める目的で「胸骨圧迫のみ」のCPR（Compression-only CPR：CO-CPR）が広く普及している。また、成人においては、新型コロナウイルス感染症の流行下では、たとえ講習やトレーニングを受けた市民であっても、感染リスクを理由に人工呼吸の実施を控えるよう促される状況が続いていた。しかしながら、こうした行動変化が小児の救命にどのような影響を及ぼしたかについては、これまで十分に検証されてこなかった。このような背景をふまえ著者らは、全国データを用いて、コロナ流行前後における小児の院外心停止に対する蘇生法の変化と、それが死亡や後遺症に与えた影響を検証した。

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　解析のデータベースには、総務省消防庁が管理し、日本全国で発生した院外心停止の事例を記録・収集する「All-Japan Utstein Registry（全国ウツタイン様式院外心停止登録）」が用いられた。解析には、2017～2021年にかけて発生した17歳以下の小児の院外心停止7,162人が含まれた。主要評価項目は30日以内の死亡率とした。

　2017～2021年の間に、目撃者によってCPRが実施されたのは3,352人（46.8％）だった。そのうち人工呼吸を含むCPRが実施された割合は、コロナ流行前（2017～2019年）には33.0％だったが、コロナ流行期（2020～2021年）には21.1％と、11.9％の減少が認められた。

　次に、CO-CPRと臨床転帰（30日以内の死亡など）との関連を評価するため、交絡因子を調整したうえで、ロバスト分散付きPoisson回帰モデルによる多変量解析を実施した。解析の結果、CO-CPRは30日以内の死亡（調整後リスク比〔aRR〕1.16、95％信頼区間〔CI〕1.08～1.24）や不良な神経学的転帰（aRR1.10、95％CI 1.05～1.16）と有意に関連していた。この傾向は、呼吸原性心停止（呼吸の停止が原因で心臓が停止する状態）で顕著だった（aRR1.26、95％CI 1.14～1.39）。

　また、コロナ流行期にCO-CPRが増加したことによる影響を、過去のリスク比をもとに概算したところ、人工呼吸の実施率の低下によって、2020年～2021年の2年間で計21.3人（年間換算で10.7人）の小児が救命されなかった可能性があると推定された。

　本発表後に行われた追加解析では、この人工呼吸の実施率の低下は緊急事態宣言解除後の2022年（16.1％）から2023年（15.0％）にかけても維持されていた。これは、コロナ流行期に人工呼吸を伴うCPRからCO-CPRへの移行が加速し、流行後もその傾向が続いていることを示唆している。

　本研究について著者らは、「本研究は、小児の心停止患者に対して、人工呼吸が極めて重要であることをあらためて裏付けるものであり、今後の小児向け蘇生教育のあり方、感染対策を講じた安全な人工呼吸法の手技の確立、人工呼吸補助具（例：ポケットマスクなど）の開発や普及啓発など、社会全体で取り組むべき課題が多々あることを示している」と述べている。

　さらに、人工呼吸の実施については、「国際蘇生連絡委員会（ILCOR）や欧州蘇生協議会（ERC）などでは、小児に対する最適なCPRとして胸骨圧迫と人工呼吸の両方を行うことが強調されている。しかしパンデミック以降、人工呼吸に対する心理的・技術的なハードルが一層高まり、ガイドラインを周知するだけでは実施が進みにくい状況にある。そのため、安心して子どもを救える社会を実現するには、CPRトレーニングプログラムを活用するなど、平時からの準備と理解の促進に取り組むことが重要である」と付け加えた。

　子どもの歯は6歳前後で永久歯へと生え変わる。もしそれより早く乳歯が抜け落ちたとしたら、そこに別の病気が隠れているかもしれない。

　低ホスファターゼ症（HPP）は、無治療では死に至ることもある遺伝性の骨系統疾患であり、乳歯の早期脱落といった歯科的問題を伴うことが多い。この度、日本人におけるHPPの歯科的所見の調査を目的とした全国調査が行われ、この疾患に関する新たな歯科所見が認められたという。本調査は大阪大学大学院歯学研究科小児歯科学講座の大川玲奈氏、仲野和彦氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に2月25日掲載された。

