代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）では、病態の進行に伴って肝脂肪が消失する「Burnt-out MASLD」と呼ばれる状態に至ることがある。今回、肝細胞癌（HCC）患者931例を対象とした研究で、Burnt-out MASLDを有する患者では肝切除後の再発および生存予後の悪化と独立して関連することが示された。術後のリスク層別化に役立つ新たな高リスク表現型として注目される。研究は、埼玉医科大学国際医療センター消化器外科（肝胆膵外科）の渡邉幸博氏らによるもので、詳細は5月29日付の「Liver International」に掲載された。

　MASLDは、肥満や2型糖尿病の増加を背景に、近年ではHCCの主要な原因の一つとして注目されている。一方、MASLDは脂肪沈着や線維化の程度がさまざまで、病態の幅が広いことも特徴だ。中でも、病態の進行に伴って肝脂肪が減少し、高度線維化や肝硬変を伴う「Burnt-out MASLD」は、その代謝性の背景が見えにくく、従来は原因不明の肝硬変として扱われることもあった。しかし、Burnt-out MASLDが単に進行した肝障害を反映した状態なのか、それともHCC術後の再発や生存に影響する独自の病態なのかは明らかではなかった。こうした背景から著者らは、MASLD関連HCC患者におけるBurnt-out MASLDの臨床的意義を検討した。

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　著者らは、2007～2025年に埼玉医科大学国際医療センターでHCCに対する根治的肝切除を受けた連続症例（931例）を対象に後ろ向き解析を行った。背景肝（がん以外の肝組織）の病理所見については、2人の肝病理専門医が独立して評価し、脂肪沈着と線維化の程度を組み合わせて4つの表現型に分類した。Burnt-out MASLDは、高度線維化（F3～F4）と脂肪沈着5％未満を特徴とし、他の慢性肝疾患の原因を除外した上で定義した。主要評価項目として、4つの表現型と無再発生存期間（RFS）および全生存期間（OS）との関連を多変量Cox比例ハザードモデルで解析した。副次評価項目では、Clavien–Dindo分類に基づく術後合併症を評価した。

　解析の結果、Burnt-out MASLDを有する患者は、他の病因群と比べても最も予後不良だった。Burnt-out MASLD群の3年/5年RFSはそれぞれ21％/14％、3年/5年OSは65％/43％で、non-burnt-out MASLDに加え、肝炎ウイルスやアルコールに関連するHCCと比べても最も低かった。

　MASLD関連HCC患者に限定した解析では、脂肪沈着が保たれ線維化が軽度な群を基準とした場合、Burnt-out MASLDはHCC再発リスクの上昇（ハザード比〔HR〕 1.87、95％信頼区間〔CI〕 1.10～3.17、P＝0.020）および全死亡リスクの上昇（HR 3.38、95％CI 1.57～7.28、P＝0.002）と独立して関連していた。一方、脂肪減少のみを認める群や、高度線維化のみを認める群では、無再発生存期間や全生存期間との有意な関連は認められず、脂肪減少と高度線維化が併存するBurnt-out MASLDのみが高リスク表現型として抽出された。

　肝機能が保たれた患者や高度線維化症例に限定した解析においても、概ね同様の傾向が確認され、Burnt-out MASLDの不良予後は単なる肝機能低下や線維化の進行だけでは説明できなかった。一方、Burnt-out MASLDは術後合併症や90日死亡率の増加とは関連しなかった。

　著者らは、脂肪減少のみ、あるいは高度線維化のみではなく、両者が併存するBurnt-out MASLDがHCC切除後の予後に影響する独立した高リスク表現型であることが示されたと報告した。Burnt-out MASLDの把握は、MASLD関連HCC患者における術後のリスク層別化やフォローアップ戦略の最適化につながる可能性があるとしている。

　なお、本研究は単施設の後ろ向き解析であり、結果の一般化には制限がある。また、一部の生活習慣因子や分子情報は解析に含まれておらず、Burnt-out MASLDの病態機序については今後の検討が必要とされる。

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　自殺企図で救急搬送された患者の自殺再企図は、初期対応時に予測できるのだろうか。今回、国内3施設で救急入院患者を追跡した研究により、若年であることと過量服薬（オーバードーズ）が、自殺再企図のリスク因子となる可能性が示された。初回自殺企図時に過量服薬を行った患者では、再企図リスクが約2.5倍高かったという。研究は獨協医科大学精神神経医学講座の佐々木太郎氏、古郡規雄氏らによるもので、詳細は4月29日付の「Neuropsychopharmacology Reports」に掲載された。

　自殺企図歴は、その後の自殺再企図や自殺死亡の強い予測因子とされる。これまで若年者では再企図が多く、性別による自殺行動の違いも報告されてきたが、その背景には自殺手段の違いが関与する可能性が指摘されている。一方、日本では救急搬送後の自殺再企図に関するリアルワールドの多施設縦断データは限られており、特に過量服薬がその後の再企図リスクに及ぼす影響は十分に検討されていなかった。こうした背景から著者らは、自殺企図で救急入院した患者において、年齢および初回自殺企図時の過量服薬と自殺再企図との関連を検討するため、多施設後ろ向きコホート研究を実施した。