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　HPPは大きく、成人型・歯限局型などの軽症型、周産期重症型・乳児型などの重症型に分けられる。2015年に全身治療法が国内で承認されて以来、重症型HPPでも生命予後が改善されたが、歯が生えそろうまでの生存が困難であったことから、歯科症状に関しては分かっていないことが多い。大川氏らは、2013年、2018年にHPPの全国調査を実施している。3回目となる今回は、歯の早期脱落に対する不正咬合治療の必要性という観点からHPP患者の歯列と咬合に焦点を当てた全国歯科調査を実施することとした。

　全国調査は、歯科を有する総合病院609施設に対して実施された。過去5年間にわたるHPP症例の診療の有無に関するアンケートを送付し、「有」と答えた施設に対して、その症例の歯科症状に関するアンケートを送付、回答してもらった。最終的に、アンケートにより得られた62名に、大阪大学歯学部附属病院の41名を加えた、103名のHPP症例を解析対象とした。

　解析に含めた103名のうち47名が歯限局型（軽症型）、55名が非歯限局型（重症型）、1名の分類が不明だった。4歳未満での乳歯の早期脱落は全体で75名（73.5％）が報告され、内訳は歯限局型43名（43/47名、91.5％）、非歯限局型32名（32/55名、58.2％）だった。乳歯の早期脱落は、歯限局型で有意に発生しており（P＜0.001）、最も多く脱落した部位は「下顎乳中切歯」だった。歯の形成不全は非歯限局型の40％で認められ、歯限局型（8.5％）と比較し有意に高い割合で発生していた（P＜0.001）。

　不正咬合は非歯限局型が歯限局型よりも多く、最も多く見られた種類は叢生（そうせい）だった。また、非歯限局型で多かった歯科症状として、口腔習癖（指しゃぶり、舌の突き出し）、摂食嚥下障害（噛まずに飲み込む、飲み物で食べ物を流し込む）が認められた。

　著者らは本研究について、「HPPの重症度は様々であり、特に重症型のHPPでは歯の形成不全、不正咬合、口腔習癖、摂食嚥下障害が多く認められた。口腔習癖や摂食嚥下障害に関しては、乳切歯の脱落が原因の可能性もあり、患者には義歯の使用だけでなく、口腔機能の評価や機能訓練が推奨されることを示唆している。HPP患者には、疾患の重症度に応じた集学的治療法の確立が必要なのではないか」と述べた。

　本研究の限界については、アンケートに回答しなかった施設にHPP症例が含まれていた可能性があること、アンケートで得られた回答の信頼性などを挙げている。

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　生後18カ月（1歳半）までにケガを負ったことのある子どもは、7歳に至るまでに再度、ケガを負いやすいことが、国内で行われた縦断研究から明らかになった。岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏らの研究であり、詳細が「Scientific Reports」に10月21日掲載された。

　子どもはさまざまな場面でケガを負いやすく、その一部は致命的となり得る。これまでに法医学的な剖検例から、頭部外傷で死亡した子どもには以前の受傷を示唆する所見が多いことなどが報告されている。ただし、子どものケガの再発リスクに関する多くの研究は後方視的なデザインで行われたものであり、かつ限られた部位の外傷に焦点を当てたものだった。これを背景として小原氏らは、厚生労働省が行っている「21世紀出生児縦断調査」のデータを用いた縦断的な解析により、1歳半までの受傷歴がその後の受傷リスクと関連しているかを検討した。

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　2010年5月10～24日に出生した4万3,767人の子どものうち2万191人の家庭が、7歳に至るまで定期的に行われた縦断調査に回答していた。このうち80.4％に相当する1万6,239人が、1歳半までに家庭内を中心に何らかのケガを負っていた。一方、1歳半から7歳までの追跡期間中に、35.6％に当たる7,179人が何らかのケガによる受療行動を取っていた。