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　本研究の対象は、2020年3月～2025年3月に日本国内3施設の救急外来へ自傷または過量服薬後に搬送され、自殺企図と臨床的に判断された1,038人とした。研究は、獨協医科大学病院、自治医科大学附属病院、八戸市立市民病院で行われた。事故による過量服薬や非自殺性自傷は除外した。対象患者を追跡し、初回救急入院後に医療介入を要した自殺再企図までの時間を評価した。Kaplan–Meier法およびCox比例ハザードモデルを用いて、年齢、性別、初回自殺企図時の過量服薬と自殺再企図リスクとの関連を解析した。さらに、過量服薬単独例に限定した感度解析も行った。

　追跡期間中に、医療介入を要した自殺再企図は58件確認された。Kaplan–Meier解析では、女性および39歳以下の患者で自殺再企図の累積リスクが高かった。Cox比例ハザードモデルによる多変量解析では、40歳以上は自殺再企図リスク低下が認められた一方（HR 0.52、95％信頼区間〔CI〕 0.29～0.94、P＝0.030）、初回自殺企図時の過量服薬は自殺再企図リスク上昇と有意に関連していた（HR 2.54、95％CI 1.32～4.90、P＝0.005）。一方、性別は多変量解析では独立した関連を示さなかった。これらの結果は、過量服薬単独例に限定した感度解析でも同様だった。

　著者らは、救急入院時に把握可能な年齢や初回自殺手段が、自殺再企図リスクの層別化に有用となる可能性を示したとしている。特に、過量服薬で自殺企図した若年患者では、退院後の重点的なモニタリングや支援が重要になる可能性があると述べている。また、過量服薬単独例でも再企図リスクとの関連が維持された背景として、過量服薬を含む複合的な自殺手段では致死性が高く、その後の再企図として観察されにくくなる生存バイアスの影響がある可能性を指摘している。

　本研究の限界として、精神疾患の重症度や自殺企図歴、退院後の精神科治療などの影響を十分に調整できていない可能性を挙げている。また、再企図は参加施設のカルテに基づいて把握しているため、他院受診例などを十分に捉えられていない可能性もある。

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　ロボット支援手術の普及が進む中、日本初の国産手術支援ロボット「hinotori」の大腸外科領域における臨床データが報告された。今回、京都大学医学部附属病院でhinotoriによるロボット支援大腸手術を受けた大腸がん患者94例を解析した結果、開腹移行例やClavien-Dindo分類Grade III以上の重篤な術後合併症は認められなかった。著者らは、hinotoriを用いた大腸がん手術は安全かつ実施可能であることが示されたとしている。報告は京都大学医学部附属病院消化管外科の山本健人氏、板谷喜朗氏らによるもので、4月25日付の「Journal of the Anus, Rectum and Colon」に掲載された。

　ロボット支援手術は近年、世界的に普及が進んでおり、大腸外科領域でも腹腔鏡手術と比べて良好な短期・長期成績を示す報告が蓄積されている。日本でもロボット支援直腸がん手術が2018年、結腸がん手術が2022年にそれぞれ保険収載されたが、これまでのエビデンスの多くは「da Vinci Surgical System（DVSS）」によるものだった。hinotori Surgical System（hinotori）は、川崎重工業とシスメックスの合弁会社メディカロイドが開発した日本初の国産手術支援ロボットで、名称は手塚治虫氏の『火の鳥』に由来する。同システムは2020年に泌尿器科領域で臨床導入され、その後は消化器外科や婦人科領域にも導入が広がっている。こうした背景から著者らは、hinotoriを用いたロボット支援大腸手術の臨床成績を検証した。

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　著者らは、2023年8月～2025年11月に京都大学医学部附属病院でhinotoriを用いたロボット支援大腸手術を受けた連続症例を対象に、単施設後ろ向き観察研究を実施した。術者はいずれも、日本内視鏡外科学会技術認定医で、既存のロボット支援手術システム（DVSS）による大腸手術を40例超経験していた。解析は、患者背景、手術関連因子、短期成績について、結腸がん群と直腸がん群に分けて実施した。

　解析対象は94例で、このうち結腸がんが53例、直腸がんが41例だった。結腸がん群の手術時間中央値は255分だった。術後合併症はClavien-Dindo分類Grade IIのイレウスを1例（1.9％）に認めたが、絶食で改善し、Grade III以上の重篤な合併症は認められなかった。

　一方、直腸がん群の手術時間中央値は327分だった。41例のうち、側方リンパ節郭清や他臓器合併切除、再発病変切除を伴う高難度手術（beyond-TME）を7例に実施した。術後合併症はGrade IIの排尿障害を1例（2.4％）に認め、経口抗菌薬で改善したが、Grade III以上の重篤な合併症は認められなかった。

　いずれの群でも開腹移行例や術後30日以内の再手術例はなく、術後在院日数中央値は結腸がん群で10日、直腸がん群で12日だった。

　著者らは、大腸外科領域におけるロボット支援手術の有効性は既に示されている一方、hinotoriに関する臨床データは限られていると指摘した。その上で、本研究では開腹移行例やGrade III以上の重篤な合併症を認めず、既報と概ね同等の短期成績が得られたとして、hinotoriを用いた大腸手術の安全性と実施可能性が示されたと考察した。一方、手術時間は既報よりやや長かったが、高難度症例を含んでいたことや、hinotoriを初めて使用する術者が多かったことが影響した可能性があるとしている。

　また、現在はDVSSが手術支援ロボット市場で大きなシェアを占めているものの、hinotoriのような新規プラットフォームの登場は健全な競争につながるとの見方を示した。

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