　追跡期間中のケガの有無で背景因子を比較すると、ケガあり群は男児が多く（57.9対49.7％）、単胎出産がわずかに多く（98.5対98.1％）、1歳半時点において保育園への通園がわずかに少ない（26.2対27.7％）という有意差が認められた。ただし、母親の出産時年齢・教育歴、在胎期間（正期産/早産）、両親の喫煙状況、居住地などは有意差がなかった。

　次に、1歳半までに何らかのケガを負っていた1万6,239人のケガの再発リスクを検討すると、その37.4％に当たる6,067人に、追跡期間中のケガによる受療行動が認められた。ロジスティック回帰分析で交絡因子（子どもの性別、単胎/多胎、保育園への通園、在胎期間、母親の教育歴、両親の喫煙状況、居住地など）を調整後、1歳半までの受傷歴は、追跡期間中のケガの発生と独立した関連のあることが明らかになった（調整オッズ比〔aOR〕1.48〔95％信頼区間1.37～1.60〕）。

　1歳半までのケガのタイプ別に追跡期間中のケガのリスクを見ると、やけど（aOR1.47〔同1.31～1.65〕）、誤飲（aOR1.35〔1.17～1.55〕）、転倒（aOR1.34〔1.26～1.43〕）、溺水（aOR1.29〔1.19～1.40〕）、挟まれ（aOR1.22〔1.15～1.29〕）については有意なオッズ比上昇が観察された。一方、切り傷、噛み傷、窒息、および交通事故については、1歳半までの受傷歴がない群と有意差がなかった。

　続いて、5歳半時点での問題行動（話を聞く、がまんする、約束を守る、などができない）の有無で群分けした解析を実施。問題行動のない群（80.1％）では1歳半までの受傷歴がある場合、追跡期間中のケガの発生aORが1.44（1.31～1.57）であり、問題行動がある群（19.9％）でも1.72（1.42～2.08）であって、ともに有意に多く発生していた。

　これらの結果から著者らは、「1歳半までにケガを経験した子どもは7歳に至るまでにケガを繰り返すリスクが高いことが示された。ケガ再発のリスク抑制のため、1歳半健診でケガの既往が確認された子どもの家庭に対しては、特にやけど、誤飲、転倒、溺水、身体を物に挟むといったことに関する安全対策の指導が欠かせない」と結論付けている。加えて、8割以上の子どもが1歳半までに何らかのケガを負っていることから、「家庭内で発生する子どものケガを減らすための普遍的な対策を強化する必要がある」としている。

　なお、1歳半までに受傷歴があり5歳半時点で問題行動がある場合に、受傷リスクがやや上昇することが示されたが、問題行動のない子どもとの差は大きなものでないことについて、「これは、子どものケガの再発には発達特性以外の要因の影響が大きいことを示唆しているのではないか」との考察が加えられている。

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治験・臨床試験についての詳しい説明

　歯磨きの頻度が高い子どもはレジリエンスが高く、特に貧困に該当する子どもでこの関係が強固であるとする研究結果が報告された。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科公衆衛生学分野※の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Oral Health」に8月10日掲載された。

　貧困は健康リスク因子の一つとして位置付けられていて、成長過程にある子どもでは、その影響が成人後にも及ぶ可能性も指摘されている。また幼少期の貧困は、レジリエンスの低下につながることが報告されている。レジリエンスとは、ストレスやトラブルに対応して逆境から立ち直る精神的な回復力であり、レジリエンスの高さは、うつ病や不安症などのメンタルヘルス疾患のリスクの低さと関連がある。

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　幼少期の貧困そのものは修正困難であるため、レジリエンスの発達にはコストのかからない修正可能な因子を見いだす必要がある。一方、これまでの研究から、歯磨きの頻度が幼少期の自己管理能力と関連することや、歯磨き頻度が低い小学生に不登校が多いことなどが報告されている。これらを背景として藤原氏らは、子どもの歯磨きの頻度とレジリエンスとの関連を検討し、その関連が貧困の有無によって異なるのかを検討した。

　この研究は、東京都足立区内の全ての公立小学校の生徒を対象に行われた、「足立区子どもの健康生活実態調査」のデータを利用する縦断的研究として実施された。2015年に小学1年生5,355人の貧困、レジリエンス、および歯磨きの頻度などが調査され、4,291人の保護者が回答（回答率80.1％）。2018年に子どもたちが小学4年生になった段階で追跡調査を行い、3,519人（追跡率82.0％）が回答し、データ欠落のない3,458人（平均年齢9.59±0.49歳、男児50.6％）を解析対象とした。

　貧困は、1年生時点で（1）世帯収入300万円未満、（2）物理的剥奪（経済的理由のため、本やスポーツ用品、必要度の高い家電製品を購入できないなど）が一つ以上、（3）支払い困難（給食費、住宅ローン、電気代、電話代、健康保険料などを払えない）が一つ以上――のいずれかに該当する場合と定義した。レジリエンスは、「子どものレジリエンス評価スケール（CRCS）」という指標で評価した。CRCSは「最善を尽くそうとする」、「からかいや意地悪な発言にうまく対処する」、「必要な時に適切な助けを求める」などの8項目の質問から成り、合計100点満点に換算するもので、スコアが高いほどレジリエンスが高いと評価される。

　1年生時点での貧困児童の割合は23.0％だった。歯磨きの頻度については、1日2回以上が77.5％であり、貧困に該当する場合はその割合が有意に低かった（79.4対71.4％、P＜0.001）。レジリエンスを表すCRCSのスコアは、1年生時点で46.87±12.11点、4年生時点では69.27±16.3点だった。4年生時点のCRCSスコアを、1年生時点の貧困の有無と歯磨きの頻度別に見ると、貧困なしの場合、歯磨き頻度が1日2回未満では67.6点、1日2回以上では70.8点、貧困ありでは同順に62.0点、68.0点だった。

　レジリエンスに影響を及ぼし得る因子（性別、同居中の親・祖父母の人数、母親の年齢・教育歴・就労状況・メンタルヘルス状態〔K6スコア〕）を調整後、1年生時点で貧困に該当していた子どもはそうでない子どもに比べて、4年生時点のCRCSスコアが有意に低かった（－1.53点〔95％信頼区間－2.91～－0.15〕）。また、1年生時点の歯磨き頻度が1日2回以上の子どもは2回未満の子どもに比べて、4年生時点のCRCSスコアが有意に高かった（3.50点〔同2.23～4.77〕）。

　次に、前記の調整因子のほかに1年生時点のCRCSスコアも調整したうえで、1年生時点の歯磨き頻度と4年生時点のCRCSスコアとの関係を、貧困の有無別に検討した。すると、貧困なしの場合、歯磨き頻度が1日2回未満と以上とで、CRCSスコアに有意差がなかったが（0.65点〔－0.57～1.88〕）、貧困に該当する場合は、1年生時点の歯磨き頻度が1日2回以上の群のCRCSスコアの方が有意に高かった（2.66点〔0.53～4.76〕）。

　これらの結果に基づき著者らは、「日本の小学生を対象とした縦断的研究により、1日2回以上の歯磨きが子どものレジリエンスの発達に及ぼし得る影響は、貧困に該当する子どもでより顕著であることが明らかになった。歯磨きという実践しやすい行動に焦点を当てた保健政策が、貧困児童の精神的健康にとって役立つのではないか」と述べている。

　なお、歯磨きが貧困児童のレジリエンスにプラスの影響を与えることの理由として、以下のような考察が加えられている。まず、貧困という環境では種々の要因から炎症が発生しやすく、慢性炎症がレジリエンスを低下させると報告されているが、歯磨きによって炎症が抑制されることでレジリエンスへの負の影響も抑えられるのではないかという。また、歯磨きという“少し面倒な”ライフスタイルを保つことが、子どもの自己管理能力とレジリエンスを醸成する可能性があるとのことだ。

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